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■手指を使った脳トレで軽度認知障害を早期発見 名工大などが機器を開発 [健康ダイジェスト]

 産官学が連携して課題解決を図るプロジェクト「知の拠点あいち」の、愛知産業大や名古屋工業大などの研究チームが、軽度認知障害(MCI)の早期発見や回復を支援する機器を開発しました。小型で持ち運びやすいため、自宅などで気軽に診断や脳のトレーニングができます。研究チームは商品化も目指しています。
 MCIは認知症の前段階の状態を指します。認知症の根本的な治療法は確立されていないものの、MCIの段階であれば、脳のトレーニングなどで回復した事例が報告されています。このため、MCIの早期発見が重要となります。
 研究チームが開発した機器は筒状で、湯飲みほどの大きさ。センサーやバッテリーが内蔵されており、タブレット端末の画面の指示に従い、木綿豆腐をつかむような100~500グラムほどの弱い力で強弱をつけながら握ることで、手の器用さを計測します。
 計測は30分ほどで終わり、画面の指示と握る力に隔たりがあるなど、器用さが低下している場合、MCIの疑いがあるといいます。正式な診断は医師にかかる必要がありますが、自宅などで利用することでMCIの早期発見につながると期待されます。
 また、研究チームは、機器を使ったトレーニング用のゲームアプリも開発。機器を握る力の強弱で画面内のキャラクターを操作し、楽しみながら訓練できます。健康な高齢者14人が1日当たり10分、30日間ゲームを続けたところ、全員の手の器用さが改善されたといいます。MCIと診断された人にも効果があるかどうか検証する予定です。
 研究チームのメンバーで、偕行会リハビリテーション病院(愛知県弥富市)作業療法士の戸嶋和也さんによると、機器を使った患者や地域の高齢者からは「簡単に楽しく診断や訓練ができた」「データが記録され、回復の推移がわかる。訓練の意欲向上につながった」との声が聞かれたといいます。
 機器を開発した名古屋工業大の森田良文教授(電気・機械工学類)は、「病院で検査を受けるのは心理的にハードルが高いと感じる人も多いはず。自宅などでこの機器を使ってもらい、MCIの早期発見につなげてほしい」と話しています。

 2024年9月22日(日)

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■ブタからの「異種移植」、安全性評価する組織を新設へ 厚労省方針 [健康ダイジェスト]

 ブタなどの動物の臓器を人に移植する「異種移植」を実用化するための研究が国内外で進んでいることから、厚生労働省は実際に人に移植する場合の安全性などを評価する新たな組織を設ける方針を示しました。
 異種移植は移植医療のための臓器の不足を背景に世界的に注目されていて、アメリカなど海外で実際に人に移植する手術が行われているほか、国内でも複数の研究機関が実用化に向けた研究を進めています。
 このため厚労省は、20日に開かれた再生医療に関する専門部会で、実際に異種移植を行う場合の安全性などについて研究機関から提出された計画を評価する新たな組織を設ける方針を示しました。
 新たな組織には移植医療や動物の感染症の専門家などが参加し、移植する臓器の品質や、感染症への対策が適切にとられるかなどを評価するということで、今後、詳しい制度設計を進めるということです。
 また、20日の専門部会では、異種移植を実施する際の感染症対策に関するガイドラインの案も示され、動物に由来する未知の感染症が発生しないよう、検査体制の整備を求めることなどが盛り込まれました。

 2024年9月22日(日)

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■AIで胎児の心臓の異常を検知するシステム実用化 早期発見に期待 [健康ダイジェスト]

 AI(人工知能)を使って、母胎の中にいる胎児の検査の動画から心臓の異常を検知するシステムが実用化され、病気の早期発見につながると期待されています。
 産まれた時に、心臓の壁や周りの血管に異常が見付かる「先天性心疾患」の子供は国内では100人に1人とされますが、心臓が小さいため、母胎の中にいる時に検査で診断できるのはその半数程度とされています。
 理化学研究所や昭和大学などのグループはAIに胎児の超音波検査の画像、およそ1万2000枚を学習させて、心臓の異常を検知し医師の診断を支援するシステムを開発し、2024年7月に国に承認されました。
 開発されたシステムは超音波検査の機器に接続して使い、妊婦健診の際に確認すべき心臓や周りの血管など18カ所の部位が正常かどうかを画面上に表示します。
 産婦人科医44人がシステムを使ってテストしたところ、異常を正確に診断できた割合は78・4%で、システムを使わずに医師単独で診断した場合と比べ5%近く高かったということです。
 研究グループのメンバーで昭和大学江東豊洲病院の小松玲奈医師は、「胎児の心臓の病気の中には、産まれてすぐに手術しないと、命や健康に深刻な影響を及ぼすケースもあり、早期発見は重要だ。AIの支援によって、より多くの赤ちゃんを助けることにつなげたい」と話していました。

 2024年9月22日(日)

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■高齢者の大腸がん、2種類の抗がん剤を推奨 主流の3剤「効果より副作用強い」 [健康ダイジェスト]

 75歳以上の高齢者の大腸がんでは、標準治療として国内外で主流となっている3種類の抗がん剤を使った治療が、2種類での治療に比べて上乗せ効果がないとする研究結果を、国立がん研究センターなどのチームが20日、発表しました。3剤だと副作用が強くなるため、高齢者では2剤による治療を推奨するとしています。
 同センター中央病院の高島淳生消化管内科医長は、「3剤の治療は世界的に高齢者での効果に疑問が呈されていた。科学的なデータを示せた意義が大きい」と話し、患者の状態を考慮して治療を選ぶ必要があるとしました。

 2024年9月22日(日)

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■結核菌の増殖を阻害する化合物発見 長崎大研究チーム、新薬開発に期待 [健康ダイジェスト]

 長崎大熱帯医学研究所の稲岡健ダニエル教授と同大熱帯医学・グローバルヘルス研究科の北潔教授の研究チームが、結核菌の増殖に必要な酵素の働きを阻害する化合物を複数発見しました。既存の治療薬との併用による相乗効果も認められ、結核の新たな治療薬開発につながるとしています。
 同大が17日に発表しました。ニュージーランド・オタゴ大のグレゴリー・M・クック教授を中心とするアメリカ、中国、南アフリカとの国際共同研究により、明らかにしました。
 研究では、結核菌の増殖と生存に必要不可欠なコハク酸脱水酵素(SDH)に着目。SDHの働きを阻害する薬剤は、次世代の結核抗菌薬として有望視されているものの未解明な部分が多く、結核菌のSDHのみに作用する薬剤の発見が課題でした。
 長崎大の研究チームは、多数の化合物の情報が収録された公開のデータベースから結核菌のSDHに作用するものを見付ける方法を開発し、該当する化合物を抽出。結果を基に人工知能(AI)技術を組み合わせ、低濃度で結核菌のSDHの働きを阻害する化合物を複数発見しました。
 さらに実際に結核菌を使った試験では、この化合物が結核菌の増殖を抑えるだけでなく、既存の薬剤との併用により殺菌作用の相乗効果があり、薬剤耐性菌の出現を抑制することもわかりました。この研究により、既存の抗結核薬剤とは異なるメカニズムでの治療薬の開発が期待されます。

 2024年9月22日(日)

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■2023年の臓器移植見送り509人 医療機関の態勢整わず、厚労省調査 [健康ダイジェスト]

 脳死者からの臓器を移植する施設が、人員や病床の不足など院内態勢が整わないことを理由に臓器の受け入れを断念している問題で、移植を見送られた患者が2023年だけで延べ509人いたことが、厚生労働省による初の実態調査でわかりました。これまで判明していなかった膵臓(すいぞう)、腎臓、小腸でも77人が見送られていました。
 今年1月、東京大、京都大、東北大の3大学病院が、2023年に少なくとも60件超の臓器(心臓、肺、肝臓)の受け入れを断念していたことがマスコミに報じられていましたが、移植医療を所管する厚労省は5月、参院厚労委員会で、実態調査を行う方針を表明しました。
 臓器のあっせん順位は、日本臓器移植ネットワーク(JOT)が、脳死者からの臓器提供例が出る度に、臓器別の待機患者リストから、待機期間や重症度などを踏まえて決めます。上位の患者から順に、登録先の移植施設に連絡し、受け入れを要請します。移植施設は辞退する場合、理由も返答します。
 今回の実態調査は、JOTが2023年にあっせんした、心臓、肺、肝臓、膵臓、腎臓、小腸の記録をすべて確認。同年に脳死判定を受けた131人の831の臓器のうち、あっせんしたものの、最終的に移植が成立しなかった192の臓器(心臓6、肺25、肝臓9、膵臓45、腎臓8、小腸99)の経過を追いました。1人の患者が複数の提供例で見送られる場合もあるため、延べ人数となります。
 その結果、一つの臓器を複数の施設が辞退したことにより、多くの患者が見送られていた実態が浮き彫りになりました。192の臓器のあっせんで、移植が見送られた患者は延べ3706人。このうち509人が、人員や病床が確保できないなど院内態勢が整わないことが理由となりました。内訳は多い順に、肺364人、膵臓55人、心臓53人、小腸17人、肝臓15人、腎臓5人でした。
 このほか「移植に適した臓器ではない」と移植施設が判断したケースなど臓器提供者(ドナー)側の医学的理由や、「体格が合わない」「患者が別の病気で治療を受けている」などがありました。
 調査では、いずれかの移植施設が臓器を受け入れ、移植が成立した639臓器については、データが膨大だとして分析対象から外しました。このため、あっせん順位が上位なのに、院内態勢を理由に移植が見送られた患者は、実際には今回の結果より大幅に多いとみられます。
 JOTによると8月末現在、国内の待機患者は約1万6000人います。

 2024年9月22日(日)

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■点鼻型インフルエンザワクチンの自己投与を初承認 アメリカ食品医薬品局 [健康ダイジェスト]

 アメリカ食品医薬品局(FDA)は20日、鼻にスプレーするタイプの季節性インフルエンザワクチン「フルミスト」の自己投与を初承認しました。アストラゼネカ製の同点鼻薬は、アメリカでは2003年、医療従事者による投与に関してはすでに認可が下りています。
 審査を経て、アメリカ国内では来年秋以降、オンライン薬局を通じて入手可能となります。投与対象年齢は2~49歳で、18歳以上であれば、自身または他者への点鼻が認められます。
 FDA幹部のピーター・マークス氏は、「自己投与または介護者による投与が可能な初のインフルエンザワクチンが承認されたことで、個人や家族に対し、安全で有効性の高い季節性インフルエンザワクチンを利便性と柔軟性が大幅に向上した形で入手する新たな選択肢が提供されることになる」と述べています。
 世界保健機関(WHO)によると、季節性インフルエンザの感染者は毎年約10億人に上り、最大65万人が死亡していますが、2020~2021年以降、ワクチン接種率は3・3%減少しています。

 2024年9月22日(日)


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■新型コロナウイルス感染者、3週連続で減少 1医療機関当たり5・28人、前週比0・80倍 [健康ダイジェスト]

 厚生労働省は20日、全国約5000の定点医療機関から9~15日に報告された新型コロナウイルスの新規感染者数が2万5985人だったと発表しました。1医療機関当たりは5・28人で、前週比0・80倍と3週連続で減少しました。昨年の同時期は1医療機関当たり17・54人でした。
 鹿児島を除く46都道府県で減少。1医療機関当たりの感染者数が多かったのは宮城県10・80人、岩手県10・11人、山形県9・93人。少なかったのは沖縄県2・05人、鹿児島県2・29人、福岡県2・46人など。
 全国約500の定点医療機関から報告された新規入院患者数は1838人で、前週比0・74倍。
 同期間に報告されたインフルエンザの感染者数は2520人、1医療機関当たり0・51人で、前週比1・13倍でした。

 2024年9月22日(日)

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