■高齢者入浴中の事故、熱中症と疑いが８割超 ヒートショックは１割未満

　入浴中に浴槽で体調を崩した高齢者のうち、８割以上が熱中症かその疑いのあることが７日、千葉科学大学の黒木尚長（ひさなが）教授（法医学・救急救命学）の調査で明らかになりました。
　急激な温度差が体に悪影響をもたらす「ヒートショック」は１割未満だったことも判明。死亡事故の場合も同じ傾向があるとみられます。入浴の際にはヒートショックの危険性が指摘されてきましたが、定説が覆る可能性が出てきました。
　厚生労働省の人口動態統計によると、2016年に不慮の事故で溺死した高齢者は6759人。病死だったケースも含め入浴中の事故死は１万7000人との推計もあるものの、詳細を分析した調査はほとんどありませんでした。
　黒木教授は2017年12月、65歳以上の男女3000人を対象にインターネットで入浴に関するアンケートを実施。入浴中に具合が悪くなった人は10・８％に上り、症状などから熱中症が62・２％、熱中症の疑いが22・０％でした。ヒートショックの疑いは入浴前後を合わせても７・１％にとどまりました。
　黒木教授によると、体温37度の人が全身浴をした場合、湯温が41度だと33分、42度だと26分で体温が40度に達します。この結果、入浴中であっても重度の熱中症の症状が出て、意識障害を生じるリスクが高まります。そのまま入浴を続け、体温が42・５度を超えれば突然死することもあります。
　黒木教授は「高齢者は神経系の老化で熱さを感じにくく、長時間浴槽につかる傾向にあり、熱中症の初期症状が出ないまま意識障害に陥ることも多い」と説明。予防には湯温41度以下、入浴時間10分以内を目安とするほか、こまめに体温を測ることも有効だとしています。
　一方、黒木教授は2011～2015年に大阪市内で起きた入浴中の事故死のうち、大阪府監察医事務所が取り扱った2063人の死因を分析。心臓や脳の疾患を含む病死が74・８％、溺死が17・１％で、熱中症は２・２％でした。
　入浴中の突然死の場合、解剖しても慢性疾患以外の所見を見付けることは困難だといい、黒木教授は「病死と判断せざるを得ないのも仕方なく、ヒートショックの症状と結び付けて語られてきた。こうしたケースも大半が熱中症だった可能性が高い」と訴えています。
　2016年に大阪市の住宅の浴室で80歳代の夫婦が死亡していたケースでは、大阪府警の司法解剖の結果、死因は溺死だったが、熱中症による体温の上昇で意識を失った可能性が指摘されていました。

　２０１９年７月８日（月）

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■微量の血液で糖尿病や感染症を検査 堀場製作所が小型の機器開発

　堀場製作所（京都市南区）は一般内科や小児科などの医療機関で使える検査機器を開発したと発表しました。従来の同様の製品より小型で、血液一滴で糖尿病や感染症の検査が可能になります。
　2018年12月にロームから取得した電子部品の微細加工技術を活用しました。糖尿病の患者数などが増加傾向にあり、小型で利便性の高い機器のラインアップを増やし対応します。
　販売を始めたのは「Yumizen M100 Banalyst」。ロームから取得した「マイクロタス」技術を応用しました。液状試薬が入った使い捨てのプラスチック製チップを使用し、４マイクロリットルの血液を遠心力で血球分離したのち、試薬反応から光学測定までを行い、ヘモグロビンやタンパク質の一種など、疾病のマーカーとなる項目を即時検査できます。価格は税別200万円。
　堀場製作所は計測機器大手。2018年12月期の医用機器関連の売上高は260億円でした。

　２０１９年７月８日（月）

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■遺伝子の「優性・劣性」を「顕性・潜性」に 学術会議が高校教科書での表現変更を提案

　遺伝子の特徴を示す「優性」や「劣性」という用語について、日本の科学者でつくる「日本学術会議」は、一方が劣っているかのような誤解を与えるとして、今後、高校の教科書では別の表現を使うことを提案する報告書をまとめました。
　学校の生物の授業では、遺伝子が関係する特徴の現れやすさを示す用語として、「優性」と「劣性」の遺伝という表現が使われていますが、一方が劣っているかのような誤解につながりかねないと関係する学会などが指摘していました。
　こうした指摘を受け、日本の科学者で作る日本学術会議は、高校の生物で学ぶ重要な用語を検討する委員会の中で報告書をまとめ、今後、高校の生物の教科書では、「優性」は「顕性」に、「劣性」は「潜性」に替えるとする考え方を示しました。
　一方、中学校では今も「優性」と「劣性」として教えている現状があり、混乱を防ぐために「優性」と「劣性」は別名として残すとしています。
　日本学術会議の報告は文部科学省の学習指導要領の見直しでも参考にされるなど、一定の影響力があり、今後、教科書が変わる切っ掛けとなるか注目されます。
　報告を取りまとめた委員会の中野明彦委員長は、「用語は、本来の意味で適切に使われることを願っており、教科書にも取り入れられることを期待している」と話しています。
　「優性」と「劣性」という用語は、初めから使われていたわけではありません。日本医学会のワーキンググループが調べたところ、「現在性」とか「潜伏性」などさまざまな用語が使われてきましたが、1910年に出された論文以降、「優性」と「劣性」に統一されたようだということです。
　しかし、すでに1945年の時点では、「優劣」の意味ではないのでほかの用語に替えたほうがよいとの指摘があったことが確認されています。また、近年では２年前の９月に日本遺伝学会が「顕性」と「潜性」に改めることを公表しています。
　一方、この用語の変更については、日本学術会議とは別に日本医学会のワーキンググループでも検討が進められており、今回の日本学術会議の報告書に対して、医療の現場ですでに浸透している言葉であり、検討の歩調を合わせて慎重に議論すべきだという指摘もあります。

　２０１９年７月８日（月）

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■無痛分娩、被害者の会を結成 国に安全対策の強化を求める

　麻酔を使って出産時の痛みを和らげる無痛分娩（ぶんべん）で事故に遭った被害者の家族が８日、被害者の会を立ち上げました。代表の安東雄志（ゆうじ）さん（70歳）＝大阪府富田林市＝と男性（57歳）＝京都市＝が大阪府富田林市で記者会見し、安全対策の法整備などを目指す考えを明らかにしました。
　被害者の会では、出産に携わる医師・看護師に対する麻酔と救急蘇生の講習会受講などの義務化や、無痛分娩を実施できる医師の認定制度の実現を、署名活動などを通じて求めていきます。被害者が体験を語り合う勉強会などの場も設けるといいます。
　厚生労働省は昨年３月に講習会の受講などを提言していますが、法的拘束力はないといいます。
　記者会見で、娘を無痛分娩の事故で2017年に亡くした安東さんは、「娘は帰ってきませんが、１人でも事故に遭う人をなくしたい」と話しました。三女の長村千恵さん（当時31歳）は大阪府和泉市の医院で無痛分娩に臨み、脊髄（せきずい）付近への麻酔を受けた後、呼吸困難に。帝王切開で生まれた次女（２歳）は無事でしたが、千恵さんは10日後に亡くなりました。
　ロシア国籍の妻エブセエバ・エレナさん（42歳）が寝たきりになり、帝王切開で生まれた６歳の娘を昨年12月に亡くした大学教授の男性は、「できれば事故前に戻してほしい。難しいならば、せめて同じ事故を繰り返さないでほしい」と語りました。
　無痛分娩では重大事故が相次いでおり、被害者の会では、ほかの被害者にも参加を呼び掛けて国に安全対策の強化を求めていくとしています。
　被害者の会への参加希望や問い合わせは、メールアドレス（[e-mail]）まで。

　２０１９年７月８日（月）

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☐用語 黄熱

黄熱ウイルスにより引き起こされる感染症
　黄熱（おうねつ）とは、黄熱ウイルスにより引き起こされる感染症。黄熱病、黒吐（こくと）病とも呼ばれます。
　黄熱ウイルスは日本脳炎ウイルスと同様のフラビウイルスという仲間に分類され、人間以外にも猿や蚊の中でも生息することが可能であり、人は蚊に刺されることで病原体に感染します。
　主に媒介するネッタイシマカはアフリカおよび南アメリカの熱帯ないし亜熱帯地域に広く生息しており、同地域に一致して黄熱は流行しています。具体的には、アフリカは赤道南北それぞれ15度の緯度の範囲、南米においてはパナマから南緯15度までの地域で流行しています。
　ネッタイシマカに刺されて黄熱ウイルスに感染しても、多くの場合は症状が出現しません。しかし、感染後３〜６日ほどの潜伏期間をへて、症状を示す人もいます。その初発症状は高熱と頭痛であり、手足の痛み、腰痛、嘔吐（おうと）、正常よりも脈が遅くなる徐脈などが起こります。重症化することがなければ、３日程度の経過で症状は改善します。
　感染者のおよそ15％で重症化し、初発症状から改善したようにみえて、数時間から１日後に突然高熱が再燃します。高熱であっても、１分間に50回ほどの徐脈を示し、60～100回の通常より遅くなることが特徴です。特に肝臓と腎臓（じんぞう）に対する障害が強く、典型的な症状としては、黄疸（おうだん）、鼻や口、目、皮膚、消化管からの出血、蛋白（たんぱく）尿の３つを挙げることができます。
　黄疸とは、皮膚や眼球が黄色を示すようになる状態であり、このことから黄熱と呼ばれます。黄疸、出血、蛋白尿の３症状が現れるようになると、黒色の嘔吐、無尿、心不全、肝性昏睡（こんすい）などに陥り、１週間から10日までに亡くなる場合があります。
　世界保健機関（ＷＨＯ) の推定によると、1990年代の初めから、全世界で毎年３万人の死亡者を伴う20万人の黄熱患者が発生し、そのうち90％はアフリカで発生しています。ブラジルでは、2017年７月１日から2018年２月15日までに、死亡者118人を含む409人の黄熱の確定患者が出ました。これは、2016年から2017年の同じ時期に報告された死亡者166人を含む532人の黄熱の確定患者よりも少なくなっています。
　日本での黄熱の扱いとしては、感染症法にて４類感染症に指定されており、患者を診断した医師から保健所への届け出が義務付けられている全数把握対象疾患となっています。これによると、日本での発症例は認めていませんが、海外の流行地域に赴く際には注意が必要です。「黄熱に感染する危険のある国」の情報は、厚生労働省検疫所が適時情報を流しています。
　黄熱に対してはワクチンによる予防接種が可能であり、入国に際して予防接種証明書の提示が義務付けられている場合もあります。黄熱ワクチンはどの医療施設でも接種可能というものではないため、黄熱の流行地域へ渡航する際は時間的な猶予を持って対応することが必要で、渡航の10日前までに予防接種を受けることが推奨されています。接種者の95%以上で、10日目以後10年以上にわたり中和抗体が保持されます。
　なお、細菌学者の野口英世が黄熱の研究中に感染し、西アフリカのガーナで1928年に死亡したことは有名です。
黄熱の検査と診断と治療
　内科、感染症科の医師による予備的診断は、症状、渡航地域と渡航日、渡航中の活動に基づいて行います。検査室診断では、血液検査を行い、血液から黄熱ウイルスやその特徴的な遺伝子を検出すること、あるいは特異的な抗体を検出することで確定します。
　また、合併症の有無を評価します。肝臓と腎臓に障害を起こすことが多く、これらの評価が重要です。肝臓に関連して黄疸の原因となるビリルビン（胆汁色素）が高くなり、消化管出血の原因となる血液の止血にかかわる凝固機能にも異常を伴います。黄熱では蛋白尿を認めることもあるため、尿検査にてこれを確認することもあります。
　さらに、黄熱の流行地域でのほかの感染症も含めて、広く鑑別を行います。鑑別を要する疾患は、ウイルス性出血熱であるエボラ出血熱、クリミア・コンゴ出血熱、ラッサ熱、マールブルグ病、南米出血熱などのほか、ワイル病、回帰熱、急性ウイルス性肝炎、マラリア、レプトスピラ症です。
　内科、感染症科の医師による治療では、黄熱に特化した抗ウイルス薬がないため、症状に応じた対症療法を主体にします。肝不全、腎不全に対する治療が中心となり、腎不全に対しては人工透析を行うことがあります。
　出血傾向を引き起こす血液の凝固異常に対しては、新鮮凍結血漿（けっしょう）や赤血球などの輸血を行います。高熱を伴うことから、熱に対しての対応も重要になります。

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