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■モデルナのインフル・コロナ混合ワクチン、臨床試験で個別接種より有効 [健康ダイジェスト]

 アメリカのバイオ医薬品会社モデルナは10日、同社が開発する新型コロナウイルスと季節性インフルエンザの両方を予防する混合ワクチンについて、後期臨床試験で、別のワクチンを個別に接種した時と比べて、50歳以上の成人の間で両方のウイルスに対するより強い免疫反応を示したと発表しました。
 モデルナによると、メッセンジャーRNA(mRNA)技術を用いた「mRNA─1038」と呼ばれるこの混合ワクチンは臨床試験で、現在販売されている従来のインフルエンザワクチンや同社のmRNAベースのコロナワクチンよりも強力な抗体を生成しました。
 臨床試験は50~64歳と65歳以上の2グループで、それぞれ約4000人が参加。1回接種で従来製品と同等以上の抗体が得られました。副反応は接種部の痛みや倦怠感が多く、詳細は論文で報告するとしました。
 また、イギリスの製薬大手グラクソ・スミスクライン(GSK)とフランスの同業サノフィがそれぞれ開発した広く利用されているインフルエンザワクチンと比較した場合、高齢者においてインフルエンザA型とB型の両方に対してより高い免疫反応を引き起こしたといいます。
 モデルナのステファン・ホーグ社長は、この混合ワクチンを2025年秋の流行シーズンに向けて発売したいと表明しました。実用化されれば、秋冬の感染症の予防接種が1回ですむようになり、医療機関や利用者の負担が減ると見込まれます。

 2023年6月11日(火)

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■イーライ・リリーの認知症薬「ドナネマブ」に承認推奨 アメリカFDA諮問委員会 [健康ダイジェスト]

 アメリカの医薬品大手イーライ・リリーのアルツハイマー病薬「ドナネマブ」について、アメリカ食品医薬品局(FDA)は外部の専門家による諮問委員会を10日に開き、承認推奨を全会一致で決めました。FDAはこれを踏まえて、承認を最終判断します。
 承認されればエーザイとアメリカのバイオジェンの認知症薬「レカネマブ」に続く、認知症治療の選択肢となります。ドナネマブはレカネマブと同じく、病気の原因物質の一つとされるアミロイドベータに結合して除去します。イーライ・リリーはドナネマブを巡って、日本の厚生労働省にも承認を申請中です。
 外部の専門家による諮問委員会は、早期アルツハイマー病の患者を対象とするドナネマブの使用について、承認を推奨するかどうか投票を実施し、委員会の参加メンバー11人が全会一致で賛成しました。10日のアメリカ株式市場で、イーライ・リリーの株価は前日比約1・8%上がりました。
 イーライ・リリーの神経科学研究開発グループ副社長のマーク・ミントゥン氏は諮問委員会の投票について「全会一致の賛成票をうれしく思っている。この治療薬を患者に提供できることを楽しみにしている」と述べました。
 一部参加者からは、脳の微小出血や浮腫のリスクを懸念する声が出たほか、効果について黒人やヒスパニックなどのマイノリティー(少数派)患者のデータが不足しているとの指摘が出ました。その一方で、「リスクを考慮しても患者にとってのメリットのほうが多い」との意見が優勢でした。
 ドナネマブの対象は、加齢だけでは説明できない物忘れが現れた軽度認知障害(MCI)から、生活に支障が出始めた早期認知症の人。4週間に1度の頻度で点滴投与します。より症状が進行した人は対象外。
 金融サービスのJPモルガン・チェースのクリス・ショット氏は認知症薬の市場はドナネマブとレカネマブが半々で分け合うと予想しています。同氏はドナネマブの売上高は2024年に約3000万ドル(約47億円)、2025年には4億5000万ドルになると予想しています。

 2024年6月11日(火)

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■心臓移植手術見送り、昨年1年間に全国で16件 手術が特定医療機関に集中 [健康ダイジェスト]

 心臓の移植手術を巡り、医療機関側が受け入れ体制を理由に患者への移植を見送ったケースが昨年1年間に全国で16件あったことが、日本心臓移植学会の調査でわかりました。提供された心臓は、ほかの医療機関で別の患者に移植され、廃棄されたケースはなかったとみられるということですが、学会は「医療機関同士の連携を深めるなど、対策が必要だ」としています。
 日本心臓移植学会は、心臓の移植手術を行っている全国の11の医療機関を対象にアンケート調査を行い、昨年1年間に実施した心臓移植の件数と、受け入れ体制を理由に移植を見送った件数を尋ねました。
 その結果、昨年1年間に提供された心臓、115件のうち、手術ができる医師やスタッフがそろわなかったり、同じ日に別の移植手術があり、集中治療室(ICU)が空かなかったりといった理由で移植を見送ったケースが、合わせて16件あったことがわかりました。
 医療機関別では、東京大学医学部附属病院が15件、国立循環器病研究センターが1件となっています。
 実際に移植を行った件数は、国立循環器病研究センターが32件、東京大学医学部附属病院が25件で、学会は、一部の医療機関に移植手術が集中していることが背景にあるとしています。
 学会によりますと、提供された心臓は、移植を見送った医療機関とは別の医療機関で、別の患者に移植が行われ、廃棄されたケースはないとみられるということです。
 また、移植が見送られた16人のうち、10人はその後、別の機会に移植を受けられたほか、現在も移植を待つ6人の中に、亡くなった人はいないということです。
 日本心臓移植学会の澤芳樹代表理事は「移植を待つ患者も多く、医療機関側の理由で見送らざるを得ない状態は改善しなければならない。近くにある別の医療機関で移植を行ったり、不足しているスタッフを派遣したりするなど、医療機関同士の連携を深めるほか、心臓移植を実施できる医療機関を増やすといった対策を国に提言していきたい」と話しています。

 2024年6月11日(火)

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■新型コロナ後遺症、中高年や女性にリスク 広島大がデータ分析 [健康ダイジェスト]

 新型コロナウイルス感染症の後遺症について、日常生活に支障を来す何らかの症状が3カ月以上続くリスク要因として「中高年」「女性」「糖尿病と喫煙」「デルタ株流行時の感染」といった項目が特定できたとする研究結果を、広島大の田中純子特任教授(疫学・疾病制御学)らの研究チームがイギリスの科学誌に発表しました。
 新型コロナ感染症では後遺症に悩まされる人が多いものの、どんな要因が関与しているか十分に解明されていません。
 研究チームは、2020年3月から2022年7月までの間に広島県でコロナと診断された約2400人から後遺症のデータを収集、分析しました。
 その結果、感染時の隔離が解除された時点で成人の8割、小児の3割に倦怠(けんたい)感、せき、集中力低下などの症状があり、これらの症状が3カ月以上続いた場合は成人、小児ともに、その6割で症状が1年以上続くことがわかりました。日常生活に支障を来すレベルで何らかの症状が1年以上続いている人は、成人では全体の13・4%、小児では3・4%でした。
 日常生活に支障がある症状が3カ月以上続くリスクについて、男性に比べて女性は2・1倍、12歳以下に比べて13~29歳は4・3倍、30~49歳は6・5倍、50~69歳は5・5倍、70歳以上は3・8倍でした。
 喫煙習慣のある人はない人と比べて1・8倍、糖尿病の治療を受けている人は受けていない人に比べて2倍、リスクが高くなりました。飲酒習慣やワクチン接種の有無では差はありませんでした。
 2021年7~9月のデルタ株が流行した時期に感染した人は流行初期の中国・武漢株に比べて2倍リスクが高く、アルファ株やオミクロン株では差はありませんでした。

 2024年6月11日(火)

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■新たに乳児1人受け入れ、北海道当別町の自称「赤ちゃんポスト」 [健康ダイジェスト]

 北海道当別町の自称「赤ちゃんポスト」を運営する施設が6月に入り、新たに乳児1人を受け入れたことが11日、明らかになりました。運営者によると、乳児の健康状態に問題はないといいます。新生児や乳児の受け入れは5人目。これまでの4人は児童相談所が保護したり、養子縁組したりしました。
 運営者の坂本志麻さん(49)によると、道外に住む乳児の母親から預かったといいます。現在は施設で保護しており、今後は道や児相などの関係機関とともに対応を検討するとしています。
 道は、母子の生命や健康に影響をおよぼす危険性があるとして、医療機関の受診が必要な妊産婦や乳児の受け入れ、不正確な情報発信の中止などを要請しています。

 2024年6月11日(火)

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