■ｉＰＳ細胞からの血小板量産装置を大容量化、輸血用血小板の安定供給に前進 京都大などのチーム

　ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）から止血作用のある血液成分「血小板」を製造する装置を大容量化する技術を開発したと、京都大などのチームが発表しました。輸血用の血小板を安定供給できる可能性があり、論文が17日、国際学術誌に掲載されました。
　開発したのは京都大ｉＰＳ細胞研究所の江藤浩之教授ら。すでに人のｉＰＳ細胞から血小板を作って人に投与し、安全性などを確かめる臨床研究を実施しています。ただ、従来の装置は容量が最大８リットルで、治療に十分な量を確保するには複数台の装置が必要になるなどの課題がありました。
　そこで今回、容量を45リットルまで大型化した装置を設計しました。血小板は培養液を装置内でかき混ぜ、不規則な流れ（乱流）を起こして分離しますが、新たな装置では、かくはん用の楕円（だえん）形の板を従来の２枚から３枚に増やしており、品質や作製効率も維持できると期待されます。
　装置は試作段階で、コンピューターによる計算では、装置内でまんべんなく乱流が起こせると見込まれ、今後、装置を使って検証します。
　江藤教授は、「従来の装置と比べ製造コストを10分の１程度に抑えられる可能性があり、大きな前進だ」と話しています。
　 関西医科大の藤岡龍哉准教授（血液内科学）は、 「高齢化に伴い、血小板製剤の需要は高まると予想される。献血に頼らない製造法が実用化に近付く大きな成果だ」とコメントしています。

　２０２４年６月１８日（火）

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■富士フイルム、ＡＩで通院患者の転倒リスクを予測

　富士フイルムは17日、通院患者の転倒リスクを人工知能（ＡＩ）で予測する技術を病院と共同開発したと発表しました。過去に院内で転倒した患者の年齢や体調、服薬状況などの健康データをＡＩに学習させます。高齢化で通院患者が増える中、安全に通院できるよう病院側がスタッフの付き添いなどの対策をとりやすくします。
　順天堂大学医学部付属順天堂医院と共同開発しました。外来の予約システムとＡＩを組み合わせ、眠くなりやすい薬の投与や下半身の衰えなどにより転倒リスクが高そうな患者を病院側が来院前に把握するなどの利用を想定します。病院側は事前に歩行介助やトイレの付き添いなどの対策がとれるようになり、患者の事故防止や医療従事者の円滑な業務につながります。
　普段から体調の変化を見ることができる入院患者に比べ、通院患者は体調の把握が難しく、転倒防止に十分な対策を講じにくい面がありました。富士フイルムは検証を進め、病院向けのサービスとして早期の実用化を目指します。

　２０２４年６月１８日（火）

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■脳死疑い年１万人、実際の判定は年132人のみ 厚労省が初推計

　脳卒中や不慮の事故などが招く脳死の可能性がある患者が、2023年の１年間に、国内で少なくとも約１万人に上ったとする初の推計結果を、厚生労働省の研究班がまとめました。同年、臓器提供のために脳死と判定されたのは132人にとどまっています。研究班は、医師らが家族に臓器提供の選択肢を示すことが増えれば、提供者（ドナー）を相当数増やせる可能性があるとしています。
　研究班は日本医科大学（東京都文京区）などの医師らで構成され、脳死判定を行える大学病院や救急病院など895カ所を対象に昨年８月、調査を実施しました。
　調査では、８月３日からの１週間に（１）意識不明で瞳孔が開いている（２）適切な治療をしても病状の回復がみられない、など脳死の可能性を示す４項目を満たす患者数を尋ねました。有効回答があった601カ所（67％）では計184人いました。
　この結果を踏まえ、回答施設だけでも脳死の可能性がある患者は年間9568人いると推計しました。
　脳死判定は、臓器移植法に基づき行われます。患者の家族の承諾が必要ですが、医師が家族に臓器提供の選択肢を示すことは少ないのが現状です。
　背景には、救命に尽くしている医療者は時間的な余裕がないほか、回復が難しい事実の告知に心理的な抵抗を感じることがあります。法的脳死判定の前に必要な検査をしても、医療機関に追加の診療報酬が支払われないことも指摘されています。
　脳死ドナーになるには、臓器に問題がない、がんや感染症でないなどの医学的条件もあります。年齢も、肺や腎臓は70歳以下など臓器ごとの目安があります。
　研究班代表の横堀将司・日本医科大学教授（救急医学）は、「今回推計された脳死の可能性がある人がみなドナーになれるわけではないが、取り組み次第で、脳死下の臓器提供件数を増やし、より多くの命を救える可能性が示された」と話しています。
　脳死ドナーからの臓器提供を巡っては、東京大学など移植手術の実績が上位にある病院で、人員や病床の不足などから、提供された臓器の受け入れを断念する事例が問題になっています。
　横堀教授は、「脳死判定までのさまざまなハードルを下げる対策と合わせ、移植医療の 逼迫（ひっぱく）を防ぐ体制作りが必要だ」と指摘しました。

　２０２４年６月１８日（火）

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■研修医の誤診などで16歳男子高校生死亡 日赤名古屋第二病院、十二指腸閉塞

　名古屋市昭和区にある日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院は17日、昨年、腹痛やおう吐を繰り返した16歳の男子高校生を当初、研修医が急性胃腸炎と誤って診断し、その後も対応した医師らが適切な治療を行わなかった結果、男子高校生が死亡する重大な医療過誤があったと発表しました。
　名古屋第二病院によりますと、昨年５月28日の早朝、16歳の男子高校生が、腹痛やおう吐、下痢などを訴え、救急車で搬送されたということです。
　研修医が診察し、ＣＴ検査で胃の拡張を確認した一方、血液検査で脱水が疑われる数値が出ていたことを見逃し、上司の医師に相談せずに急性胃腸炎と診断して整腸剤などを処方し、帰宅させました。
　高校生は症状が改善しなかったため、同じ日の昼前に再び救急外来を受診しましたが、別の研修医も新たな症状はないと判断して、翌日、近くのクリニックを受診するよう指示したということです。
　高校生が翌朝クリニックを受診したところ緊急処置が必要だと判断され、改めて名古屋第二病院を受診した結果、十二指腸が閉塞（へいそく）する病気、上腸間膜動脈症候群（ＳＭＡ症候群）の疑いと診断され、入院しました。
　しかし、医師や看護師らによる処置が適切に行われず翌日の未明に心停止となり、意識不明のまま、およそ２週間後の６月15日に亡くなったということです。
　名古屋第二病院は事故調査委員会を設置して調査した結果、十二指腸の閉塞に対して適切な処置が行われず、脱水への治療も遅れたことなどにより心停止となり死亡したと結論付けられたとして、遺族に対して謝罪したということです。
　亡くなった高校生の家族は、「何度も助けられる機会はあったのに見過ごされてしまいました。目の前で苦しんでいる人の声をもっとしっかり聞いてください。16歳の男の子の人生を突然終わらせてしまったこと、夢見ていた未来を奪ってしまったことを決して忘れないでください」とコメントしています。
　佐藤公治病院長は、「苦痛とおう吐に苦しむ患者に最後まで適切な対応をせず、未来ある患者を救うことができなかった。大変申し訳なく、心からおわび申し上げたい。職員一丸となって再発防止に努めていきたい」と話しています。

　２０２４年６月１８日（火）

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