■用語 指趾粘液囊腫

手指の先端にできる良性腫瘍で、中年以降の女性に多く発生
　指趾粘液嚢腫（ししねんえきのうしゅ）とは、主に手指の先端の第１関節（ＤＩＰ関節）の甲側、時に足趾の甲側に、水膨れのような形状の膨らみが生じる良性の疾患。ミューカスシストとも呼ばれます。
　中年以降の女性に多くみられる傾向があります。
　膨らみは直径１センチ以下のものが多く、膨らみの内部は透明なゼリー状の粘液で満たされています。
　多くは膨らみを触知するだけで無症状ですが、大きくなると皮膚が引き延ばされて薄くなり、内部が透けて見えるようになったり、痛みを伴ったりすることがあります。皮膚が破れると、細菌が第１関節内に入って関節を壊し、化膿（かのう）性関節炎や骨髄炎に至る可能性があります。
　また、爪（つめ）の付け根近くに膨らみが生じ、爪を作る爪母を圧迫した場合は、爪に縦方向の溝が入ったり、変形したりすることもあります。
　この指趾粘液嚢腫には、線維芽細胞がヒアルロン酸を過剰に分泌して、皮膚下にたまる粘液腫性型と、骨性の盛り上がりの骨棘（こっきょく）の刺激により関節内の潤滑剤として働く滑液が周囲の組織に漏れ出し、貯留して膨らみを形成するガングリオン型があります。
　さらに、第１関節の変形性関節症であるへバーデン結節に伴う変形や炎症が刺激となって、指趾粘液嚢腫が合併して生じるケースも多く見受けられます。
　外傷が元になって生じるケースも多く見受けられるものの、複数の指に指趾粘液嚢腫ができます。
　指趾粘液嚢腫は自然に治る傾向がほとんどないため、治療の希望があれば皮膚科、皮膚泌尿器科、あるいは整形外科の専門医を受診します。
指趾粘液囊腫の検査と診断と治療
　皮膚科、皮膚泌尿器科、整形外科の医師による診断では、病変の見た目から判断することもよくあります。ただし、確定診断のためには、ゼリー状の粘液を注射器で吸引して顕微鏡で調べる生検を行い、ヒアルロン酸などを確認することが必要です。
　このほか、小さな病変の確認や、より詳しい評価のために、Ｘ線（レントゲン）検査、超音波（エコー）検査、ＭＲＩ（磁気共鳴画像撮影）検査などを実施するケースもあります。
　皮膚科、皮膚泌尿器科、整形外科の医師による治療では、健康に悪影響を及ぼすことが少ない良性疾患であり、治療を行わなければいけないというわけではありません。
　膨らみが自然に消えることは少ないため、肥大した膨らみが神経や腱（けん）を圧迫して痛みがある場合や患者が希望する場合には、保存的治療、凍結療法、摘出手術のいずれかを行います。
　保存的治療では、注射器でゼリー状の粘液を穿刺（せんし）吸引します。麻酔をかける必要はなく、痛みも少ないという特徴があります。しかし、根本的な治療方法ではないため、繰り返し行う必要がありますが、複数回実施することで治癒するケースもあります。粘液を吸引した後、少量のステロイド薬を注入することもあります。
　凍結療法では、液体窒素を用いて、病変組織を凍結して破壊します。治療時に痛みを伴いますが、副作用は少なく安全性の高い方法とされます。
　摘出手術では、局所麻酔をかけ、根治を目的として病変組織を十分に切除します。ガングリオン型の指趾粘液囊腫の場合は、病変組織が関節や腱に付着し、その根元が深かったり、小さな病変がたくさん付属していることがあるため、十分に注意を払って骨性の盛り上がりの骨棘を切除すると、治癒することが多くあります。
　へバーデン結節に合併した指趾粘液囊腫の場合は、保存的治療で痛みが改善しない時や、変形がひどくなったり関節の動揺性がひどくなって日常生活に支障を来す時は、第１関節を固定する手術、骨棘と病変組織を切除する手術を行うことがあります。

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■メタボ健診指導、心臓・血管病のリスク軽減につながらず 京都大が大規模データ解析

　40～74歳が受ける特定健康診査（メタボ健診）や、生活習慣の改善を図る特定保健指導の効果は、１年後に肥満がわずかに改善する程度で、心臓や血管の病気のリスクは低減しない。京都大学の福間真悟准教授（臨床疫学）らの研究チームが大規模な健診データの解析からこんな結果をまとめ、５日付でアメリカ医師会の内科学誌電子版に発表しました。
　生活習慣病予防のためとして年間約2800万人が受診し、数百億円の費用がかけられている制度ですが、福間准教授は「費用に見合った効果を出せていない。制度の改善が必要だ」と指摘しました。
　研究チームは2014年に健診を受けた約７万5000人のデータから、腹囲の基準85センチを少し超えて保健指導の対象になった人と、少し下回り対象外だった人を約２万人ずつ抜き出しました。２つの集団は保健指導の対象かどうか以外の特徴がほぼ同じで、比較すれば保健指導の効果が検証できることになります。
　１年後の肥満度を比べると、保健指導の対象になった集団では、体重が290グラム、ＢＭＩ（体格指数）が０・１余計に減っただけで、この差も３年後には消えてしまいました。腹囲のほか、脳卒中や心筋梗塞に関連する血圧、血糖値、悪玉コレステロール値の改善具合には違いがありませんでした。
　効果が薄い原因は、保健指導の対象者のうち受けたのは16%と参加率が低い、内容が効果的でない、腹囲85センチでは健康な人が多く含まれ、改善効果が表れにくいことが考えられるといいます。
　福間准教授は、「メタボ健診は毎年約2800万人が受けているが、年間数百億円以上とされる経費に見合った効果が得られていない。科学的根拠に基づき、基準や手法を見直し、有効な制度に改善していくための議論が必要だ」と話しています。

　２０２０年１０月１３日（火）

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■ジョンソン・エンド・ジョンソン、コロナワクチン最終治験を一時中断 参加者に原因不明の症状

　アメリカの製薬大手ジョンソン・エンド・ジョンソンは12日、アメリカなどで行っている開発中の新型コロナウイルスのワクチンの臨床試験（治験）を一時的に中断したことを明らかにしました。
　中断の理由は「臨床試験の参加者に原因不明の症状が出たため」としていますが、具体的にどのような症状が出たのかは明らかにしていません。
　ジョンソン・エンド・ジョンソンは９月から世界各国で最大６万人を対象に、最終段階となる第３段階の臨床試験を始めており、「大規模な臨床試験で重大な有害事象が起きることは珍しいことではない。注意深く医学的な情報を検証して再開の判断を行う」としています。
　今後、独立した委員会がデータをもとにワクチンとの関連を検証し、再開の判断を行うとしています。
　同社のワクチン候補は、アメリカ政府のワクチン開発推進策「ワープスピード作戦」の支援対象で、アメリカ生物医学先端研究開発局の資金援助を受けています。
　ジョンソン・エンド・ジョンソングループの医薬品部門として、新型コロナウイルスのワクチンを開発しているヤンセンファーマの日本法人によりますと、日本国内でも９月から臨床試験が行われています。
　20歳から55歳までと、65歳以上の高齢者合わせて250人を対象に、３段階のうち第１段階に当たる試験を行っていましたが、13日から一時的に中断しているということです。
　ヤンセンファーマの日本法人は、「現在、情報を収集中で詳細についてはコメントできない」としています。
　ワクチン開発に詳しい東京大学医科学研究所の石井健教授は、「ワクチンの臨床試験が一時的に中断することは珍しいことではない。中断したことをもって、『ワクチンは危ない』といった過剰な反応が広がることも、避けなければならない。臨床試験の一局面がニュースになること自体が異常な事態で、臨床試験の進み具合に一喜一憂するべきではない」と指摘しています。
　さらに、「ワクチンが開発されても、一般の人たちに行き渡るまでには時間がかかると思われるし、接種によって全く安心とか、元通りの生活に戻ることができるといったわけでもないことは、多くの人が認識していると思う。冷静になって詳細な情報を見極めるべきだ」と話しています。

　２０２０年１０月１３日（火）

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■ヨーロッパで新型コロナウイルス感染が再拡大 新たな規制導入広がる

　ヨーロッパでは、新型コロナウイルスの感染が再び急速に広がっており、12日時点での累計感染者は650万3086人に上り、累計死者数は24万1960人を数えています。
　フランスやイギリス、それにスペインでは、新たに確認される感染者が１万人を超える日が続き、今年の春を上回る水準となっているため、新たな規制を導入する動きが広がっています。
　フランスでは10月10日、新たに確認された感染者が２万7000人近くに上り、パリ都市圏では緊急用病床の約４割を感染者が使っており、医療機関の負担が高まっています。
　ジャン・カステックス首相は12日、地元メディアのインタビューで、フランスやヨーロッパが「第２波」の中にあるとして、感染予防策を徹底するよう市民に呼び掛けました。その上で、状況が悪化すれば、地域を限定して外出制限を再び導入する可能性も示唆しました。
　また、イギリスでは一時期1000人を切っていた１日当たりの新規感染者が９月以降急増し、10月上旬から１万人を超え、重症化リスクの高い高齢者の感染も増えています。春先のピーク時には達しないものの入院者数は4000人に迫っており、イギリス中部では医療体制がひっ迫する懸念があります。
　12日、ボリス・ジョンソン首相が地域の感染の状況に応じた対策を導入することを発表し、最も感染が深刻なリバプールやその周辺では、パブやバーの営業を事実上、禁止することになりました。
　ジョンソン首相は経済への影響が大きいとして、こうした厳しい措置を全国一斉に導入することには否定的な見方を示しましたが、「今後、数週間、数カ月間は厳しい状況が続くだろう」と述べ、市民に理解を求めました。
　このほか、ヨーロッパで最も多い感染者約89万人を抱えるスペインでも、１日の感染者が１万人を超える日が続いています。
　首都マドリードなどでは10月初めから通勤などを除いて自治体をまたいだ移動が禁止されています。違反した場合は600ユーロ、日本円でおよそ７万5000円の罰金が科されることになっており、マドリードと郊外をつなぐ幹線道路では警察が取り締りに当たっています。
　イタリアでは10月10日に新たに確認された感染者が5700人を超え、５月に外出制限が解除されてから最も多くなりました。
　政府は、屋内の施設や公共交通機関に加えて、屋外でもマスクの着用を原則として義務化し、対策を強化しています。
　ドイツでは10月に入って、１日の感染者が4000人を超える日が相次ぎ、今年４月上旬の水準にまで増えました。
　特に、都市部での感染拡大が目立っており、首都ベルリンでは10月10日からレストランやバーなどで午後11時以降の営業が禁止され、パーティーなど10人を超える人が屋内に集まることも禁止されました。感染への警戒感の低下を背景に、バカンスやパーティーを通じて再感染が広がったもようです。
　また、屋内で過ごすことが多くなる冬に向けて、人との距離をとることなどに加え換気も重視されるようになっており、アンゲラ・メルケル首相も「換気は最も安くて効果的な対策の１つといえる」と、重要性を強調しています。
　ベルギーでは、10月８日までの１週間の新たな感染者は１日平均で4100人余りと、前の週と比べて90％近く増えました。
　このため、ベルギー政府は10月８日から少なくとも１カ月間、首都ブリュッセルのバーやカフェを閉鎖する措置をとりました。
　オーストリアでは、９月下旬から飲食店で１つのテーブルで座れる人数を10人以下に制限するなどの対策を導入しましたが、１日の感染者が先週は1200人を超えるなどこれまでで最も多くなり、さらなる規制の強化が検討されています。
　世界保健機関（ＷＨＯ）で危機対応を統括するマイク・ライアン氏は12日、スイスのジュネーブで開いた定例の記者会見で、「フランスやイギリス、アイルランドなどでは入院する患者の割合が増え、集中治療室の空きも少なくなってきている。今後数週間、医療システムがこの状況に対処できるかどうかがとても大切だ」と述べ、ヨーロッパでの感染の再拡大によって医療機関の負担が増えていることに警戒感を示しました。

　２０２０年１０月１３日（火）

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■世界の新型コロナウイルス感染者3764万人、死者107万人 中国・青島で６人感染確認、入国者以外では２カ月ぶり

　アメリカのジョンズ・ホプキンス大学のまとめによりますと、新型コロナウイルスの感染が確認された人は、日本時間の13日午前３時の時点で、世界全体で3764万243人となりました。また、亡くなった人は、107万8362人に上っています。
　感染者が最も多い国はアメリカで777万9251人、次いでインドが712万538人、ブラジルが509万4979人、ロシアが130万5093人、コロンビアが91万1317人です。
　亡くなった人が最も多い国もアメリカで21万4917人、次いでブラジルが15万488人、インドが10万9150人、メキシコが８万3781人、イギリスが４万2965人となっています。
　一方、中国の保健当局は新型コロナウイルスの感染者が、12日山東省で新たに６人確認されたと発表しました。中国で、海外からの入国者以外で感染が確認されたのは、およそ２カ月前の８月15日以来です。
　中国の保健当局である国家衛生健康委員会は12日、新型コロナウイルスの症状のある感染者が山東省にある港湾都市の青島で新たに６人、確認されたとしています。
　これを受けて、青島の地元当局は12日、約940万人の全市民を対象に５日以内にＰＣＲ検査を行うと発表しており、13日朝８時の時点で、すでに300万人余りの検査をすませたとしています。
　地元当局は、感染者はいずれも病院内で見付かっているため市内で感染が広がるリスクは低いとしています。
　中国では、７月に、遼寧省大連や新疆ウイグル自治区のウルムチで感染者が見付かった際などにも大規模なＰＣＲ検査を行って、感染拡大を抑えたとしています。
　新型コロナウイルスが世界で最初に確認された中国では、流行はおおむね抑制されており、依然としてロックダウン（都市封鎖）が敷かれ、多数の感染者が出ている諸外国とは非常に対照的です。
　また、マレーシアでは新型コロナウイルスの感染が再び拡大し、首都クアラルンプールなどで14日から移動の制限や学校の休校などの措置がとられることになりました。
　マレーシアでは10月に入ってから、１日に確認される感染者が600人を超えるなど新たな感染者が急増しており、10月だけで4400人を超えています。
　これを受けてマレーシアの国防部は14日から27日までの２週間、首都クアラルンプールと首相府や官庁が集まる行政区など一部の地域で、再び地区をまたぐ移動や３人以上での外出を禁止するほか、すべての学校を休校とし、モスク、礼拝所を閉鎖する措置をとると発表しました。
　一方で、職場への通勤は雇用主の許可証を携帯すれば可能で、経済活動への影響を抑える対策もとっています。
　マレーシアでは今年３月から１カ月半ほど企業を強制的に休業させるなど、経済活動や人の移動を厳しく制限した後、感染拡大を一定程度抑え込めていましたが、感染の再拡大を受け政府が警戒を強めていました。

　２０２０年１０月１３日（火）

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