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■5歳児の唾液量の計算にイグ・ノーベル賞  13年連続で日本人受賞 [健康ダイジェスト]




 
 ノーベル賞のパロディーで、ユニークな研究に贈られる「イグ・ノーベル賞」の授賞式がアメリカのマサチューセッツ州ケンブリッジのハーバード大学で行われ、5歳の子供に食べ物を吐き出させて1日に分泌する唾液の量を計算した千葉県の大学教授が「化学賞」を受賞しました。日本人の受賞は13年連続です。
 イグ・ノーベル賞は、1991年にノーベル賞のパロディーとしてアメリカの科学雑誌が始めた賞で、12日、アメリカのハーバード大学で授賞式が行われました。
 このうち化学賞は、千葉県浦安市の明海大学保健医療学部の渡部茂教授(小児歯科、68歳)らの研究チームが受賞しました。
 渡部教授は、北海道医療大学歯学部の助教授だった24年前の1995年に、子供の歯の健康に唾液が果たす役割の研究で、5歳の子供30人に食べ物をかませて飲み込む直前で吐き出させる方法で唾液の量を測りました。
 その結果、1日の分泌量は約500ミリリットルに上ると結論付けた論文を発表しました。当時の歯科では虫歯の治療の研究が主流でしたが、口の中の状態を調べて虫歯を予防しようという研究の先駆けになりました。
 渡部教授は実験に協力した3人の息子と授賞式に出席し、すでに大人になった息子たちにバナナを食べさせて当時の実験の様子を再現すると会場から大きな笑い声が上がっていました。
 渡部教授は、「まじめにやってきた研究ですが『イグ』・ノーベル賞として評価された意味をかみしめています。恩師と研究に協力してくれた子供たちに感謝しています。子供にとって唾液はオレンジジュースなどの酸から歯を守るとても大切なもの」と話していました。

 2019年9月14日(土)
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■iPS細胞を供給する財団法人設立 京都大の山中教授ら [健康ダイジェスト]




 
 再生医療に使う高い品質のiPS細胞(人工多能性幹細胞)を研究機関などに安定的に供給することを目的に、京都大学が今月、新たに一般財団法人を設立しました。iPS細胞は、これまで供給を担ってきた京都大学に代わり、今後、独立した法人が一定の収益を確保しながら供給することになります。
 新たに設立されたのは「京都大学iPS細胞研究財団」で、京都大学での研究を基礎に、再生医療に使うためのiPS細胞を製造し、供給することなどを目的にしています。
 法人は9月6日に設立され、代表理事には京都大学iPS細胞研究所の山中伸弥所長が就任しました。理化学研究所の松本紘理事長らで評議会を構成し、法人の運営状況のチェックに当たります。iPS細胞研究所に基礎研究部門を残し、製造や管理、供給部門を分離して法人に移すため、約100人の職員が移籍し、活動を始めました。
 再生医療に使うiPS細胞は、これまでは京都大学が国の支援を受けて「iPS細胞ストック」というプロジェクトで全国の研究機関に供給してきましたが、大学は、将来的に国の支援に頼らないで安定的に供給を続けるためには、独立した法人で一定の収益を確保することが必要だと2018年から訴えてきました。
 この方針について8月、文部科学省の専門部会も了承し、今回の法人設立に至りました。再生医療を実現するため、国の事業として進められてきた質の高いiPS細胞の供給は、今後、独立した法人が一定の収益をもとに、細胞の培養や管理など当たる優秀な人材を確保しながら行うことになります。

 2019年9月14日(土)
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■ゲノム編集食品の届け出制度、10月開始へ 厚労省 [健康ダイジェスト]




 
 厚生労働省は13日、狙った遺伝子を効率よく改変する「ゲノム編集」技術で開発した食品の販売に向けた届け出制度について、10月1日から運用を始めると発表しました。ゲノム編集で狙った遺伝子を壊して特定の機能をなくした食品は、届け出のみで販売できるようになり、安全性審査は不要になります。早ければ年内に、一部のゲノム編集食品の流通が始まる見通しです。
 ゲノム編集食品の開発者らは、技術の詳細や、食品にアレルギーの原因物質や毒性がある物質が増えていないこと、外来遺伝子が残っていないことなどの情報を届け出ます。厚労省は、届け出があった情報をホームページで公表します。
 別の遺伝子を挿入して開発したゲノム編集食品については、これまでの遺伝子組み換え食品と同様の審査が必要となります。  
 開発者は、届け出の前に厚労省に事前相談を申し込み、開発した食品が届け出だけで販売できるか専門家の意見も踏まえた判断を仰ぎます。
 届け出は任意のため罰則などはなりませんが、実効性を持たせるために、厚労省は守らない場合に開発者に関する情報を公開します。
 ゲノム編集食品については、「GABA(ギャバ)」と呼ばれる血圧を下げる成分を多く含むトマトや、毒性のあるソラニンをつくらないジャガイモ、収量の多いイネ、身の量の多いタイなど、新たな農水産物を作り出す研究開発が各地で進められています。

 2019年9月14日(土)
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■マイクロ波で乳がんを検知 神戸大学が新検査法開発 [健康ダイジェスト]





 神戸大学などの研究チームは13日、痛みも被曝(ひばく)もなく、ごく小さながんでも見付けられる乳がん検査機器「マイクロ波マンモグラフィー」を開発したと発表しました。医療機器の承認を目指しており、来年度中に数百人規模の臨床試験(治験)を始め、2021年秋以降の製品化を目指します。
 国の統計によると、年に約1万4000人が乳がんで亡くなっています。乳がん検査はX線を使うマンモグラフィー検査や、超音波のエコー検査が主流ですが、X線は放射線被曝に加え、乳房を強く挟んで検査するため痛みを感じる人が多くいます。エコー検査は痛みや被曝はないものの、検査をする人によって診断に差が出やすいという課題があります。
 神戸大の木村建次郎教授(40歳)によると、マイクロ波マンモグラフィーは、携帯電話の1000分の1程度の微弱な電波(マイクロ波)を使い、装置に接続された5センチほどの大きさのセンサーで乳房の表面をなぞって検査します。
 X線では、若い人に多い高濃度乳房は白く写ってがんと見分けにくいのに対して、マイクロ波はがんの形を高精度な3次元画像で示します。X線やエコーなどで診断された乳がん患者約300人で試したところ、全員マイクロ波でもがんを見分けられたといいます。
 マイクロ波マンモグラフィーは今年4月、医療機器としての承認審査を短くする国の「先駆け審査指定制度」に指定されました。また、凸版印刷、第一生命保険、旭化成、みやこキャピタル(京都市)など協力企業から20億円の出資を受けたということです。
 マイクロ波は乳房の主な成分である脂肪を通り抜けますが、筋肉は通り抜けないため乳房以外ではがんの検査に使えません。木村教授は、「乳房の中で、がんは鏡のようにマイクロ波を跳ね返す。女性の乳がん検査には理想的な方法。一人でも多くの人に装置を使ってもらって効果を確かめ、乳がんの早期発見に役立てたい」と話しています。
 マイクロ波を使う乳がん検査機器は、静岡大や関西大、広島大の研究チームなども開発を進めています。

 2019年9月14日(土)
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