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■国内企業が開発中のレプリコンワクチンで免疫1年維持 接種間隔を延ばせる可能性も [健康ダイジェスト]

 国内の新興企業が開発を進める新技術を使った新型コロナウイルスワクチンについて、動物実験で感染を防ぐ中和抗体の量が1年間維持されたと医薬基盤・健康・栄養研究所(大阪府茨木市)などの研究チームが発表しました。実用化すればワクチンの接種間隔を延ばせる可能性があります。論文が19日、国際科学誌(電子版)に掲載されました。
 このワクチンは、アメリカのファイザーやアメリカのモデルナが実用化したメッセンジャーRNA(mRNA)ワクチンに改良を加えた「レプリコン(自己増殖型)」と呼ばれるタイプです。
 新興企業VLPセラピューティクス・ジャパン(東京都港区)が現在、実用化に向けて治験を実施しています。新型コロナの変異型に加え、未知の感染症への対応も視野に入れています。
 レプリコンワクチンは有効成分が体内で自己増殖するため、接種量は既存のワクチンの100分の1から10分の1ほどですみ、免疫が長く続くとされます。
 研究チームは、人間と体の構造が似ているカニクイザルにこのワクチンを打ち、中和抗体の量が1年間、十分に保たれていることを確認しました。既存のワクチンでは数カ月から半年程度で低下します。
 研究チームの山本拓也・同研究所難病・免疫ゲノム研究センター長は、「年1回接種で効果があるようなワクチンにしたい」と話しています。
 杉浦亙(わたる)・国立国際医療研究センター臨床研究センター長(ウイルス学)は、「中和抗体の量が長期間持続することをデータで示せた意義は大きい。安全性を丁寧に確かめ、未知の感染症に対応できるワクチン開発の基盤技術として育てることが重要だ」と話しています。

 2023年5月29日(月)

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■作り笑いの「笑いヨガ」で糖尿病患者の血糖値低下 福島県立医科大学が研究 [健康ダイジェスト]

 グループで笑顔を作りながら発声し、深い呼吸を促す運動療法「笑いヨガ」。福島県立医科大学などの研究チームは、笑いヨガが糖尿病患者の血糖値を継続的に下げる効果があるとの研究成果を発表しました。論文が国際科学誌に掲載されました。
 研究チームは、大阪大学医学部附属病院糖尿病センターに受診している、生活習慣の影響が大きい「2型糖尿病」の患者42人について、笑いヨガのプログラムに参加するグループと、不参加のグループに分類。プログラムでは12週間の期間中に計8回、1時間の笑いヨガと30分の健康講座を実施しました。
 直近1~2カ月の血糖状態を示す「ヘモグロビンA1c」を両グループで比較すると、参加したグループの平均値は7・07%から6・82%に低下した一方、不参加のグループの平均値は7・19%から7・26%とほぼ横ばいでした。
 近年の研究では、ヘモグロビンA1cが5年間にわたり7%未満だと、糖尿病の合併症になるリスクが大幅に減るとされています。
 研究チームの大平哲也・福島県立医科大学教授(疫学)は、「プログラム参加者の継続率、出席率はともに高く、笑いヨガが血糖管理の有効かつ続けやすいアプローチであることが示せた」としています。
 福島県立医科大学は6月15日まで、笑いヨガの健康教室の参加者を募集しています。体力の衰えやフレイル(要介護手前の状態)の可能性を感じる50歳以上が対象。フレイルの改善効果を調べるため、6月、9月、12月に身体測定などの検査を行います。前半コース(7~9月)か後半コース(9~11月)の各10回で、いずれか指定されたほうに参加します。参加費は無料で定員は70人。申し込みは同大疫学講座(024・547・1343)へ。

 2023年5月29日(月)

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■認知症リスクを判定できる新評価尺度「JーMCI」を開発 日本老年精神医学会 [健康ダイジェスト]

 認知症の早期診断につなげようと、日本老年精神医学会は本人や家族が13の質問に答えることで、認知症のリスクを判定できる新たな評価尺度を開発しました。
 日本老年精神医学会が新たに開発したのは、認知症のリスクを判定する「JーMCI」という評価尺度です。
 認知症は早期の診断や治療が重要とされていて、リスクのある人を早い段階で受診につなげることが課題となっています。
 新たな評価尺度は、認知症の症状のうち重要な特徴を13の質問として抽出し、本人や家族などが「はい」か「いいえ」で回答するもので、認知症の前段階とされる「MCI=軽度認知障害」のリスクも調べることができるということです。
 本人が回答する際には自分の症状を軽く評価する傾向があることなどから、正確な判定ができるように調整されているということで、学会によりますと実際の患者などに参加してもらい検証したところ、認知症のリスクがある人の90%以上を見分けることができたということです。
 今月から一部の健康診断の会場などで活用が始まっているということで、今後、ウェブサイトなどで利用できるようにすることを検討しているということです。
 日本老年精神医学会の朝田隆理事は「リスクのある人を見付け出すスクリーニングに役立ててもらい、早期受診を促したい」と話していました。

 2023年5月29日(月)

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