■デルタ型変異ウイルスの感染予防効果はモデルナ製76％、ファイザー製42％ アメリカで比較研究 [健康ダイジェスト]
アメリカの研究チームが、世界各国で感染拡大しているインド由来のデルタ型変異ウイルスに対するワクチンの感染予防効果が、アメリカのファイザー製よりも、アメリカのモデルナ製のほうが高い可能性があるという研究結果を公表しました。
アメリカのメイヨー・クリニックなどの研究チームが公表した論文によると、今年１月から７月まで、ミネソタ州のワクチン接種者と非接種者、計約７万7000人を対象に比較研究を行いました。
両ワクチンとも、感染予防効果と入院（重症化など）予防効果に高い有効性がみられ、デルタ型変異ウイルスがほとんど確認されなかった今年初め時点での感染予防効果はモデルナ製86％、ファイザー製76％でした。ただ、ミネソタ州ではデルタ型の占める割合が５月に約０・７％だったのが、７月に70％以上になり、条件が変わりました。
７月について比較したところ、入院予防効果はモデルナ製が81％、ファイザー製が75％で、感染予防効果はモデルナ製が76％、ファイザー製が42％だったといいます。
インド由来のデルタ型は、従来型と比べて感染力が２倍、イギリス由来のアルファ型に比べて１・５倍高いとされます。また、アルファ型よりも、熱やせきなどの症状が出やすいなどと指摘されています。
日本でも従来型との置き換わりが急速に進み、８月初旬時点で陽性例に占める割合は関東で約90％、関西で約60％と推定されています。
アメリカのデューク大学などの調査によると、日本でのワクチン確保数（接種回数）を割合でみると、ファイザー製が全体の約47％を占めるのに対し、モデルナ製が約24％で２倍近くの差があります。
森田公一・長崎大学熱帯医学研究所長（ウイルス学）は、「さまざまな要因が考えられるため、今回の結果だけで２社のワクチンの比較は難しいが、ワクチンの有効性を追跡したデータは今後、３回目の接種などを検討する上で重要だ」と話しています。
２０２１年８月１２日（木）
アメリカのメイヨー・クリニックなどの研究チームが公表した論文によると、今年１月から７月まで、ミネソタ州のワクチン接種者と非接種者、計約７万7000人を対象に比較研究を行いました。
両ワクチンとも、感染予防効果と入院（重症化など）予防効果に高い有効性がみられ、デルタ型変異ウイルスがほとんど確認されなかった今年初め時点での感染予防効果はモデルナ製86％、ファイザー製76％でした。ただ、ミネソタ州ではデルタ型の占める割合が５月に約０・７％だったのが、７月に70％以上になり、条件が変わりました。
７月について比較したところ、入院予防効果はモデルナ製が81％、ファイザー製が75％で、感染予防効果はモデルナ製が76％、ファイザー製が42％だったといいます。
インド由来のデルタ型は、従来型と比べて感染力が２倍、イギリス由来のアルファ型に比べて１・５倍高いとされます。また、アルファ型よりも、熱やせきなどの症状が出やすいなどと指摘されています。
日本でも従来型との置き換わりが急速に進み、８月初旬時点で陽性例に占める割合は関東で約90％、関西で約60％と推定されています。
アメリカのデューク大学などの調査によると、日本でのワクチン確保数（接種回数）を割合でみると、ファイザー製が全体の約47％を占めるのに対し、モデルナ製が約24％で２倍近くの差があります。
森田公一・長崎大学熱帯医学研究所長（ウイルス学）は、「さまざまな要因が考えられるため、今回の結果だけで２社のワクチンの比較は難しいが、ワクチンの有効性を追跡したデータは今後、３回目の接種などを検討する上で重要だ」と話しています。
２０２１年８月１２日（木）
■救急搬送困難、増加続く 新型コロナ急増と熱中症が影響 [健康ダイジェスト]
新型コロナウイルスの急激な感染拡大で、119番の救急搬送で医療機関受け入れまで要請が４回以上になるなどした「搬送困難事案」が急増しています。
総務省消防庁の調査によると、２～８日の１週間、全国で2897件あり、前週比22％増加しました。このうち、37度以上の発熱や呼吸困難を伴う「コロナ疑い事案」は1387件で、前週比40％増えました。搬送困難事案の増加傾向が続いており、コロナ患者に対応する救急現場の受け入れ体制が窮迫の度合いを強めています。
搬送困難事案は、救急隊が医療機関に患者の受け入れを４回以上要請し、現場に滞在する時間が30分以上かかったケース。総務省消防庁が県庁所在地など救急搬送者の多い全国52の消防本部を対象に調べ、毎週公表しています。コロナ疑い事案の増加は感染拡大のほか、気温の上昇による熱中症の影響もあるとみられます。
首都圏の搬送困難事案は東京都1532件（前週比19％増）、横浜市267件（同67％増）、川崎市84件（同79％増）、さいたま市72件（同26％増）、千葉市115件（同51％増）。関西では、大阪市279件（同19％増）、京都市36件（同16％増）、神戸市29件（同93％増）でした。福岡市は45件で、前週から137％増となりました。
川崎市では、新型コロナの感染者で自宅療養中の40歳代の男性が呼吸困難を訴えたものの、13の病院から搬送の受け入れを断られたケースがありました。市消防局の担当者は、「ベッドの満床や『患者の処置中で受け入れられない』という理由で断られることが７月最終週から増えた」と話しています。同じころから、市内の病院でコロナ患者の受け入れ先が見付からずに、神奈川県を通じて市外の病院に搬送することが増えたといいます。
また大阪市消防局によると、現場滞在時間は最長３時間41分で、２時間を超えたケースは14件に上りました。担当者は、「受け入れ先が見付からないケースが７月初旬からじわじわと増えてきた」と話しています。
搬送困難事案は新型コロナ第３波の感染が広がった１月３週目に過去最多の3317件に達しました。第４波でのピークは５月２週目の2064件で、その後減少したものの、第５波の感染拡大とともに７月２週目から増加に転じました。
新型コロナの感染者数の増加によって医療体制は窮迫しています。医学部がある大学でつくる全国医学部長病院長会議（東京都）の８月の調査によると、回答した78の大学病院のうち、15病院（19%）が救急の受け入れを、27病院（35%）が集中治療室（ＩＣＵI）での患者受け入れをそれぞれ制限していました。
２０２１年８月１１日（水）
総務省消防庁の調査によると、２～８日の１週間、全国で2897件あり、前週比22％増加しました。このうち、37度以上の発熱や呼吸困難を伴う「コロナ疑い事案」は1387件で、前週比40％増えました。搬送困難事案の増加傾向が続いており、コロナ患者に対応する救急現場の受け入れ体制が窮迫の度合いを強めています。
搬送困難事案は、救急隊が医療機関に患者の受け入れを４回以上要請し、現場に滞在する時間が30分以上かかったケース。総務省消防庁が県庁所在地など救急搬送者の多い全国52の消防本部を対象に調べ、毎週公表しています。コロナ疑い事案の増加は感染拡大のほか、気温の上昇による熱中症の影響もあるとみられます。
首都圏の搬送困難事案は東京都1532件（前週比19％増）、横浜市267件（同67％増）、川崎市84件（同79％増）、さいたま市72件（同26％増）、千葉市115件（同51％増）。関西では、大阪市279件（同19％増）、京都市36件（同16％増）、神戸市29件（同93％増）でした。福岡市は45件で、前週から137％増となりました。
川崎市では、新型コロナの感染者で自宅療養中の40歳代の男性が呼吸困難を訴えたものの、13の病院から搬送の受け入れを断られたケースがありました。市消防局の担当者は、「ベッドの満床や『患者の処置中で受け入れられない』という理由で断られることが７月最終週から増えた」と話しています。同じころから、市内の病院でコロナ患者の受け入れ先が見付からずに、神奈川県を通じて市外の病院に搬送することが増えたといいます。
また大阪市消防局によると、現場滞在時間は最長３時間41分で、２時間を超えたケースは14件に上りました。担当者は、「受け入れ先が見付からないケースが７月初旬からじわじわと増えてきた」と話しています。
搬送困難事案は新型コロナ第３波の感染が広がった１月３週目に過去最多の3317件に達しました。第４波でのピークは５月２週目の2064件で、その後減少したものの、第５波の感染拡大とともに７月２週目から増加に転じました。
新型コロナの感染者数の増加によって医療体制は窮迫しています。医学部がある大学でつくる全国医学部長病院長会議（東京都）の８月の調査によると、回答した78の大学病院のうち、15病院（19%）が救急の受け入れを、27病院（35%）が集中治療室（ＩＣＵI）での患者受け入れをそれぞれ制限していました。
２０２１年８月１１日（水）
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