■「手足口病」患者、全国的に多い状況続く 東北地方などでは急増 [健康ダイジェスト]
子供を中心に主に夏に流行し、手足や口に発疹ができる「手足口病」の患者数は全国的に多い状況が続いています。東北地方では１つの医療機関当たりで前の週の２倍に急増している県もあり、専門家は「地域によっては今後も患者が増える恐れがある」と注意を呼び掛けています。
「手足口病」は、手や足、それに口の中などに発疹ができるウイルス性の感染症で、主に幼い子供の間で流行し、まれに脳炎などの重い症状を引き起こすことがあります。
国立感染症研究所によりますと、７月28日までの１週間に調査の対象となっている全国約3000の小児科の医療機関から報告された患者数は３万7428人で、１医療機関当たりでは11・93人と前の週からほぼ横ばいとなりました。
地域別では三重県が25・89人と最も多く、次いで長野県が24・67人、静岡県が20・93人、広島県が19・88人などとなっていて、43の都道府県で国の警報基準となっている５人を超え、全国的に多い状況が続いています。
前の週から減っている地域もありますが、東北地方などでは急増しており、青森県は前の週の２・１倍に、宮城県は１・９倍に増えました。
日本小児科医会で感染症対策に携わる峯眞人理事は、「夏休みに入っても患者の数は思ったより減っておらず、これまで流行していなかった地域では今後も増える恐れがある。今年の手足口病は初期に発疹がないケースが目立ち、夏風邪と区別しにくいのが特徴だ。手洗いや消毒などの対策を徹底してほしい」と呼び掛けています。
２０２４年８月７日（水）
「手足口病」は、手や足、それに口の中などに発疹ができるウイルス性の感染症で、主に幼い子供の間で流行し、まれに脳炎などの重い症状を引き起こすことがあります。
国立感染症研究所によりますと、７月28日までの１週間に調査の対象となっている全国約3000の小児科の医療機関から報告された患者数は３万7428人で、１医療機関当たりでは11・93人と前の週からほぼ横ばいとなりました。
地域別では三重県が25・89人と最も多く、次いで長野県が24・67人、静岡県が20・93人、広島県が19・88人などとなっていて、43の都道府県で国の警報基準となっている５人を超え、全国的に多い状況が続いています。
前の週から減っている地域もありますが、東北地方などでは急増しており、青森県は前の週の２・１倍に、宮城県は１・９倍に増えました。
日本小児科医会で感染症対策に携わる峯眞人理事は、「夏休みに入っても患者の数は思ったより減っておらず、これまで流行していなかった地域では今後も増える恐れがある。今年の手足口病は初期に発疹がないケースが目立ち、夏風邪と区別しにくいのが特徴だ。手洗いや消毒などの対策を徹底してほしい」と呼び掛けています。
２０２４年８月７日（水）
■高齢者の要介護認定減少、社会参加増え若返りか [健康ダイジェスト]
2010年度の高齢者と比べて2016年度の高齢者は要介護の認定を受けるリスクが約25％減少し、若返っているといえるとの分析結果を、日本福祉大健康社会研究センター（名古屋市）の研究チームがアメリカの医学誌に発表しました。
日本の高齢者はここ10年から20年で体力の向上や健康寿命の延伸で若返っているとされていますが、それを裏付けるデータだとしています。
研究チームは、日本老年学的評価研究（ＪＡＧＥＳ）という研究事業が調査対象とする全国５市町のデータを使い、要介護認定を受けていない65歳以上の高齢者について、2010年度は約２万3000人、2016年度は別の約２万6000人をそれぞれ３年間追跡。双方のグループで要介護２以上の認定を受けた割合を比較し、要介護認定の発生リスクとその要因を分析しました。
その結果、65〜74歳の前期高齢者では、2016年度に調査対象になったグループは2010年度のグループと比べて、要介護認定の発生リスクが25％低下、75歳以上の後期高齢者では27％低下していました。
就労やボランティア、スポーツや趣味の団体への参加といった社会参加と、社会参加によって改善が期待される要因を調整して分析したところ、発生リスクの差が見られなくなりました。
研究チームの渡辺良太主任研究員は、社会参加が増えたことや、それによって外出頻度、歩行時間、うつ、友人と会う頻度が改善したことが要介護認定の発生リスクの低下に関連していた可能性を指摘し、「高齢者の社会参加を増やす取り組みが若返りをさらに促進するかもしれない」と話しています。
２０２４年８月７日（水）
日本の高齢者はここ10年から20年で体力の向上や健康寿命の延伸で若返っているとされていますが、それを裏付けるデータだとしています。
研究チームは、日本老年学的評価研究（ＪＡＧＥＳ）という研究事業が調査対象とする全国５市町のデータを使い、要介護認定を受けていない65歳以上の高齢者について、2010年度は約２万3000人、2016年度は別の約２万6000人をそれぞれ３年間追跡。双方のグループで要介護２以上の認定を受けた割合を比較し、要介護認定の発生リスクとその要因を分析しました。
その結果、65〜74歳の前期高齢者では、2016年度に調査対象になったグループは2010年度のグループと比べて、要介護認定の発生リスクが25％低下、75歳以上の後期高齢者では27％低下していました。
就労やボランティア、スポーツや趣味の団体への参加といった社会参加と、社会参加によって改善が期待される要因を調整して分析したところ、発生リスクの差が見られなくなりました。
研究チームの渡辺良太主任研究員は、社会参加が増えたことや、それによって外出頻度、歩行時間、うつ、友人と会う頻度が改善したことが要介護認定の発生リスクの低下に関連していた可能性を指摘し、「高齢者の社会参加を増やす取り組みが若返りをさらに促進するかもしれない」と話しています。
２０２４年８月７日（水）
■熱中症搬送１万2000人超、猛暑で２週連続 18県で21人死亡 [健康ダイジェスト]
総務省消防庁は６日、熱中症で救急搬送された人が７月29日〜８月４日の１週間で１万2272人だったと発表しました。今年４月29日の調査開始以降、搬送者数が最多となった前週（７月22日〜28日）からは394人減ったものの、各地で35度以上の猛暑日が相次ぎ、２週連続で１万2000人を超えました。
搬送された人のうち、65歳以上の高齢者は7395人で全体の60・３％を占めました。死者は18県で計21人、３週間以上の入院が必要な重症者は386人、短期の入院が必要な中等症は4113人でした。
熱中症の発生場所は、自宅などの「住居」が5111人と最も多く、「道路」が2287人でこれに次ぎました。
今後も厳しい暑さが続く見込みで、消防庁は小まめな水分補給や適切なエアコン使用などの対策を呼び掛けています。
２０２４年８月７日（水）
搬送された人のうち、65歳以上の高齢者は7395人で全体の60・３％を占めました。死者は18県で計21人、３週間以上の入院が必要な重症者は386人、短期の入院が必要な中等症は4113人でした。
熱中症の発生場所は、自宅などの「住居」が5111人と最も多く、「道路」が2287人でこれに次ぎました。
今後も厳しい暑さが続く見込みで、消防庁は小まめな水分補給や適切なエアコン使用などの対策を呼び掛けています。
２０２４年８月７日（水）
■熱中症疑い、東京都内で27人救急搬送 [健康ダイジェスト]
東京消防庁によりますと、東京都内では７日午後３時までに、10歳から97歳までの合わせて27人が、熱中症の疑いで救急搬送されました。
このうち、60歳代から90歳代の10人が中等症、10歳代から90歳代の17人が軽症です。
東京消防庁は、のどが渇く前にこまめに水分を補給するほか、室内で適切に冷房や扇風機を利用するなどして、熱中症対策を徹底するよう呼び掛けています。
２０２４年８月７日（水）
このうち、60歳代から90歳代の10人が中等症、10歳代から90歳代の17人が軽症です。
東京消防庁は、のどが渇く前にこまめに水分を補給するほか、室内で適切に冷房や扇風機を利用するなどして、熱中症対策を徹底するよう呼び掛けています。
２０２４年８月７日（水）
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