■センサーで病気の予兆つかむ住宅を開発へ 積水ハウスが2020年春にも販売

　脳卒中などによる自宅での突然死を防ごうと、大手住宅メーカーが病気の予兆をつかむ「見守りシステム」を持たせた住宅の開発に乗り出しました。
　１人暮らしの高齢者などが脳卒中や心筋梗塞などで自宅で倒れると、発見が遅れて突然死につながるケースが後を絶たず、いかにその予兆を早期につかむかが課題となっています。
　こうした中、大手住宅メーカーの「積水ハウス」は、住宅内にセンサーを設置し、病気による体の変調を早期につかむ「見守りシステム」の開発を始めました。
　寝室や浴室、それにリビングの壁などにセンサーを設置して、住んでいる人の心拍や呼吸などを計測し、異常があれば警備会社などに連絡が行く仕組みです。
　脳卒中の年間発症者数は約29万人とされ、その79％が「家」で起き、脳卒中の患者数は老若男女問わず日本では100万人を数えています。
　積水ハウスはＮＥＣ、ＮＴＴコムウェア、慶応大理工学部、慶応大病院、コニカミノルタ、産業技術研究所、日立製作所と協力して「見守りシステム」の開発を進め、2020年春には実用化して、自社の物件を始め、ほかの住宅メーカーの物件や介護施設などにも広げていきたいとしています。
　積水ハウスの仲井嘉浩社長は、「高齢化が進む中、家はただ単に帰って安らぐ場所だけでなく、健康を維持する場所になるなど、その役割は今後どんどん増えてくると思う」と話しています。

　２０１９年１月１０日（木）

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■頭頸部のがん治療にｉＰＳ細胞を投与 理研と千葉大が年内にも治験開始へ

　人のｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）から特殊な免疫細胞を作り、顔や首にできる「頭頸部（とうけいぶ）がん」の患者に投与する臨床試験（治験）を、理化学研究所と千葉大学の研究チームが年内にも始める計画であることが明らかになりました。
　免疫力を高めてがん細胞の縮小を目指す治療法で、ｉＰＳ細胞を使ったがん治療の治験は国内では例がないといいます。
　頭頸部がんは、鼻や口、喉、あご、耳などにできるがんの総称で、日本ではがん全体の５％程度を占めます。進行した頭頸部がんでは現在、抗がん剤と放射線を組み合わせた治療が主に行われていますが、患者の半数は再発するとされ、新たな治療法が求められているといいます。
　治験を計画しているのは、理研生命医科学研究センターの古関明彦・副センター長、千葉大の岡本美孝・教授（頭頸部腫瘍学）らの研究チーム。計画では、健康な人のｉＰＳ細胞から免疫細胞の一種「ナチュラルキラーＴ（ＮＫＴ）細胞」を作製。この細胞をがん患部につながる血管に注入します。対象は手術などが困難な再発患者３人で、最初に3000万個を注入し、副作用などを見ながら細胞数を変えて計３回投与します。２年かけて安全性や効果を調べる予定。
　ＮＫＴ細胞は、自らがん細胞を攻撃する上、他の免疫細胞を活性化する働きを持つとされます。頭頸部がんの患者自身のＮＫＴ細胞を培養し、患者に戻す千葉大の臨床研究では、１回の投与でがん細胞が最大３～４割縮小したといいます。しかし、ＮＫＴ細胞は血液中に０・１％程度しかなく、培養にも時間がかかるため、繰り返し培養して投与するのは難しいという課題がありました。
　こうした課題を解決するため、研究チームは無限に増えるｉＰＳ細胞に着目。人の血液からＮＫＴ細胞を採取し、いったんｉＰＳ細胞にして大量に増やした後、再びＮＫＴ細胞に戻す方法を開発しました。この細胞をマウスに投与した結果、がんの増殖が抑えられました。今回の治験で安全性に問題がなければ、有効性を調べる治験に移ります。肺がん治療への応用も検討しています。
　日本がん免疫学会理事長の河上裕・慶応大教授は、「ＮＫＴ細胞はがんを攻撃する他の免疫細胞を誘導する可能性も報告されており、腫瘍が縮小するだけでなく、生存期間も延びれば、有効な治療法となり得る」と話しています。

　２０１９年１月１０日（木）

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