■腎細胞がん、日本の患者の７割に他国で見られない遺伝子変異 国立がん研究センターなど

　国立がん研究センターは14日、日本人の腎臓がん患者のうち７割が他国ではまれなパターンで遺伝子変異が生じていたとする研究結果を発表しました。日本やヨーロッパなど世界11カ国の患者を対象としたゲノム（全遺伝情報）解析で判明しました。何らかの環境的な要因で遺伝子に傷が生じているとみられ、予防法や治療法の開発につなげます。
　がんの原因となる遺伝子の変異は加齢や喫煙のほか、紫外線などの環境要因でも生じます。近年の研究では個々の要因ごとに、変異の仕方や場所に特定のパターンがあることがわかってきました。
　研究チームは今回、腎臓がんの中でも発症者が多い「腎細胞がん」の６割から７割を占める「淡明細胞型腎細胞がん」を対象に、ヨーロッパや南アメリカなど発症頻度に差がある11カ国の患者962人のゲノムを調べました。遺伝子変異のパターンを解析して、どのような要因で発がんするのか地域差を探りました。
　その結果、日本人患者の72%で特徴的な「ＳＢＳ12」という変異のパターンが見付かりました。他国の患者では２%程度しか存在せず、原因は不明です。２本あるＤＮＡのうち、片側だけに変異が生じていることが多く、「化学物質の暴露などで見られる特徴と似ており、何らかの環境要因で生じている可能性が高い」（柴田龍弘分野長）といいます。
　研究チームは今後、国内のほか、韓国や中国などのアジア地域でも日本人と同様な遺伝子変異のパターンがないか調査したい考えです。ＤＮＡに生じた化学的な変化を分析し、原因となる物質や自然現象の特定も目指します。
　今回の研究はイギリス王立がん研究基金とアメリカがん研究所が立ち上げた世界のがんを調査・研究する国際プロジェクトの一環で実施されました。食道がんに続いて２つ目の疾患調査で、成果をまとめた論文はイギリスの科学誌「ネイチャー」に掲載されました。

　２０２４年５月１４日（火）

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■近畿大病院の産婦人科医、患者2003人分の検査データを無断持ち出し 個人情報漏えいの可能性

　近畿大学病院（大阪府大阪狭山市）の産婦人科に勤めていた40歳代の医師が、患者およそ2000人分の名前や検査データなどを個人のパソコンに保存して、病院から無断で持ち出していたことがわかり、病院は患者に謝罪しました。
　近畿大学病院によりますと、産婦人科に勤めていた40歳代の男性医師が、電子カルテで閲覧した患者の名前や年齢、血液検査のデータなどの情報を書き写して個人で所有するパソコンに保存し、病院から持ち出していたということです。
　持ち出されたのは2017年までのおよそ13年間に病院でお産した妊婦など2003人分のデータで、病院の内規では研究などの目的で患者のデータを持ち出す際には事前に申請が必要だということです。
　病院の調査に対し男性医師は「研究目的で持ち出した」と話しているということですが、必要な申請は行われておらず、研究の終了後もデータは削除されていませんでした。
　これまでに情報漏えいによる被害の報告は入っていないということで、病院では該当する患者に謝罪するとともに、職員に対し個人情報の取り扱いに注意するよう周知したということです。
　また、男性医師は非常勤で働いていた今年２月、パソコンを使用中、画面に「ウイルスに感染している」と表示されたため、サポート名目で出された指示に従いソフトをダウンロード。その際、パソコンが遠隔操作される状態になり、個人情報が閲覧された可能性があるといいます。
　同病院は３月末、不適切な行為だったとして医師との契約を打ち切りました。
　この病院の産婦人科ではほかにも妊婦の超音波検査の動画を誤って別の妊婦に手渡すミスがあったということで、病院では「同じ診療科で立て続けに重大な個人情報漏えい事案が発生し、大変重く受け止めています。今後、個人情報の適正な管理に努めます」とコメントしています。

　２０２４年５月１４日（火）

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■中年期からの体重の増加と減少で認知症リスク 減少でより強い関連

　中年期からの体重の増加と減少ではいずれも認知症のリスクが高くなるものの、体重減少のほうがより強く関連することが、国立がん研究センターなどで行っている多目的コホート研究班の調査でわかりました。高知大の安田誠史教授（公衆衛生学）らのチームが国際専門誌に発表しました。
　研究班は、特定の保健所管内に住む人を通じて、生活習慣と病気の関連を調べています。今回は、1990年と1993年に秋田県、茨城県、長野県、高知県、沖縄県に居住していた40～59歳の約３万7000人を対象に、研究開始から10年間の体重の変化と、認知症を発症するリスクを分析しました。介護保険情報に基づき、2016年までに約3000人が認知症と診断されたことを把握しました。
　分析の結果、10年間で体重の変化がなかった人を基準とした認知症のリスクは、体重がおおむね４％より増加した男性は１・23倍、女性は１・21倍だったのに対し、おおむね３％以上体重が減少した男性は１・49倍、女性は１・51倍となり、増加した人より減少した人のほうがリスクが高くなりました。男女差はみられませんでした。
　研究班によると、肥満の人は動脈硬化や血糖値を下げるインスリンの効きの悪化、蓄積した内臓脂肪から放出される炎症性物質などの影響で認知症のリスクが高まるとされていますが、体重減少と認知症の関連ははっきりとわかっていません。
　研究班の安田教授は、「認知症の症状が現れる前に脳内の変化が起こり、嗅覚の変化や意欲の低下で食事の摂取量が減ることが考えられる。体重減少が認知症を起こすのではなく、認知症の兆候の可能性があり、早期発見のために中年期の体重減少に注意を払う必要がある」と指摘しています。

　２０２４年５月１４日（火）

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■１人暮らしの高齢者６万8000人死亡 自宅で年間、警察庁推計

　警察庁は、自宅で亡くなる１人暮らしの高齢者が今年は推計でおよそ６万8000人に上る可能性があることを明らかにしました。
　１人暮らしの高齢者が増加する中、政府は、みとられることなく病気などで死亡する「孤独死」や「孤立死」も増えることが懸念されるとしています。
　13日の衆議院決算行政監視委員会の分科会で、警察庁は今年１月から３月までに自宅で亡くなった１人暮らしの65歳以上の高齢者は、把握しているだけで１万7034人で、年間では推計でおよそ６万8000人に上る可能性があることを明らかにしました。
　警察庁によると、１月から３月までに自宅でなくなった１人暮らしの高齢者の年齢層別で最も多かったのは、85歳以上の4922人。75～79歳が3480人、80～84歳が3348人、70～74歳が3204人、65～69歳が2080人と続きました。
　警察庁は今後も集計を継続する考えで、孤独・孤立対策を担当する内閣府などは、今回の推計値も含め「孤独死」や「孤立死」に当たるケースがどの程度あるのか実態把握を進めることにしています。

　２０２４年５月１４日（火）

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■「先天性難聴」の赤ちゃん、1000人当たり１・62人 両耳難聴の半数以上が遺伝性

　生まれ付き耳が聞こえにくい「先天性難聴」の赤ちゃんの割合は、1000人当たり１・62人とする調査結果を、信州大の研究チームがまとめました。長野県の新生児15万人超を対象にした大規模調査で、両耳難聴の原因では「遺伝性」が半数強を占めました。論文が国際医学誌に掲載されました。
　先天性難聴は早期発見し、補聴器などを使用して適切な療育を受ければ、言語の発達などが期待できます。生後直後に産院で、赤ちゃんが寝ている時などに音を聞かせ、脳や耳の反応を確認する新生児聴覚スクリーニング検査が実施されています。
　研究チームは、2009～2019年に長野県で生まれた15万6038人のうち、同検査を受けた15万3913人を対象に、先天性難聴の割合と原因を調査。精密な聴力検査をへて、普通の声の大きさの会話が聞き取りにくい「中等度以上」の先天性難聴と診断されたのは249人（1000人あたり１・62人）でした。
　遺伝子や画像、難聴を引き起こすウイルスの検査で原因を調べると、両耳が難聴の130人（同０・84人）では56％が遺伝性でした。片耳が難聴の119人（同０・77人）では、40％が聴神経の形成不全でした。
　新生児聴覚スクリーニング検査は、厚生労働省が公費での実施を自治体に求めています。こども家庭庁の2022年度の調査では、全国で95・２％が受けました。
　吉村豪兼（ひでかね）・信州大医学部講師は、「原因がわかれば最適な時期に適切な治療ができる。全国で原因を調べてもらいたい」と話しています。

　２０２４年５月１４日（火）

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