■がん治療薬「オプジーボ」が効く患者を見分ける手法を開発 本庶氏ら京都大チーム

　2018年にノーベル医学・生理学賞を受賞した京都大学の本庶佑（ほんじょたすく）特別教授の研究チームが、自身の研究をもとに開発したがんの免疫治療薬「オプジーボ」について、肺がんで、薬が効く患者と効かない患者を高い精度で見分ける新たな手法を見付けたと発表しました。
　治療効果を早期に見極められ、医療費削減にもつながる成果で、30日のアメリカの医学誌「ＪＣＩインサイト」（電子版）に30日、論文が掲載されました。
　オプジーボは、がんを攻撃する免疫細胞の一種「Ｔ細胞」を活性化する薬。一部の患者には劇的に効く一方で、全く効かない患者も多く、肺がんで効果がある人は約２割とされます。
　研究チームは、患者のＴ細胞の状態が年齢とはかかわりなく、個人差が大きいことに着目。オプジーボを投与した肺がんの患者47人を対象に、投与する前と投与直後の血液からＴ細胞を取り出し、細胞の状態と治療成績の関係を分析しました。
　その結果、薬の効果が３カ月以上続いた25人のうち24人の血液は、投与前から活性化しやすい元気なＴ細胞の割合が高く、投与後は若いＴ細胞が増えました。逆に薬がほとんど効かない人では、機能が低下して疲弊したＴ細胞が多くなっていました。
　研究チームは肺がんの患者にオプジーボをおよそ１カ月間投与して、この特徴に当てはまるかを調べることで、薬の有効性を81％の精度で予測できるとしており、がんの部分を切り取って分析する従来の手法に比べて負担が少なく予測の精度も高いとしています。
　研究チームの茶本健司特定准教授（がん免疫）は、「実用化されれば最適な治療法を提案できるし、効果のない人は早めに別の治療法に切り替えられる。医療費の削減にもつながる」と話しています。

　２０２０年１月３１日（金）

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■新型コロナウイルス、中国の死者213人 患者は9692人でＳＡＲＳの世界全体を上回る

　新型のコロナウイルスの感染拡大を受けて、世界保健機関（ＷＨＯ）は「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言しました。中国では、感染が確認された人の数がさらに増えて9000人を超え、2003年に流行した重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）の世界全体の患者の数を上回りました。
　中国の保健当局である国家衛生健康委員会は31日、新型のコロナウイルスによる肺炎の患者が、新たに1982人増えて9692人になったと発表しました。
　2003年に流行したＳＡＲＳの世界全体の患者の数は8096人でしたが、中国国内だけでこれを上回ったことになり、感染の拡大が続いています。
　患者のうち症状の重い人は1527人に上っているということです。また、死亡した人の数も43人増えて、213人となりました。
　中国政府はＷＨＯの宣言を受けてコメントを発表し、「中国はＷＨＯや各国とともに、引き続き、世界や地域の公共衛生の安全を守っていきたい」と強調し、各国と協力しながら感染拡大の防止に向けて、最大限の対策を講じていく姿勢を示しました。

　２０２０年１月３１日（金）

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■ＷＨＯ、新型コロナウイルスで緊急事態を宣言 医療のもろい国への感染拡大を懸念

　新型のコロナウイルスの感染拡大を受けて、世界保健機関（ＷＨＯ）は専門家による緊急の委員会を開き、感染がほかの国でも拡大する恐れがあるとして「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言しました。
　ＷＨＯは医療態勢のもろい国への感染拡大を懸念しているとした上で、ワクチンや治療法の開発を促進するとともに、そうした国への支援を行うべきとしています。
　スイスのジュネーブにあるＷＨＯの本部で、30日行われた緊急の委員会には各国の専門家や保健当局の担当者が参加し、中国を中心に感染が拡大する新型のコロナウイルスの状況について協議しました。
　委員会の後に記者会見したテドロス事務局長は、感染がほかの国でも拡大する恐れがあるとして「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」だと宣言しました。
　そして、貿易や人の移動を制限することは勧告しないとした上で、医療態勢がもろい国を支援すること、ワクチンや治療法、それに診断方法の開発の促進、風評や誤った情報が拡散することへの対策、データの共有などを行うべきだとしています。
　ＷＨＯは１月22日と23日にも緊急の委員会を開きましたが、緊急事態には当たらないと判断していました。
　緊急事態の宣言は、2009年の豚インフルエンザや2014年のポリオ、そして昨年７月のアフリカ中部でエボラ出血熱の感染が拡大した際などこれまでに５回出されています。
　日本政府は、国内ではすでに今回のコロナウイルスによる肺炎を感染症法に基づく「指定感染症」などに指定しており、水際対策の強化や、中国の湖北省武漢市に滞在歴がある人の健康状態の確認などを先行的に実施しているとして、これまで実施している取り組みを徹底するとしています。
　ＷＨＯが「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言したことについて、中国外務省の報道官はコメントを発表し「中国は、ＷＨＯと密接な意思疎通と良好な協力関係を保っている。ＷＨＯや各国とともに、引き続き世界や地域の公共衛生の安全を守っていきたい」と強調しました。

　２０２０年１月３１日（金）

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■インフルエンザ患者、１週間で65万4000人 高知県と宮崎県が警報レベル

　１月20日から26日までの１週間に、全国で医療機関を受診したインフルエンザの患者数は推計で65万4000人に上ることが、国立感染症研究所の調査で明らかになりました。
　31日に発表された最新報告によると、26日までの１週間で、全国約5000の定点医療機関を受診した患者数は８万9436人。これを１施設当たりの患者数に換算すると18・00人になり、前週（13～19日）の16・73人から増加しました。
　医療機関当たりの患者数を都道府県別で比べると、高知県が33・83人で最多、次いで宮崎県が30・56人。ともに、インフルエンザ流行の警報を出す基準（30人）を超えました。そのほかは長崎県28・59人、佐賀県27・51人、大分県26・59人と、九州・四国を中心に西日本が多くなっています。
　定点医療機関からの報告を元に、この１週間の全国の患者数を推計すると、約65万4000人に上り、前週の推計値より２万人増えました。
　年齢別では、５〜９歳児が最も多く約14万5000人、次いで10〜14歳が約10万3000人、その親世代に当たる40歳代が約７万9000人と続きます。
　直近５週間で検出されているウイルスは、2009年に新型として流行したＨ１Ｎ１型が90％、シーズン後期に流行するＢ型が９％、Ａ香港型が１％となっています。
　国立感染症研究所は、「新型コロナウイルスによる肺炎などの感染症と同様、マスクや手洗い、うがいを心掛けて、予防に努めてほしい」と呼び掛けています。

　２０２０年１月３１日（金）

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