■海外で抗菌薬を使うと耐性菌を持ち帰る恐れ 病院が注意呼び掛け

　国立国際医療研究センター病院（東京都新宿区）は、海外旅行中の下痢や腹痛で安易に抗菌薬（抗生物質）を服用すると、薬が効かない耐性菌を国内に持ち込む恐れがあるとして注意を呼び掛けています。
　同病院が６月にインターネットでアンケートしたところ、東南アジアや南アジアに旅行した経験がある20～60歳代の男女331人のうち63％が、旅行中に下痢や腹痛になったことがありました。予防のために日本から抗菌薬を持参・服用していた人も、43％に上りました。
　特に、バックパッカーが多い20歳代男性では、85％が下痢・腹痛を経験。抗菌薬を持参・服用した割合も、79％と高くなりました。
　抗菌薬の入手は、国内では医師の処方せんが必要で、海外旅行に持参したという抗菌薬は、過去に治療で処方されたり、家族が使ったりした残りが考えられます。
　同病院によると、抗菌薬は薬ごとに効く細菌が決まっており、タイプが違うと効果がないだけでなく、腸内の細菌バランスが崩れるなどして、耐性菌を増やす危険があります。下痢の原因がマラリアや腸チフスなどであれば、診断が遅れ、命にかかわる恐れもあります。
　予防・対応策として、こまめに手洗いをすること、生の野菜や果物、屋台での食事は避けること、軽い下痢なら整腸剤で様子をみること、重い場合は現地の医療機関にかかること、自己判断で抗菌薬を服用しないことなどを挙げています。

　２０１９年８月１5日（木）

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■ココカラ、マツキヨと経営統合協議を開始 統合すれば売上高で１兆円規模に

　ドラッグストア業界７位のココカラファインは14日、５位のマツモトキヨシホールディングスと経営統合に向けた協議を始めると発表しました。統合が実現すれば売上高で１兆円規模となり、業界首位に立ちます。
　ココカラは、６位のスギホールディングスからも経営統合の提案を受け、どちらと協議を進めるか検討していました。
　ココカラは、マツモトキヨシを選んだ理由として、「店舗作業の効率性やプライベートブランド商品の開発などについて、大きなシナジー効果が生じる可能性がある」と説明しています。
　ココカラは調剤事業や健康相談などに強みを持ち、関東や関西を中心に出店していまうs。マツモトキヨシはプライベートブランド商品の開発力が高く、東日本中心に都市型の店舗を展開しています。
　ココカラとマツモトキヨシは今年４月、資本・業務提携に向けて交渉入りをすることで合意。直後にスギホールディングスがココカラに経営統合を提案し、マツモトキヨシも一歩踏み込んで経営統合を求めていました。
　ドラッグストアは、安定した利益を稼げる医薬品や化粧品のもうけで飲料や食料品の価格を抑え、集客するビジネスモデルを展開してきました。統合によってメーカー側への価格交渉力が強まり、物流コストの削減も期待できます。

　２０１９年８月１４日（水）

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