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■リストバンド型端末で見守り、異変に早期対応 高齢者施設などで導入進む [健康ダイジェスト]


 リストバンド型の端末を使い、高齢者の見守りや健康維持に役立てる取り組みが広がっています。昨年12月、京都市内のサービス付き高齢者向け住宅では、こうした端末を使った24時間の脈拍モニタリングを始めました。脈拍の異常時にはアラート機能が働き、早期に対応することで、本人や家族の安心につながることが期待されています。
 京都市下京区のサービス付き高齢者向け住宅「メディカルグランメゾン京都五条御前」に住む80歳代の男性は、手首に着けた黒のリストバンド型端末をうれしそうに触り、「最近腕時計をしていないから、代わりになるね」とほほ笑みました。
 男性の室内には専用のデータ通信装置が設置されており、端末が測定した脈拍をリアルタイムで送信。施設側が専用アプリで脈拍の波形を確認できるほか、上限や下限の数値を一定時間超えた場合、自動で職員にアラート(警報)が発信されます。使用者自身が異変を感じて緊急ボタンを長押しすることで、職員に急変を知らせることも可能です。
 施設を運営する「ジェイ・エス・ビー」によると、看護師が24時間常駐していることもあり、看取りを視野に入れた高齢の入居者も少なくありません。高齢者事業本部運営企画部長の井上隆司さん(40歳)は、「脈拍異常を検知することで、いつの間にか亡くなるという事態を防げるのではないか。患者さんと家族の安心、職員の負担軽減にもつながれば」と期待しています。
 昨年12月から試験的に、80~90歳代の入居者5人がリストバンド型の端末を使用。効果が確認できれば、同社が運営するほかの高齢者施設でも導入していく予定です。
 システムは岐阜県笠松町の松波総合病院が発案。2016年からは岐阜市の医療関連サービス会社「トーカイ」も加わって、昨年10月に実用化しました。医療機器としての認証を取得し、高い測定精度を備えています。トーカイの大塚幸平さん(28歳)は、「すでに100人程度のデータを集め、異変が起きた場合の波形を蓄積しつつある」といいます。
 リストバンド型の端末を見守りに生かすサービスはほかにもあり、セキュリティー会社「セコム」は2017年7月から、ホームセキュリティーのオプションサービスとして「セコム・マイドクターウォッチ」を開始。利用者自身がセコムに救急通報できるほか、突然意識を失って転倒した際の衝撃を検知したり、逆に一定時間体の動きを検知しなかった場合、セコムに自動的に通報される機能もあります。広報担当者は「常時装着することで、屋内外を問わずお客様の安全や健康を見守ることができる」と話しています。
 一方、リストバンド型の端末を使い、介護予防のための機能訓練を効率的に行う取り組みも始まっています。2017年8月にスタートした「モフトレ」は、利用者が専用の端末「モフバンド」を腕や足に着け、プログラムに沿った機能訓練などを行うと、どの程度できたかなどの結果を自動で記録。サービスを提供する「モフ」(東京千代田区)によると、高齢者を対象とする数百施設で導入され、高齢者向けのデイサービスなどで数千人が利用しています。可動域やバランス、実施回数などを正確に把握できるため、成果が見えやすく、本人のやる気にもつながっているといいます。

 2019年1月14日(月)
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■梅毒など性感染症への注意呼び掛ける 全国各地の成人式で [健康ダイジェスト]


 若者の間で梅毒などへの感染が課題になる中、成人式を機会に性感染症への啓発を進めようという動きが広がっています。
 14日の成人の日を前に、13日に成人式が行われた山形市では、参加者に梅毒の感染が広がっていることを示すチラシを配布したり、性感染症の検査への呼び掛けが行われたりしました。
 今回の性感染症の検査は国の研究事業の一環で無料で行われ、希望者は郵送で後日に届く検査キットで指先の血液を採って返送すると、梅毒やHIV(ヒト免疫不全ウイルス)などに感染していないかをインターネット上で匿名で確認できます。
 新成人の男子大学生は、「病気のことをあまり知らないので、知ることができてよかった。無料なら検査をしてみようと思います」などと話していました。
 このほか、14日に成人式が行われた東京都新宿区では、性感染症への対策をまとめた冊子や相談先の電話番号が書かれた文房具などが配付されました。冊子には、若い世代の感染が増えていることや、予防方法などがまとめられています。
 そして、会場でも梅毒への感染が20歳代で特に多くなっていることを記したシートを使って、新宿区の担当者が集まった人達に直接、感染への注意を呼び掛けました。
 また、仙台市では、成人式会場にブースを設けて、性感染症の種類や症状などをまとめたチラシを配布したほか、さいたま市でも市の職員と地元の大学生が協力して、梅毒の感染が増加している実態や相談・検査の窓口を紹介したチラシなどを配り、感染予防の啓発を進めました。

 2019年1月14日(月)
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☐用語 圧迫性ニューロパチー [用語(あ行)]



[病院]末梢神経が慢性的に圧迫され、運動や感覚に障害が生じる疾患
 圧迫性ニューロパチーとは、末梢(まっしょう)神経が慢性的に圧迫され、ダメージを受ける疾患。
 ニューロパチーは末梢神経が障害されて正常な神経細胞の興奮の伝導が行われず、まひやしびれ、痛みなどを引き起こす疾患を指しますが、圧迫性ニューロパチーは正中神経、橈骨(とうこつ)神経、腓骨(ひこつ)神経などの比較的太い1本の末梢神経で生じやすい傾向にあります。
 圧迫性ニューロパチーは、末梢神経に慢性的な圧迫が生じることが原因です。慢性的な圧迫には、腫瘍(しゅよう)や炎症によるむくみなどのように、体内から直接神経や神経が通る管が圧迫される場合と、長時間にわたる正座や腕枕(うでまくら)などによって、体外から物理的に神経が圧迫される場合があります。特に、神経の通り道で解剖学的に狭い部位が何らかの原因でさらに狭くなると発症しやすく、糖尿病やアルコール中毒、低栄養状態、一部の薬物により発症のリスクが上昇するとされています。
 末梢神経は種々の圧迫を受けることで、正常な興奮伝達を行うことができなくなります。慢性的に圧迫が続くと、やがて神経線維の興奮を他の神経細胞に伝えるための軸索が障害を受け、その神経がつかさどっていた運動や感覚に障害が残ることとなります。
 圧迫性ニューロパチーで代表的なものには、手根管(しゅこんかん)症候群、橈骨神経まひ、尺骨(しゃっこつ)神経管症候群、腓骨神経まひなどが挙げられます。部位によって、詳細な原因は異なります。
 手根管症候群は、腱鞘(けんしょう)炎や、正中神経が通る手根管付近の腫瘍などが主な原因ですが、中年女性に多発し女性ホルモンの分泌異常が発症に関与していることも示唆されています。橈骨神経まひは睡眠中の腕枕、尺骨神経管症候群は手首の骨折や腫瘤(しゅりゅう)、長時間のサイクリングでのサドルなどによる圧迫、腓骨神経まひは足組みが原因となることが有名です。
 圧迫を受ける神経の働きが障害されることで、症状が生じます。障害を受けたのが運動をつかさどる神経である場合は、その部位の運動まひが生じ、感覚をつかさどる神経である場合は、支配領域に一致したしびれや痛み、感覚の低下などが生じます。
 運動まひが生じる場合には、障害された神経によって特徴的な症状が現れます。例えば、手根管症候群では、親指の付け根の母指球筋の運動がまひするため親指を手の平側に曲げることができず、親指と人差し指できれいな丸(OKサイン)ができなくなる猿手(さるで)と呼ばれる独特のまひが生じます。細かい作業が困難になり、縫い物がしづらくなったり、細かい物がつまめなくなります。
 また、橈骨神経まひでは、手関節を上へ反らすことができなくなり、手が下方に垂れる下垂手(かすいしゅ)と呼ばれるまひが生じます。
 このような運動障害が長期にわたるケースでは、まひした筋肉が衰えて外見上からも筋肉の委縮がわかるようになり、手や足の形に左右差が現れることも少なくありません。
[病院]圧迫性ニューロパチーの検査と診断と治療
 整形外科、神経内科の医師による診断では、運動まひや感覚障害が生じている場合には、その症状をよく診察すればどの神経にダメージがあるのかを予測することが可能です。
 身体診察によって予測された神経障害を調べるため、対象の神経を電気で刺激して神経伝達速度を評価する神経伝導速度検査や、対象の筋肉を針で刺して電気の波を見る筋電図検査を行います。また、体内のほかの病変による圧迫の有無を評価するために、CT(コンピュータ断層撮影)検査やMRI(磁気共鳴画像撮影)検査などの画像検査を行うこともあります。
 腫瘍や腫瘤病変が発見された場合には、針を刺して組織の一部を採取し、病理検査を行うことにより、どのような性質なのかを調べることがあります。
 整形外科、神経内科の医師による治療では、軽度のしびれや感覚異常のみの場合には、安静によって回復することがほとんどです。また、正座による腓骨神経まひ、腕枕による撓骨神経まひなどは自然回復が期待できます。
 しかし、手根管症候群、尺骨神経管症候群などの圧迫性ニューロパチーでは、動きが悪く筋力が弱るなど少しでも運動障害があれば、早期手術が必要です。神経が通る部位が狭くなって神経を圧迫している場合には、その部位を切り開いて圧迫を解除する治療が行われることも少なくありません。
 さらに、腫瘍や腫瘤などによって神経が圧迫されている場合には、それを取り除く手術を行います。
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■千葉大の附属病院に1・5億円の賠償命令判決 医療ミスで患者が植物状態 [健康ダイジェスト]


 千葉大学医学部付属病院(千葉市中央区)で形成外科手術を受けた埼玉県の男性(26歳)と両親が、術後の処置のミスで重い障害を負ったとして千葉大に約3億2000万円の損害賠償を求めた訴訟の判決が10日、東京地方裁判所でありました。佐藤哲治裁判長は看護師の注意義務違反を認め、約1億5000万円の支払いを命じました。
 判決によると、男性は2012年8月の20歳当時、上あごと下あごのズレを矯正する手術を受けました。この際、気管を切開して呼吸用チューブを取り付けられましたが、手術の4日後、チューブにたんが詰まって窒息状態に陥りました。異変に気付いた女性看護師2人が5分ほど吸引したものの改善せず、低酸素脳症による意識障害になり、脳に障害が残りました。
 判決は、看護師が呼吸の回数や脈拍を確認する義務があったにもかかわらず、男性の様子を十分に把握していなかったと指摘。医師を呼ばずに吸引を続けたのも不適切で、「早く処置をしていれば障害は生じなかった」と認定しました。
 男性は今も植物状態で、会見した父親(55歳)は「初歩的なミスが重大な事故につながるということが明らかになったのは大きな意義があると思います。病院には今後、息子の回復のために治療に全力を挙げてほしい」と話しました。千葉大学医学部附属病院総務課は「判決文を確認できていないのでコメントについては差し控える」としました。

 2019年1月14日(月)
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