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■整形外科のロボット支援手術に初の保険適応 日本ストライカー製品 [健康ダイジェスト]



 医療機器メーカーの日本ストライカー(東京都文京区)は6月1日付で、ロボティックアーム手術支援システム「Mako(メイコー)システム」を使った人工股関節手術への保険適用を取得しました。
 Mako(メイコー)システムは、日本で初めて承認された整形外科分野でのロボティックアーム手術支援システムで、2017年10月に人工股関節全置換術で、2019年4月に人工膝関節全置換術で薬事承認を取得しています。
 Mako(メイコー)システムによる手術は、人工関節の設置精度の向上、術後の脱臼率の低減などのメリットが期待できます。
 現在、年間5万2500例を超える人工股関節全置換術(再置換を除く)が実施されています。世界では、股関節と膝関節を合わせて累計15万例以上の人工関節置換術でMako(メイコー)システムが使われています。

 2019年6月6日(木)
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■ゲノム編集食品「食べたくない」が4割を超える 東京大が意識調査 [健康ダイジェスト]



 生物の遺伝子を効率よく改変できるゲノム編集技術を使い開発した農作物について、東京大学の研究チームが一般市民を対象に意識調査をしたところ、「食べたくない」と答えた人が4割を超えました。
 畜産物では5割を超え、抵抗感を持つ人が多い現状が浮かびました。東京都内で開催された日本ゲノム編集学会で5日、報告されました。
 調査は、東京大医科学研究所の内山正登客員研究員らが昨年5~6月、20~69歳の男女約3万8000人を対象にインターネット上で実施。約1万700人から回答を得ました。
 ゲノム編集された農作物を「食べたくない」と答えた人は43%で、「食べたい」は9・3%にとどまりました。畜産物では「食べたくない」が53・3%、「食べたい」が6・9%で、畜産物のほうが抵抗感が大きい傾向がみられました。
 一方、「どちらともいえない」が農作物で47・%、畜産物で39・8%と判断を迷っている人が多い様子もうかがえました。
 ゲノム編集技術について「全く知らなかった」と答えた人が全体の57・4%で、「聞いたことがある」(33・4%)、「意味を理解している」(9%)の合計を上回りました。「理解している」と答えた人も、狙った遺伝子を改変できるという技術の特性を問う質問で半数が間違えました。
 厚生労働省は、ゲノム編集で特定の遺伝子を壊して開発した食品については安全性審査を行わず、開発業者に届け出だけ求め今夏にも解禁する方針。消費者庁も、ゲノム編集食品の表示の在り方を検討中です。
 研究チームの武藤香織教授(社会学)は、「ゲノム編集に対する社会の認知度や理解度はまだ低く、このまま拙速に解禁すると市民に受け入れられない可能性がある」と指摘しています。

 2019年6月6日(木)
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■独身の7割、「結婚相手は非喫煙者」を希望 国立がん研究センター [健康ダイジェスト]



 国立がん研究センターは、独身者の70%は将来結婚する相手にはたばこを吸わないことを望んでいるというアンケート結果を公表しました。妻や夫、子供がたばこを吸っている場合も、家族の多くが「禁煙してほしい」と思っていると答えました。
 結果を公表した5月31日は。世界保健機関(WHO)が定めた「世界禁煙デー」。がん研究センターの担当者は、「受動喫煙の害が広く知られ、嫌がる人が増えている。たばこを吸うかどうかが結婚において重要な条件になっている」と分析しています。
 アンケートは3月にインターネットで実施し、20~90歳代の成人の喫煙者と非喫煙者2000人が回答しました。
 結果を実際の人口構成や喫煙者の比率に合わせて調整すると、独身の人の半数近くが「結婚する場合、相手は絶対吸わない人がよい」と答え、「できれば吸わない人がよい」と答えた人も合わせると、70%が結婚相手の喫煙を望んでいませんでした。
 うち、「たばこをやめることを結婚の条件とする」が45・2%。「家の中で吸わないことを条件」が18・1%、「自分の前で吸わないことを条件」が5・8%いました。「たばこは条件としない」と回答した人は19・0%でした。
 夫や妻が「毎日吸っている」「時々吸う日がある」と答えた人のうち、「やめてほしい」と思っているのは61%でした。
 喫煙している20歳以上の子供を持つ親の75%は、子供の禁煙を望むと回答。自分も喫煙者だが子供には「やめてほしい」と思っている親もおり、たばこは体に悪いけれどなかなかやめられないとわかっているのが理由とみられます。
 未成年の子供がいる親も、82%が「20歳以上になってもたばこを吸ってほしくない」と回答しました。

 2019年6月6日(木)
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■「白髪黒くなる」は根拠がない宣伝 サプリ会社に措置命令 [健康ダイジェスト]



 白髪対策に効果があるとの根拠がない宣伝をしたとして、消費者庁は5日、「ブラックサプリEX」を販売するECホールディングス(東京都目黒区)に対し、景品表示法違反(優良誤認)で再発防止策などを求める措置命令を出しました。
 発表によると、ECホールディングスのサイトは2018年10月~今年2月、白髪が目立つ人物のイラストを「Before」、黒髪の人物のイラストを「After」として並べ、「年齢のせい…だけじゃなかった!」「黒々ツヤツヤ成分今すぐ体感しよう」「毎日3粒飲むだけでいい」などと記載。医師の監修があるとも記し、サプリを飲めば白髪が黒くなる効果があるかのように表示していました。
 消費者庁表示対策課は根拠となる資料を求めたものの、会社側は提出しなかったといいます。商品は2012年6月から販売され、今年1月までに70万個以上を売り上げたといいます。
 ECホールディングスは5日、「顧客と関係者にご心配とご迷惑をおかけしたことを深くおわび申し上げる。正確かつお客様にわかりやすい表示を行うよう管理体制の一層の強化に努める」とするコメントをサイト上に出しました。

 2019年6月6日(木)
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■エボラ出血熱感染者2000人、1300人以上が死亡 コンゴ民主共和国 [健康ダイジェスト]



 アフリカ中部のコンゴ民主共和国(旧ザイール)の保健省は3日深夜、同国東部で昨年8月1日にエボラ出血熱の流行が宣言されて以降のエボラウイルス感染者が、疑い例を含めて2000人を超えたことを明らかにしました。このうち3分の2の患者が死亡したといいます。
 同省によると、全発症者のうち感染が確認された患者は1914人、感染が疑われる患者は94人。死者は1346人で、このうち感染が確認された患者は1252人、感染が疑われる患者は94人でした。一方、回復した患者は539人います。
 同省は、2000人という節目は超えたものの、事態の全容を見失わないことが重要だと表明しました。
 コンゴ民主共和国では、昨年8月1日に北キブ州でエボラ出血熱の流行が最初に宣言された後、隣のイトゥリ州に感染が拡大。その一方、国境を接しているルワンダやウガンダでの感染は報告されていません。
 同国での危機対応の取り組みは、周辺の鉱物資源を収入源とする多数の武装勢力が乱立し、民兵による医療施設への襲撃や、医療チームに対する一部の住民の敵対感情によって妨げられてきました。
 これまでに医療従事者5人が死亡。また、国際NGO「オックスファム」のコリン・ヌドゥ・コンゴ民主共和国担当ディレクターは、「予防接種や死亡した感染者の埋葬といった重要な予防措置に遅れが生じている」と述べました。
 世界保健機関(WHO)のテドロス事務局長は5月20日に、「(武装勢力の)攻撃で、我々の活動が中断され、現場へ向かうのが一層困難になっている」と警鐘を鳴らしています。

 2019年6月6日(木)
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■ゲノム編集で誕生した中国の双子、寿命縮まった可能性 アメリカで研究 [健康ダイジェスト]



 中国の研究者がゲノム編集の技術を使って遺伝子改変した双子の女児を誕生させた問題で、同様の遺伝子変異を先天的に持つ人は変異のない人より寿命が短いとする研究結果を、アメリカのカリフォルニア大学バークレー校などの研究チームが4日、科学誌「ネイチャー・メディシン」に発表しました。
 変異があると感染症による死亡率が上がるとの報告もあり、ゲノム編集によって寿命が縮まった恐れがあります。
 昨年11月、中国の研究者の賀建奎氏が、夫がエイズウイルス(HIV)に感染している夫婦の受精卵に、子供への感染を防ぐためとしてゲノム編集を施し、双子の女児が生まれたと発表。改変されたのは「CCR5」という遺伝子で、これに自然の変異がある人はHIVに感染しません。
 研究チームは、イギリスで蓄積された40万人以上の遺伝子型と死亡届の記録を解析。CCR5に変異を持つ人は、持たない人に比べて76歳に達する確率が約20%低いことがわかりました。CCR5に変異があるとインフルエンザなどの死亡率が上がるといった研究結果がすでにあり、研究チームは「HIVに耐性を持たせると、より一般的な他の病気になりやすくなる恐れがある」としています。
 双子の女児は遺伝子を人為的に改変して誕生した初のケースで、安全性や生命倫理の観点から世界中で批判が相次ぎ、中国政府が遺伝子編集実験の中止を命じる事態に発展しました。
 石井哲也・北海道大学教授(生命倫理)は、「ゲノム編集技術の進展に比べ、人の遺伝子の機能はまだ十分解明されていない。今回の研究結果は、人の誕生にかかわる遺伝子改変がいかに困難かを示している」と指摘しています。 

 2019年6月6日(木)
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