■モバイルバッテリー、突然の発火に注意を 消費者庁

　外出先でもスマートフォンやタブレットなどを充電できるモバイルバッテリーは、使い方を誤ると発熱してやけどを負う危険があります。夏休みの旅行や帰省で持ち運びの機会が増えることから、消費者庁は７月31日、炎天下の車内など高温の場所に放置しないよう注意を呼び掛けました。
　モバイルバッテリーの事故情報は、2013年６月から今年６月末までに162件寄せられています。そのうち、発煙・発火・過熱は78件で、建物などに延焼した火災も39件ありました。やけどなどけがをした人は、18人でした。
　事故情報は増加傾向にあり、2013年は３件でしたが、2018年は過去最多の76件と大幅に増えています。2019年に入ってからの６カ月間だけでも、29件の事故が報告されています。
　消費者庁は、電車の中で胸ポケットに入れていたモバイルバッテリーが突然火を吹き、電車が停車し消防が駆け付けた事例や、新幹線に乗車中、スマホにつながないでかばんに入れていたモバイルバッテリーが破裂し、両足にやけどを負った事例などを紹介しています。
　消費者庁によると、モバイルバッテリーのほとんどは、リチウムイオン電池が使われています。モバイルバッテリーを落としたりポケットの中で押されたりすると、内部の電池が変形するなどして発煙や発火につながる場合があります。充電用コネクターがぬれていると、端子部がショートする場合もあります。
　消費者庁消費者安全課の鮎澤良史課長は、「水にぬれないよう、プールや海ではかばんの中へ。膨らみや発熱、異臭などいつもと違うことに気付いたらすぐに使用を中止してほしい」と話しています。
　モバイルバッテリーは、電気用品安全法の規制対象になり、今年２月からは技術基準を満たしたことを示す「ＰＳＥマーク」付きの製品しか販売できなくなりました。消費者庁は、新たに購入する際はＰＳＥマークを確認し、すでに持っている製品についてはリコールの対象となっていないかを確認するよう求めています。

　２０１９年８月１日（木）

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