■慶応大、がんと闘う11種類の腸内細菌を発見 治療薬との併用で効果

　がん細胞への攻撃力を高める11種類の腸内細菌を見付けたと、慶応大の本田賢也教授、田之上大（たけし）専任講師（腸内細菌学）らの研究チームが発表しました。
　これらの腸内細菌をがん治療薬と一緒にマウスに投与すると、腫瘍の増殖を大幅に抑えられました。新たながん治療法につながる可能性がある成果で、論文がイギリスの科学誌「ネイチャー」に掲載されました。
　研究チームは、「ＣＤ８Ｔ細胞」という免疫細胞を活性化する極めて希少な11種類の腸内細菌を、健康な人の便から見付けました。
　これらの細菌のカクテルを、昨年ノーベル医学・生理学賞を受賞した本庶佑（ほんじょたすく）・京都大特別教授の発見から生まれたがん治療薬「免疫チェックポイント阻害薬」とともに、皮下に腫瘍を植え付けたマウスに経口投与しました。その結果、薬だけで治療したマウスの腫瘍に比べ、腫瘍の大きさは半分以下に抑えられたといいます。
　投与した腸内細菌が免疫細胞のＣＤ８Ｔ細胞を活性化させ、治療効果を高めたとみられます。
　本田教授らは、11種類の腸内細菌の特許を取得。アメリカの新興企業が、これらの細菌を使ったがん治療の臨床試験をアメリカ国内で計画しているといいます。
　腸内細菌に詳しい大野博司・理化学研究所チームリーダーは、「腸内にはさまざまな種類の免疫細胞が存在し、腸内細菌と相互作用することが知られている。今回の成果はその一端を解明したもので、がん治療での臨床応用も期待される」と話しています。

　２０１９年１月２９日（火）

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■日本人の白血球は11類型で発病や体格に影響 大阪大などが解析

　日本人の白血球の型は11のグループに大別でき、型の違いによって、がんや心疾患、糖尿病などの発症や体格に差が出ることがわかったと、大阪大や国立遺伝学研究所などの研究チームが発表しました。論文が29日、イギリスの科学誌「ネイチャー・ジェネティクス」（電子版）に掲載されました。
　一般的な血液型（Ａ、Ｂ、Ｏ、ＡＢ型）は、赤血球の表面にある物質の種類によって４つに分類されます。これに対し、免疫細胞である白血球は、表面にあるＨＬＡ（ヒト白血球抗原）という物質にかかわる遺伝子の数が多く、白血球の型の詳細は不明でした。
　研究チームは、日本人1120人のゲノム（遺伝情報）を解析し、ＨＬＡにかかわる遺伝子が33個あることを突き止めまさいた。各遺伝子の配列は一人ひとり微妙に違い、配列が近いものをグループ分けすると、大きく11に分類できました。
　さらに、日本人約17万人分のゲノムや病気、体格などのデータベースと照らし合わせた結果、白血球の型によって、アレルギー疾患や肺がん、肝臓がんといった病気のかかりやすさなど、計52項目で違いがみられることがわかりました。中には心筋梗塞（こうそく）の発症や身長、肥満など、一見、免疫とは関係がなさそうな項目も含まれていました。
　研究チームの岡田随象（ゆきのり）・阪大教授は、「心筋梗塞や体格などにも違いが出たのは意外だった。さらに研究を進めて理由を調べ、医療に役立てたい」と話しています。

　２０１９年１月２９日（火）

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■旧優生保護法下の強制不妊手術で新たに提訴 熊本県と静岡県の女性

　旧優生保護法（1948～1996年）に基づき強制不妊手術などを受けたとして熊本県と静岡県の女性２人が29日、国に損害賠償を求める訴えを起こしました。熊本県の女性は１人目に産んだ子供に障害があることを理由に手術を受けたと訴えており、一連の裁判の原告はこれで17人となりました。
　熊本県の72歳の女性は、長女に発達の遅れなどがあり、20歳代のころに２人目の子供を妊娠した時、医師から中絶手術と不妊手術を勧められたということです。女性本人には障害はありませんでしたが、手術に同意せざるを得なかったということで、「国が推進しなければ医師が手術を勧めることもなかった」と訴えています。
　弁護団によりますと、家族の障害を理由に手術を受けたとして訴えを起こすのは全国で初めてだということです。
　また、静岡県に住む聴覚障害のある女性は、49年前の1970年に障害を理由に不妊手術を強制されたと訴えています。
　２人は国に対し、それぞれ慰謝料など3300万円を支払うよう求めています。
　弁護団によりますと、旧優生保護法を巡る一連の裁判の原告はこれで17人となり、30日には大阪府に住み聴覚障害のある70歳代の夫婦も訴えを起こす予定です。
　厚生労働省は29日の提訴について、「訴状が届いていないのでコメントは差し控えたい」としています。
　熊本県の女性の弁護団は提訴の後、熊本市中央区で会見を開き、原告の女性のコメントを公表しました。それによりますと、女性は「年を経るほどに、小さい子を見ると後悔がわき上がってきます。若かった当時、不妊手術を勧める理由などの疑問を医師にぶつける強さがなぜなかったのか、自分を責め続けています」としています。その上で、「国の方針がなければ、医師が私に手術を勧めることもなかったのではないかと思います。国に私の人生を返してもらいたいという気持ちです」と訴えています。
　弁護団の松村尚美弁護士は、「原告の女性は、障害者が生まれると家族全体がさげすまれて孤立するような社会で生きてきた。社会に染み渡った考え方がいかに彼女を追い詰めたか。まさに彼女こそ優生思想の犠牲者だと考えている」と話していました。
　静岡県の女性の弁護団も提訴の後、会見を開き、大橋昭夫団長は「手術を強制された女性は“子供をもうけることができなかったことが悔しい”と話している。女性が回復できない被害を受けたことを法廷で追及する」と述べました。

　２０１９年１月２９日（火）

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☐用語 踵骨下部滑液包炎

アキレス腱の後部にある踵骨下部滑液包が炎症を起こし、痛みが生じる疾患
　踵骨（しょうこつ）下部滑液包炎とは、アキレス腱（けん）の後部（浅部）にある踵骨下部滑液包が炎症を起こし、痛みが生じる疾患。アキレス腱後滑液包炎、アキレス腱皮下滑液包炎とも呼ばれます。
　アキレス腱は、ふくらはぎの筋肉と踵（かかと）の骨である踵骨をつないでいる腱です。滑液包は、皮膚と骨や腱の部分の間にある袋状の軟部組織で、ゼリー状の少量の滑液が含まれています。滑液包の本来の役割は皮膚と骨や腱などが直接こすれ合うのを防止することですが、一定の動きにより圧迫や摩擦が長期間続くと炎症を起こしていきます。
　炎症が起こると痛みが生じ、滑液の分泌量が多くなって滑液包の中に過剰な滑液がたまります。また、炎症が続くと、滑液包自体が肥厚することもあります。
　踵骨下部滑液包炎は主に若い女性に発症しますが、男性でもみられます。踵の後ろの踵骨下部滑液包が圧迫や摩擦を受けやすいパンプスやハイヒールなど、靴の踵の後ろを支える部分（ヒールカウンター）が硬い靴を履いている人や、足関節の運動に伴うアキレス腱のオーバーユース（使いすぎ）を起こしやすい長距離走のランナーに起こることもあります。
　踵骨下部滑液包炎の初期症状は、踵の後ろの発赤、痛み、熱感などです。後に、皮膚の一番上の層にびらんが生じ、すり減ることがあります。数カ月後、直径が１～３センチで波動性があり、圧痛を伴う隆起した赤色または肌色の小結節が発生し、炎症を起こします。
　踵骨下部滑液包炎が慢性化した場合、踵の後ろの部分がはれて硬く盛り上がることが多いのが特徴で、パンプバンプ（パンプスによるこぶ）と呼ばれています。パンプバンプを押すと痛みが生じたり、靴を履いて歩くと痛むようになります。靴の着用や歩行が困難になることもあります。
踵骨下部滑液包炎の検査と診断と治療
　整形外科、形成外科、ないし足の外科の医師による診断では、踵骨下部滑液包が位置する部分に圧痛を伴う赤色または肌色の小結節があれば見当は付きますが、念のためＸ線（レントゲン）検査や超音波（エコー）検査を行います。超音波検査により、滑液包のはれなどを確認できることがあります。
　整形外科、形成外科、ないし足の外科の医師による治療では、原因となった踵の後ろの部分に負担のかかるスポーツ活動があるなら中止し、通常、痛みを和らげる湿布が基本となります。
　日常の歩行時に痛む場合は、炎症を軽減し、踵の後ろの圧迫や動きを減らすために、靴の中の足の位置を調整します。踵を少し高くする発泡ゴム製またはフェルト製のヒールパッド（ヒールウエッジ）を、靴に入れることがあります。痛みのある踵骨下部滑液包にゲル状の保護パッドを当てたり、靴の後部を広げて踵骨下部滑液包の周囲にパッドを当てたりすると役立つこともあります。
　圧痛を伴う炎症が軽減するまで、後ろのない靴を履くこともあります。踵の後ろやアキレス腱への刺激を柔らげるパッド付きの靴もあります。足の矯正器具が足の後ろの安定性を増すことがあり、歩行中に踵骨後方に刺激を加える動きを減らすのに役立ちます。圧痛を伴う炎症が沈静化したら、踵の後ろの部分が低く、踵との適合性が高い靴と交換します。
　痛みがひどい場合、再発を繰り返す場合は、患部にステロイド剤（副腎〔ふくじん〕皮質ホルモン）と麻酔剤を注射したり、踵骨下部滑液包内を洗浄したりします。注射は踵骨下部滑液包のみに施すように注意する必要があり、アキレス腱への注射は腱の脆弱（ぜいじゃく）化または裂傷につながり、その後の断裂の素因となる可能性があります。
　踵や足部の形状に異常があり、慢性化の傾向を示す場合は、滑液包と踵骨の隆起部分を切除する手術を行うこともあります。
　通常、踵骨下部滑液包炎の予後は良好ですが、踵骨下部滑液包に形成されたパンプバンプは慢性化すると痛みを感じなくなり、そのまま固まって残存することがあります。

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☐用語 アキレス腱後滑液包炎

アキレス腱の後部にある踵骨下部滑液包が炎症を起こし、痛みが生じる疾患
　アキレス腱（けん）後滑液包炎とは、アキレス腱の後部（浅部）にある踵骨（しょうこつ）下部滑液包が炎症を起こし、痛みが生じる疾患。アキレス腱皮下滑液包炎、踵骨下部滑液包炎とも呼ばれます。
　アキレス腱は、ふくらはぎの筋肉と踵（かかと）の骨である踵骨をつないでいる腱です。滑液包は、皮膚と骨や腱の部分の間にある袋状の軟部組織で、ゼリー状の少量の滑液が含まれています。滑液包の本来の役割は皮膚と骨や腱などが直接こすれ合うのを防止することですが、一定の動きにより圧迫や摩擦が長期間続くと炎症を起こしていきます。
　炎症が起こると痛みが生じ、滑液の分泌量が多くなって滑液包の中に過剰な滑液がたまります。また、炎症が続くと、滑液包自体が肥厚することもあります。
　アキレス腱後滑液包炎は主に若い女性に発症しますが、男性でもみられます。踵の後ろの踵骨下部滑液包が圧迫や摩擦を受けやすいパンプスやハイヒールなど、靴の踵の後ろを支える部分（ヒールカウンター）が硬い靴を履いている人や、足関節の運動に伴うアキレス腱のオーバーユース（使いすぎ）を起こしやすい長距離走のランナーに起こることもあります。
　アキレス腱後滑液包炎の初期症状は、踵の後ろの発赤、痛み、熱感などです。後に、皮膚の一番上の層にびらんが生じ、すり減ることがあります。数カ月後、直径が１～３センチで波動性があり、圧痛を伴う隆起した赤色または肌色の小結節が発生し、炎症を起こします。
　アキレス腱後滑液包炎が慢性化した場合、踵の後ろの部分がはれて硬く盛り上がることが多いのが特徴で、パンプバンプ（パンプスによるこぶ）と呼ばれています。パンプバンプを押すと痛みが生じたり、靴を履いて歩くと痛むようになります。靴の着用や歩行が困難になることもあります。
アキレス腱後滑液包炎の検査と診断と治療
　整形外科、形成外科、ないし足の外科の医師による診断では、踵骨下部滑液包が位置する部分に圧痛を伴う赤色または肌色の小結節があれば見当は付きますが、念のためＸ線（レントゲン）検査や超音波（エコー）検査を行います。超音波検査により、滑液包のはれなどを確認できることがあります。
　整形外科、形成外科、ないし足の外科の医師による治療では、原因となった踵の後ろの部分に負担のかかるスポーツ活動があるなら中止し、通常、痛みを和らげる湿布が基本となります。
　日常の歩行時に痛む場合は、炎症を軽減し、踵の後ろの圧迫や動きを減らすために、靴の中の足の位置を調整します。踵を少し高くする発泡ゴム製またはフェルト製のヒールパッド（ヒールウエッジ）を、靴に入れることがあります。痛みのある踵骨下部滑液包にゲル状の保護パッドを当てたり、靴の後部を広げて踵骨下部滑液包の周囲にパッドを当てたりすると役立つこともあります。
　圧痛を伴う炎症が軽減するまで、後ろのない靴を履くこともあります。踵の後ろやアキレス腱への刺激を柔らげるパッド付きの靴もあります。足の矯正器具が足の後ろの安定性を増すことがあり、歩行中に踵骨後方に刺激を加える動きを減らすのに役立ちます。圧痛を伴う炎症が沈静化したら、踵の後ろの部分が低く、踵との適合性が高い靴と交換します。
　痛みがひどい場合、再発を繰り返す場合は、患部にステロイド剤（副腎〔ふくじん〕皮質ホルモン）と麻酔剤を注射したり、アキレス腱後滑液包内を洗浄したりします。注射は踵骨下部滑液包のみに施すように注意する必要があり、アキレス腱への注射は腱の脆弱（ぜいじゃく）化または裂傷につながり、その後の断裂の素因となる可能性があります。
　踵や足部の形状に異常があり、慢性化の傾向を示す場合は、滑液包と踵骨の隆起部分を切除する手術を行うこともあります。
　通常、アキレス腱後滑液包炎の予後は良好ですが、踵骨下部滑液包に形成されたパンプバンプは慢性化すると痛みを感じなくなり、そのまま固まって残存することがあります。

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■難病医療費助成から外れた「軽症」患者の通院回数減 半年で５・３回から３・６回へ

　難病患者への医療費助成制度の変更に伴い、軽症の患者ら約15万人が制度対象から外れた問題で、対象外となった患者は半年間の平均通院回数が５・３回から３・６回に減ったことが、厚生労働省研究班の調査で明らかになりました。軽症者の受診頻度の変化がデータで示されたのは初めて。
　費用負担増から受診を控えた可能性を指摘する声もあり、研究班は軽症者を把握できる制度見直しの必要性を訴えています。
　2015年の難病法施行で軽症者は原則として医療費助成の対象外となりましたが、経過措置で2017年末までは助成を受けられました。研究班は８県の協力を得て、患者約3000人の経過措置の前と後を追跡調査しました。
　その結果、経過措置後も認定が継続され医療費助成が受けられた1795人は2017年の通院頻度が半年で５・７回、2018年は５・２回だったのに対し、医療費助成対象外となった204人では2017年の５・３回から2018年は３・６回と大きく減りました。
　困難に感じていることを尋ねると、「制度の相談先がない」「難病相談・支援センターの利用」を挙げた医療助成対象外の患者の割合が認定患者を上回り、制度から切り離されることへの不安の強さをうかがわせました。
　研究班の代表を務める小森哲夫・国立病院機構箱根病院長は、「医療費助成対象外の患者の８割超は経過措置後の病状が『軽快・不変』と答えており、病状が安定し通院頻度が減ったなら喜ばしい。だが、これが続くとは限らず、悪化した時にすぐに支援につなげるため、軽症者の登録制度などの検討が必要だ」と指摘しています。
　患者団体「日本難病・疾病団体協議会（ＪＰＡ）」の森幸子代表理事は、「受診を抑制している患者もいるとみられ、重症化が心配だ。制度から外れることで、情報が断たれてしまう不安が出るのも当然だ」と話し、2019年度に本格化する難病法の見直し議論で軽症者対応の再考を求める考えを示しました。

　２０１９年１月２９日（火）

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