■新型コロナとインフルエンザ、ウイルス同時検出キット発売 キヤノンメディカル [健康ダイジェスト]
キヤノンメディカルシステムズ(栃木県大田原市)は4日までに、1回の検体採取で新型コロナウイルスとインフルエンザウイルスを同時に検出できるキットを発売しました。
同社によると、新型コロナウイルス感染症と季節性インフルエンザの症状は酷似しているため、診断で検査が欠かせません。1回の検体採取で両ウイルスを同時に検出できるようにして、患者や医療従事者の負担軽減を図りました。
発売したのは「Rapiim SARS-CoV-2-N/Flu(ラピーム・サーズ・コブ・ツー・エヌ・フル)」。新型コロナウイルスの検出性能を同社の従来品と比較したところ、感度は同等で測定時間は3分短縮の12分。ウイルス量が多ければ、4分で陽性を判定できるといいます。
インフルエンザウイルスの場合でも、約2〜4倍の高感度化を実現しました。ウイルス量が少ない検体でも陽性判定が可能で、早期診断、早期治療に役立つとしています。
キットは10回分入りで税別4万2000円。
2023年4月4日(火)
同社によると、新型コロナウイルス感染症と季節性インフルエンザの症状は酷似しているため、診断で検査が欠かせません。1回の検体採取で両ウイルスを同時に検出できるようにして、患者や医療従事者の負担軽減を図りました。
発売したのは「Rapiim SARS-CoV-2-N/Flu(ラピーム・サーズ・コブ・ツー・エヌ・フル)」。新型コロナウイルスの検出性能を同社の従来品と比較したところ、感度は同等で測定時間は3分短縮の12分。ウイルス量が多ければ、4分で陽性を判定できるといいます。
インフルエンザウイルスの場合でも、約2〜4倍の高感度化を実現しました。ウイルス量が少ない検体でも陽性判定が可能で、早期診断、早期治療に役立つとしています。
キットは10回分入りで税別4万2000円。
2023年4月4日(火)
■コロナ5類移行後、羽田など一部空港でウイルス検査とゲノム解析 発熱者など対象に [健康ダイジェスト]
政府は3日、新型コロナウイルスの感染症法上の分類を5類に移行する5月8日以降、利用者が多い成田、羽田、中部、関西、福岡の5空港で入国者に発熱やせきなどの症状がある場合、任意でウイルス検査とゲノム解析を実施すると発表しました。
水際対策は分類移行に伴って終了する予定で、5月8日以降はワクチン接種証明の提示が不要となります。ただ、海外での新たな変異型ウイルスの発生と国内流入を早期に発見するため、症状がある人に限った検査は必要だと判断しました。
一方、中国からの入国者に対して強化している水際対策は、4月5日午前0時から緩和します。中国本土からの直行便による全入国者に対しては、これまで出国前72時間以内の陰性証明の提示を求めてきました。今後は、他国からの入国者と同様に、ワクチン3回接種証明の提示があれば陰性証明は不要とします。最大2割程度を対象に無作為に抽出して行っている検査は継続します。いずれも5月7日まで。
2023年4月4日(火)
水際対策は分類移行に伴って終了する予定で、5月8日以降はワクチン接種証明の提示が不要となります。ただ、海外での新たな変異型ウイルスの発生と国内流入を早期に発見するため、症状がある人に限った検査は必要だと判断しました。
一方、中国からの入国者に対して強化している水際対策は、4月5日午前0時から緩和します。中国本土からの直行便による全入国者に対しては、これまで出国前72時間以内の陰性証明の提示を求めてきました。今後は、他国からの入国者と同様に、ワクチン3回接種証明の提示があれば陰性証明は不要とします。最大2割程度を対象に無作為に抽出して行っている検査は継続します。いずれも5月7日まで。
2023年4月4日(火)
■全国で新たに9406人感染 新型コロナ、14人死亡 [健康ダイジェスト]
厚生労働省は4日、新型コロナウイルスの新規感染者が全国で9406人確認されたと発表しました。前週の火曜日より約1300人増えました。
また、国内で感染して亡くなった人は、長野県で3人、兵庫県で2人、北海道で2人、埼玉県で2人、富山県で1人、山口県で1人、福岡県で1人、秋田県で1人、高知県で1人の合わせて14人、累計で7万3981人となっています。
都道府県別の新規感染者数の最多は東京都で1357人。次いで北海道の663人、神奈川県の637人、大阪府の625人、愛知県の598人、埼玉県の435人、千葉県の401人、福岡県の329人、岐阜県の254人、兵庫県の251人と続きました。
また、新型コロナウイルスへの感染が確認された人で、人工呼吸器や体外式膜型人工肺(ECMO<エクモ>)をつけたり、集中治療室などで治療を受けたりしている重症者は、4日時点で54人となっています。重症者の数は、3日と比べて4人増えました。
2023年4月4日(火)
また、国内で感染して亡くなった人は、長野県で3人、兵庫県で2人、北海道で2人、埼玉県で2人、富山県で1人、山口県で1人、福岡県で1人、秋田県で1人、高知県で1人の合わせて14人、累計で7万3981人となっています。
都道府県別の新規感染者数の最多は東京都で1357人。次いで北海道の663人、神奈川県の637人、大阪府の625人、愛知県の598人、埼玉県の435人、千葉県の401人、福岡県の329人、岐阜県の254人、兵庫県の251人と続きました。
また、新型コロナウイルスへの感染が確認された人で、人工呼吸器や体外式膜型人工肺(ECMO<エクモ>)をつけたり、集中治療室などで治療を受けたりしている重症者は、4日時点で54人となっています。重症者の数は、3日と比べて4人増えました。
2023年4月4日(火)
■東京都で新たに1357人感染 新型コロナ、前週比356人増 [健康ダイジェスト]
厚生労働省は4日、東京都内で新たに1357人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。1週間前の火曜日より356人増えました。
1週間平均の新規感染者数は、4日時点で909・9人で、前の週に比べて125・9%。
新規感染者1357人を年代別でみると、0歳11人、1~4歳20人、5~9歳16人、10歳代104人、20歳代269人、30歳代243人、40歳代196人、50歳代243人、60~64歳65人、65~69歳36人、70歳代88人、80歳代43人、90歳以上23人。重症化しやすいとされる65歳以上の高齢者は190人でした。
入院患者は462人で、病床使用率は8・8%。人工呼吸器か体外式膜型人工肺(ECMO<エクモ>)を使っている重症の患者は、3日より1人減って3人でした。
死亡が確認された人の発表はありませんでした。
東京都の累計は感染者434万1628人、死者8064人となりました。
2023年4月4日(火)
1週間平均の新規感染者数は、4日時点で909・9人で、前の週に比べて125・9%。
新規感染者1357人を年代別でみると、0歳11人、1~4歳20人、5~9歳16人、10歳代104人、20歳代269人、30歳代243人、40歳代196人、50歳代243人、60~64歳65人、65~69歳36人、70歳代88人、80歳代43人、90歳以上23人。重症化しやすいとされる65歳以上の高齢者は190人でした。
入院患者は462人で、病床使用率は8・8%。人工呼吸器か体外式膜型人工肺(ECMO<エクモ>)を使っている重症の患者は、3日より1人減って3人でした。
死亡が確認された人の発表はありませんでした。
東京都の累計は感染者434万1628人、死者8064人となりました。
2023年4月4日(火)
■はしか、風疹のワクチン接種率が低下 子供に感染拡大も [健康ダイジェスト]
日本感染症学会や日本小児科学会などが加盟する予防接種推進専門協議会は4日までに、はしか(麻疹)、風疹を予防するMRワクチンの定期接種を受けた子供の割合が低下しているとして、接種の呼び掛けを始めました。新型コロナウイルス流行に伴う受診控えが影響しているとみられます。専門家は、「これから感染が広がる可能性がある」と危機感を抱いています。
MRワクチンの定期接種は、1歳と、小学校入学前の1年間に、計2回受けます。発症すると脳炎を起こすことがあるほか、妊婦が風疹のウイルスに感染すると胎児に影響が出ることがあります。
どちらのウイルスも感染力が強く、流行を防ぐためには1、2回目のいずれも95%以上の接種率を保つのが望ましいとされています。
厚生労働省と国立感染症研究所の集計では、従来は95%以上だった1回目の接種率が2021年度は全国で93・5%と低下しました。2回目も93・8%。専門家によると2022年度以降も低い傾向が続いているといいます。
報告感染者数も新型コロナ流行後は減っているものの、世界的に根絶していないことから、今後海外から持ち込まれたり、渡航した際に感染したりして広がるリスクがあります。
予防接種推進専門協議会の岩田敏委員長は、「未接種の子供は定期接種の期間内に受けてほしい。期間を過ぎてしまった場合でも、自治体によっては補助が出ることもあり対応が異なるため、まずはかかりつけ医に相談してほしい」と話しています。
2023年4月4日(火)
MRワクチンの定期接種は、1歳と、小学校入学前の1年間に、計2回受けます。発症すると脳炎を起こすことがあるほか、妊婦が風疹のウイルスに感染すると胎児に影響が出ることがあります。
どちらのウイルスも感染力が強く、流行を防ぐためには1、2回目のいずれも95%以上の接種率を保つのが望ましいとされています。
厚生労働省と国立感染症研究所の集計では、従来は95%以上だった1回目の接種率が2021年度は全国で93・5%と低下しました。2回目も93・8%。専門家によると2022年度以降も低い傾向が続いているといいます。
報告感染者数も新型コロナ流行後は減っているものの、世界的に根絶していないことから、今後海外から持ち込まれたり、渡航した際に感染したりして広がるリスクがあります。
予防接種推進専門協議会の岩田敏委員長は、「未接種の子供は定期接種の期間内に受けてほしい。期間を過ぎてしまった場合でも、自治体によっては補助が出ることもあり対応が異なるため、まずはかかりつけ医に相談してほしい」と話しています。
2023年4月4日(火)