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■東京都、インフルエンザ流行開始を発表 昨シーズンよりも2か月以上早く [健康ダイジェスト]

 東京都は東京都内のインフルエンザの患者が増えているとして、26日、インフルエンザの流行が始まったと発表しました。東京都内での流行の開始は昨シーズンより2カ月以上早く、東京都はこまめな手洗いなど対策を徹底するよう呼び掛けています。
 東京都によりますと、9月16日から22日までの1週間で東京都内419の定点医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は、1つの医療機関当たりで1・06人となりました。
 東京都は流行開始の目安となる「1人」を超えたとして、26日、東京都内でインフルエンザの流行が始まったと発表しました。
 インフルエンザは例年12月から3月にかけて流行しており、昨シーズンは12月13日に流行が始まりましたが、今シーズンはこれよりも2カ月以上早く、2010年のシーズン以降で最も早いということです。 
 1つの医療機関当たりの患者報告数が1・0人を超えた保健所は、東京都内31カ所中12カ所で、報告数が高い順に、多摩小平(4・05人)、中央区(1・80人)、文京(1・57人)、渋谷区(1・57人)、杉並(1・53人)、世田谷(1・46人)、中野区(1・40人)、板橋区(1・38人)、江戸川(1・37人)、八王子市(1・33人)、北区(1・18人)、西多摩(1・14人)となっています。
 東京都内では9月2日以降、22日までに、学校や福祉施設などでインフルエンザとみられる集団感染が55件報告されています。
 今シーズンはインフルエンザに対して早めに注意することが必要だとして、東京都は、こまめな手洗いやせきなどの症状がある場合はマスクを着用するといった対策を徹底するよう求めています。

 2019年9月26日(木)

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■乳児向けロタワクチン、原則無料の定期接種に 2020年10月1日から [健康ダイジェスト]

 激しい下痢や嘔吐(おうと)を引き起こすロタウイルスの乳児向けのワクチンについて、厚生労働省は原則無料で受けられる定期接種に加える方針を決めました。
 ロタウイルスは幼い子供を中心に冬場から春先にかけて流行し、発症すると激しい下痢や嘔吐、発熱、腹痛などを引き起こし、脱水症状で点滴や入院が必要になることもあり、まれに死亡することもあります。
 重症化を防ぐための乳児向けのワクチンは8年前に国内で初めて承認され、任意で接種できるようになりましたが、費用が3万円ほどかかり、保護者などから公費での助成を求める声が上がっていました。
 厚労省は専門家会議でワクチンの効果や安全性、それに費用対効果などを検証した結果、26日、原則無料で受けられる定期接種に加える方針を決めました。
 対象となる子供は令和2年8月生まれ以降の乳児で、来年10月1日から定期接種に加えることにしています。
 ロタウイルスのワクチンが定期接種に加えられることに、保護者からは歓迎の声が聞かれました。このうち東京都内のクリニックには、ワクチン接種に年間約80人の乳児が訪れます。使用しているのは3回接種する必要があるワクチンで、自己負担は合計で3万6000円に上ります。
 この日も生後3カ月から4カ月の3人の乳児が、ワクチンの接種を受けていました。30歳の母親は、「自己負担は安くありませんが、ロタウイルスに感染すると症状が重たいと聞いて受けさせることにしました。定期接種になると次の子供ができた時に非常に助かります」と話していました。
 東京都立川市の「ナビタスクリニック」の久住英二医師は、「ワクチンの費用は決して安いものではないため早く何とかしてほしいと思っていました。家庭の経済力によってワクチンを打てる人と打てない人が出てしまうのは望ましくなく、定期接種になることはいいことだと思います」と話しています。

 2019年9月26日(木)

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■世界初、iPS細胞から複数臓器を同時に作製 東京医科歯科大 [健康ダイジェスト]

 iPS細胞(人工多能性幹細胞)を使い、人の肝臓と胆管、膵臓(すいぞう)がつながったミニサイズの多臓器を作製することに東京医科歯科大学などの研究チームが、世界で初めて成功しました。イギリスの科学誌「ネイチャー」(電子版)に26日、発表しました。
 複数の臓器がかかわり合う病気の研究や創薬に役立ち、将来は患者への移植も目指します。
 iPS細胞による再生医療は目の病気などですでに移植が行われ、心臓病や肝臓病を治療する研究も進んでいます。だが、いずれも細胞や単独の臓器が対象で、複数の臓器がかかわる病気への応用は困難でした。
 肝臓、胆管、膵臓が関係する病気は胆管閉塞や肝硬変などがあり、患者も多くいます。今回のミニサイズの多臓器を使えば病態を再現でき、発症メカニズムの解明や治療薬の開発に役立ちます。
 東京医科歯科大の武部貴則教授などの研究チームは、人のiPS細胞から腸のもとになる前腸と中腸という器官の細胞を作製。これを混ぜて培養し肝臓と膵臓、それらをつなぐ胆管が一体化した約0・5ミリの大きさの多臓器を作りました。肝臓から液体が膵臓、胆管に流れるなど、一定程度機能しているのも確認できました。
 今後、血管なども同時に培養できれば、移植して治療に使えるようになる可能性が出てくるといいます。
 武部教授は、「単一の臓器を作るこれまでの方法とは全く異なる。移植するには1ミリ程度の大きさに育てる必要があり、課題は多いが10年以内に移植できる状態にまで研究を進めたい」と話しています。

 2019年9月26日(木)

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■今世紀末までに漁獲可能な魚20%以上減少も 国連IPCC報告書 [健康ダイジェスト]

 世界各国の科学者で作る国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は、地球温暖化によって海洋環境が変化することで、今世紀末までに世界の海の漁獲可能な魚の量が20%以上減少し得る、とする報告書をまとめました。
 IPCCは9月20日から24日にかけてモナコ公国で総会を行い、世界各国の科学者や政府の担当者など400人以上が参加して、地球温暖化が海洋や南極などの極域に与える影響をまとめた初めての報告書を承認しました。
 報告書では、温暖化によって世界の海面の平均水温が上昇し海の温度の分布が変化したり、海が酸性化したりするなどして、今世紀末までに世界の海全体の生物の量が最大で20%減るほか、漁獲可能な魚の量も最大で24%減少し得るとしています。
 その上で漁業に依存する地域では、食糧を巡る紛争や対立の引き金にもなり得ることなどを指摘しています。
 さらに、海洋保護区を設けるなどの個別の適応策では断片的で限界があるとして、世界全体で温室効果ガスの削減を進めることや、海洋に関するデータや予測などの情報の共有を国や地域を越えて進めること、またそうしたノウハウのない地域への支援の必要性を指摘しています。
 報告書では、温暖化によってグリーンランドや南極の氷が溶け続けることなどで、世界の平均海面水位が今世紀末までに、20世紀末と比べて最大で1・1メートル上昇し、氷河は40%以上が失われる可能性も指摘しています。
 海抜の低い沿岸部には、2050年までに世界で10億人以上が住むと予測されていますが、そのころまでには海面の上昇によって台風の高潮などによる「100年に1度」とされる大規模な災害が、人口の多い都市や島しょ国で毎年のように起こるようになると指摘し、警鐘を鳴らしています。

 2019年9月26日(木)

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■サプリから微量の禁止物質3種類の成分を検出 プロ野球の巨人などに提供 [健康ダイジェスト]

 プロ野球の巨人などに提供されているサプリメントから微量の禁止物質が検出されたことが25日、わかりました。提供した会社によりますと、ドーピング検査で陽性反応が出る可能性は極めて低いということですが、この会社では謝罪するとともに摂取を控えるよう呼び掛けています。
 禁止物質が検出されたのは、スポーツ用品の製造販売などを手掛けるドーム社(東京都江東区)が今年6月に販売した「アイアンSP」です。
 ドーム社によりますと、イギリスの検査機関の検査で、世界アンチ・ドーピング機構(WADA)が禁止物質に指定し、筋力増強の効果がある3種類の成分が検出されたということです。
 アイアンSPは主に鉄分を補給するためのサプリメントで、今年6月に一般に販売されるとともにプロ野球の巨人やほかの球団の選手、それに別の競技の選手などにも提供されていたということです。
 検出された物質は本来商品に含まれない成分で、推定混入量は製品分析上の検出限界(100ナノ・グラム)以下または限界程度とみられ、ごく微量でドーピング検査で陽性反応が出る可能性は極めて低いということです。プロ野球を統括する日本野球機構(NPB)のドーピング検査でも、この3種類の成分に陽性反応を示した例はないということです。
 巨人が選手に聞き取り調査をしたところ、複数選手がアイアンSPを摂取した記憶があると回答しました。球団は今後専門機関に調査を依頼し、選手の体への影響について調べる方針といいます。
 今季のプロ野球ではドーピング検査で2選手が陽性反応を示したことが明らかになっていますが、NPBでは「25日現在で規定に違反した3例目は出てはいない」と説明しています。
 ドーム社によりますと、このアイアンSPは委託した工場で製造されたもので、すでに販売は中止されていますが、これまでに約2000個が流通し、そのうち1000個ほどがすでに購入されているということです。
 ドーム社は今後、さらに詳しく調べるため別の検査機関による検査も検討しているということで、「ご迷惑とご心配をかけていることを深くおわび申し上げます」と陳謝した上で、ドーピング検査を受ける可能性があるアスリートに対し、今後の摂取を控えるよう呼び掛けています。 

 2019年9月26日(木)

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