■白血病を発症する新たな仕組みを発見 大阪大の研究チーム

　血液のがん「白血病」の発症にかかわる新たな仕組みを、大阪大微生物病研究所の高倉伸幸教授（幹細胞医学）らの研究チームが発見し、12日発表しました。研究成果は、イギリス科学誌「ネイチャー」に掲載されました。
　白血病はがん化した血液細胞が一気に増える「急性」とゆっくり増える「慢性」に、さらに細胞の種類によって「骨髄性」と「リンパ性」に分けられます。白血病と診断される人は年間約１万2000人（2014年）で、年々増えています。
　研究チームは、「レグネース１」という遺伝子に着目。この遺伝子をなくしたマウスでは、脾臓（ひぞう）やリンパ節が肥大化し、異常な造血幹細胞が増え、急性骨髄性白血病の症状を示すことがわかりました。実験した11匹のマウスはすべて約100日以内に死亡しました。この遺伝子は、たくさんの別の遺伝子の働きを調節し、造血幹細胞が増殖しすぎないようにする「ブレーキ役」と考えられるといいます。
　また、複数の白血病の人の細胞を解析すると、この遺伝子の働きが低下していることも確認できたといいます。
　大阪大の木戸屋浩康・助教（血管生物学）は、「急性骨髄性白血病の新しい発症メカニズムを明らかにできた。この遺伝子をターゲットにした治療薬の開発などにつなげたい」と話しています。

　２０１９年３月１２日（火）

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■新型インフルエンザの大流行は不可避 ＷＨＯ、対抗戦略を発表

　世界保健機関（ＷＨＯ）は11日、今後10年間にわたりインフルエンザの脅威から世界中の人々を守るための新戦略を発表しました。新たなパンデミック（世界的大流行）の発生は「避けられない」と、ＷＨＯは警告しています。
　ＷＨＯは、インフルエンザの年間の感染者数（大部分は季節性）は世界で約10億人、うち300万～500万人は重症で29万～65万人が死亡しているとして、インフルエンザを公衆衛生における世界最大の難題の一つと指摘。ＷＨＯが今回打ち出した戦略は、2019年から2030年にかけて季節性インフルエンザを予防し、動物から人へのウイルスの拡散を抑え、次のパンデミックに備えることを目的としています。
　インフルエンザの破壊的なパンデミックは、たびたび発生しています。1918年に発生したスペイン風邪では世界で数千万人が死亡。それ以降、世界規模の大流行は1957年、1968年、2009年と３回発生しており、2009年のパンデミックではブタ由来のＨ１Ｎ１型インフルエンザにより世界214カ国で約１万8500人が命を落としました。
　ＷＨＯは多くの人に免疫がない新型インフルエンザのパンデミックは避けられないとして、「これほど相互につながり合った世界では、問題は新たなパンデミックが起きるかどうかではなく、いつ起きるかなのだ」と警鐘を鳴らしています。
　新戦略を立ち上げるに際して、テドロス・アドハノンＷＨＯ事務局長は、「インフルエンザの大流行による損失は、予防費用をはるかに上回る」と指摘。ＷＨＯによると、パンデミックへの備えに必要な費用は１人当たり年間１ドル（約110円）未満とみられるのに対し、パンデミックが発生した場合の対応費用は、およそ100倍になります。
　ＷＨＯは今回発表した戦略で各国に対し、従来の健康事業を強化するとともに、それぞれの状況に応じてインフルエンザ対策計画を策定し、疾病の監視、対応、予防、拡大防止などに力を入れるよう呼び掛けています。
　感染拡大を防ぐ最も効果的な方法としてＷＨＯが推奨しているのが、特に医療従事者やインフルエンザ合併症のリスクが高い人々に毎年予防接種を受けてもらうようにすることです。
　一方でＷＨＯは、より効果的で利用しやすいワクチンと抗ウイルス薬治療を開発する必要性を訴え、研究開発や技術革新、ワクチン改良などを実現するために、関係各所との協力を拡大すると主張。新戦略によるメリットはインフルエンザに限らず、エボラ出血熱など、その他の感染性疾患の検出増加にもつながると述べています。

　２０１９年３月１２日（火）

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■風疹患者再び増、１週間で113人 麻疹患者は26人

　国立感染症研究所は12日、直近１週間（２月25日～３月３日）の風疹の新規患者数が113人に上ったと発表しました。２週連続で100人を超え、今年に入って増加傾向にあります。専門家は春の異動シーズンで感染がさらに広がる恐れがあるとして、注意を呼び掛けています。
　都道府県別では、新規患者数の最多は東京都の35人。神奈川県21人、大阪府15人、千葉県11人と続きました。
　風疹は昨夏から患者が増加。昨秋から冬にかけて、16週連続で１週間100人を超えました。2018年の年間患者数は2917人に上り、現行の統計調査が始まった2008年以降、２番目の多さでした。今年の累計患者数も768人で、すでに2014～2017年の各年の年間患者数を超えました。
　風疹は２～３年流行が続くことが多く、前回の流行では2012年に2386人の患者が出て、2013年には１万4344人とさらに増えました。感染症に詳しい、岡部信彦・川崎市健康安全研究所長は、「春の異動で感染が広がると、前回流行の二の舞いになる」と警告しています。
　厚生労働省も対策に乗り出しました。患者の中心は、過去に１回もワクチンの定期接種を受ける機会がなかった39～56歳男性です。約1610万人いるこの世代の男性が2019～2021年度の３年間、原則無料でワクチン接種を受けられるようにします。早ければ４月から始めます。供給不足を防ぐため、2019年度は39～46歳に絞ります。抗体検査を受けてもらい、免疫がない人にワクチンを打ちます。免疫がないのは２割ほどとみられます。
　対象者は、居住する市区町村から配られるクーポン券を持参すれば、抗体検査は原則全国どこでも受けられます。厚労省は健診の機会にもクーポン券を持参すれば検査を受けられるように、事業所や自治体に呼び掛けています。
　厚労省は３月中のクーポン券送付を呼び掛けていますが、準備の進み具合は自治体間で差があります。東京都練馬区や名古屋市は３月末の発送を目指すものの、横浜市や大阪市はまだ発送時期のめどはついていないといいます。
　風疹はウイルス性の感染症で、くしゃみやせきなどのしぶきでうつり、２～３週間後に発熱や発疹、リンパ節のはれなどの症状が出ます。症状を和らげる対症療法以外に治療法はなく、ワクチンで感染を防ぐしかありません。妊娠初期にかかると、赤ちゃんに難聴や心疾患などの障害が起こる恐れがあります。
　岡部さんは、「周りに妊婦や出産希望者がいる人は、制度を待たず、自主的にワクチン接種を検討してほしい」と話しています。厚労省とは別に抗体検査やワクチン接種に補助を出す自治体もあります。
　関西を中心に流行しているはしか（麻疹＝ましん）も、同じ直近１週間（２月25日～３月３日）で新規患者26人が報告されて、今年の累計患者数は285人に上り、昨年１年間の患者数を超えました。はしかと風疹の混合ワクチン（ＭＲワクチン）を打てば予防することができます。

　２０１９年３月１２日（火）

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