■鼻にスプレーのインフルエンザワクチン、子供に接種始まる [健康ダイジェスト]
インフルエンザウイルスの感染経路となる鼻にワクチンを直接吹きつけるスプレータイプのインフルエンザワクチンの接種が、子供を対象に10月から始まりました。
新たなインフルエンザワクチン「フルミスト」はスプレーを鼻の中に入れ、直接吹きつけるタイプのワクチンで、昨年、国の承認を受け、10月から接種できるようになりました。
血液の中だけでなく、ウイルスの侵入経路となる鼻やのどの粘膜にも抗体を作る作用があり、従来の注射するタイプのワクチンと同じ程度の効果があるとされています。
毒性の弱いウイルスを使った「生ワクチン」で、国内では昨年、２歳から18歳までの子供を対象に承認されました。
インフルエンザウイルスは主に呼吸器を介して感染しますが、鼻にワクチンを接種することで、血液中だけでなく感染経路となる鼻やのどの粘膜にも抗体をつくることができるということです。
接種回数はシーズンごとに１回で、注射の必要がないため、痛みをいやがる子供でも接種が期待できるとされています。
国内で行われた臨床試験では、このワクチンを接種した人は接種しなかった人と比べると、インフルエンザを発症するリスクが28・８％減少したということです。また、販売元の製薬会社によりますと、海外のデータではすでに使われている注射するタイプの不活化ワクチンと発症を予防する効果はほぼ同じだったということです。
一方、国内の臨床試験では67・９％の人で何らかの副反応がみられ、鼻詰まりやせきなど風邪に似た症状が報告されているほか、まれにインフルエンザで発熱する人もいたということです。
日本小児科学会は９月、このワクチンの使用に関する考え方を公表しました。それによりますと、このワクチンは２歳から18歳までの人が接種の対象ですが、毒性の弱いウイルスを使っているため、妊娠中の人や免疫不全の人などはスプレータイプのワクチンを使わず、注射するタイプの不活化ワクチンのみを使うよう推奨しています。
また、周囲の人がワクチンに含まれる毒性の弱いウイルスに感染する可能性があることから、授乳中の人や周囲に免疫不全の患者がいる場合も注射するタイプのワクチンを推奨するとしています。
このほか、ぜんそくの人はスプレータイプのワクチンの接種後に呼吸をする時「ゼーゼー」といった音がする「ぜん鳴」の副反応が起こる可能性があることから、注射するタイプの不活化ワクチンを推奨しています。
日本小児科学会の予防接種・感染症対策委員会の多屋馨子委員長は、「スプレータイプのワクチンは注射によるワクチンと有効性は変わらないという結果が出ているので、子供の健康状態をよく知っているかかりつけ医と相談して、どちらのワクチンを接種するのか選んでほしい」と話しています。
２０２４年１０月１２日（土）
新たなインフルエンザワクチン「フルミスト」はスプレーを鼻の中に入れ、直接吹きつけるタイプのワクチンで、昨年、国の承認を受け、10月から接種できるようになりました。
血液の中だけでなく、ウイルスの侵入経路となる鼻やのどの粘膜にも抗体を作る作用があり、従来の注射するタイプのワクチンと同じ程度の効果があるとされています。
毒性の弱いウイルスを使った「生ワクチン」で、国内では昨年、２歳から18歳までの子供を対象に承認されました。
インフルエンザウイルスは主に呼吸器を介して感染しますが、鼻にワクチンを接種することで、血液中だけでなく感染経路となる鼻やのどの粘膜にも抗体をつくることができるということです。
接種回数はシーズンごとに１回で、注射の必要がないため、痛みをいやがる子供でも接種が期待できるとされています。
国内で行われた臨床試験では、このワクチンを接種した人は接種しなかった人と比べると、インフルエンザを発症するリスクが28・８％減少したということです。また、販売元の製薬会社によりますと、海外のデータではすでに使われている注射するタイプの不活化ワクチンと発症を予防する効果はほぼ同じだったということです。
一方、国内の臨床試験では67・９％の人で何らかの副反応がみられ、鼻詰まりやせきなど風邪に似た症状が報告されているほか、まれにインフルエンザで発熱する人もいたということです。
日本小児科学会は９月、このワクチンの使用に関する考え方を公表しました。それによりますと、このワクチンは２歳から18歳までの人が接種の対象ですが、毒性の弱いウイルスを使っているため、妊娠中の人や免疫不全の人などはスプレータイプのワクチンを使わず、注射するタイプの不活化ワクチンのみを使うよう推奨しています。
また、周囲の人がワクチンに含まれる毒性の弱いウイルスに感染する可能性があることから、授乳中の人や周囲に免疫不全の患者がいる場合も注射するタイプのワクチンを推奨するとしています。
このほか、ぜんそくの人はスプレータイプのワクチンの接種後に呼吸をする時「ゼーゼー」といった音がする「ぜん鳴」の副反応が起こる可能性があることから、注射するタイプの不活化ワクチンを推奨しています。
日本小児科学会の予防接種・感染症対策委員会の多屋馨子委員長は、「スプレータイプのワクチンは注射によるワクチンと有効性は変わらないという結果が出ているので、子供の健康状態をよく知っているかかりつけ医と相談して、どちらのワクチンを接種するのか選んでほしい」と話しています。
２０２４年１０月１２日（土）
■インフルエンザの１医療機関当たりの患者数 、前週比わずかに増加 [健康ダイジェスト]
10月６日までの１週間に全国の医療機関から報告された季節性インフルエンザの患者数は１医療機関当たり０・77人で、前の週からわずかに増加しました。
厚生労働省などによりますと、10月６日までの１週間に全国およそ5000カ所の医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は前の週よりも700人余り増え、3832人でした。
１医療機関当たりでは前の週から０・14人増え、０・77人でした。
都道府県ごとでは、沖縄県で18・３人と最も多く、次いで鹿児島県で１・24人、山口県で０・99人となっているほか、大阪府で０・84人、東京都で０・８人、愛知県で０・67人などとなっていて、34の都道府県で増加しています。
インフルエンザは例年、年末から年明けにかけて流行のピークを迎えるとされていて、専門の学会などでは流行が拡大する前の秋ごろからワクチンの接種を呼び掛けています。
２０２４年１０月１２日（土）
厚生労働省などによりますと、10月６日までの１週間に全国およそ5000カ所の医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は前の週よりも700人余り増え、3832人でした。
１医療機関当たりでは前の週から０・14人増え、０・77人でした。
都道府県ごとでは、沖縄県で18・３人と最も多く、次いで鹿児島県で１・24人、山口県で０・99人となっているほか、大阪府で０・84人、東京都で０・８人、愛知県で０・67人などとなっていて、34の都道府県で増加しています。
インフルエンザは例年、年末から年明けにかけて流行のピークを迎えるとされていて、専門の学会などでは流行が拡大する前の秋ごろからワクチンの接種を呼び掛けています。
２０２４年１０月１２日（土）
■三原こども政策担当相、旧優生保護法の補償 「来年１月17日施行で周知」 [健康ダイジェスト]
三原じゅん子こども政策担当大臣は、旧優生保護法を巡り不妊手術を強制された被害者本人らに、新たな補償を行う法律が来年１月17日に施行されると明らかにした上で、その日から補償金などを請求してもらえるよう制度の周知に努める考えを示しました。
旧優生保護法を巡り、不妊手術を強制された被害者本人らに新たな補償を行うための議員立法は、10月８日に成立し、不妊手術を強制された被害者に1500万円、その配偶者に500万円を支給することなどが盛り込まれています。
三原こども政策担当大臣は、閣議の後の記者会見で、法律は来年１月17日に施行されると明らかにし、「被害者に補償金などを確実に届けることが大変重要であり、施行日から請求してもらえるよう広報や周知をしっかりと行っていきたい」と述べました。
一方、補償金などが実際に支払われる時期については、「請求から支給の認定にかかる時間が個別の事情によって異なると考えられるが、迅速な支払いができるよう準備を進めたい」と述べました。
こども家庭庁によりますと、補償金や一時金の支給の対象となるのは、不妊手術を強制された被害者本人またはその遺族がおよそ２万5000人、配偶者またはその遺族がおよそ7600人、中絶手術を受けさせられた人がおよそ１万5000人などと推計され、支給額は合わせておよそ4710億円を見込んでいるということです。
２０２４年１０月１２日（土）
旧優生保護法を巡り、不妊手術を強制された被害者本人らに新たな補償を行うための議員立法は、10月８日に成立し、不妊手術を強制された被害者に1500万円、その配偶者に500万円を支給することなどが盛り込まれています。
三原こども政策担当大臣は、閣議の後の記者会見で、法律は来年１月17日に施行されると明らかにし、「被害者に補償金などを確実に届けることが大変重要であり、施行日から請求してもらえるよう広報や周知をしっかりと行っていきたい」と述べました。
一方、補償金などが実際に支払われる時期については、「請求から支給の認定にかかる時間が個別の事情によって異なると考えられるが、迅速な支払いができるよう準備を進めたい」と述べました。
こども家庭庁によりますと、補償金や一時金の支給の対象となるのは、不妊手術を強制された被害者本人またはその遺族がおよそ２万5000人、配偶者またはその遺族がおよそ7600人、中絶手術を受けさせられた人がおよそ１万5000人などと推計され、支給額は合わせておよそ4710億円を見込んでいるということです。
２０２４年１０月１２日（土）
■新型コロナ感染者、６週連続の減少 前週比０・86倍 [健康ダイジェスト]
厚生労働省は11日、全国約5000の定点医療機関から９月30～10月６日に報告された新型コロナウイルスの新規感染者数が１万5195人だったと発表しました。１医療機関当たり３・07人で、前週比０・86倍。６週連続で減少しました。
41都道府県で減少しました。１医療機関当たりで多かったのは茨城県５・47人、岩手県４・86人、千葉県４・79人、宮城県が４・68人、栃木県が４・61人。少なかったのは沖縄県１・30人、佐賀県１・51人、福岡県１・58人など。
流行しているのは、以前として「ＪＮ・１」系統の「ＫＰ・３」と呼ばれるタイプ。年齢別の感染者数は、いずれも１医療機関あたり０・22～０・37人で、感染が幅広く広がっています。
全国約500の定点医療機関から報告された新規入院患者数は1242人で、前週比０・93倍でした。
10月からは、新型コロナウイルスワクチンの定期接種が始まりました。65歳以上か、心臓や腎臓、呼吸器の機能などに障害がある60～64歳が対象です。接種できるのは、ファイザー、モデルナ、第一三共、Ｍｅｉｊｉ Ｓｅｉｋａファルマ（レプリコンワクチン）のｍＲＮＡワクチン、もしくは、武田薬品工業の組み換えタンパクワクチン。接種期間は2025年３月まで。
２０２４年１０月１２日（土）
41都道府県で減少しました。１医療機関当たりで多かったのは茨城県５・47人、岩手県４・86人、千葉県４・79人、宮城県が４・68人、栃木県が４・61人。少なかったのは沖縄県１・30人、佐賀県１・51人、福岡県１・58人など。
流行しているのは、以前として「ＪＮ・１」系統の「ＫＰ・３」と呼ばれるタイプ。年齢別の感染者数は、いずれも１医療機関あたり０・22～０・37人で、感染が幅広く広がっています。
全国約500の定点医療機関から報告された新規入院患者数は1242人で、前週比０・93倍でした。
10月からは、新型コロナウイルスワクチンの定期接種が始まりました。65歳以上か、心臓や腎臓、呼吸器の機能などに障害がある60～64歳が対象です。接種できるのは、ファイザー、モデルナ、第一三共、Ｍｅｉｊｉ Ｓｅｉｋａファルマ（レプリコンワクチン）のｍＲＮＡワクチン、もしくは、武田薬品工業の組み換えタンパクワクチン。接種期間は2025年３月まで。
２０２４年１０月１２日（土）
■2022年度の国民医療費、３・７%増の46兆円 ２年連続で最高更新 [健康ダイジェスト]
厚生労働省は11日、2022年度に病気やけがの治療で全国の医療機関に支払われた医療費の総額（国民医療費）が46兆6967億円だったと発表しました。2021年度と比べて１兆6608億円（３・７％）増え、２年連続で過去最高を更新しました。高齢化の進展や新型コロナウイルスの感染拡大が影響しました。速報値に当たる概算医療費は2023年度分が発表済みで、47兆3000億円。
2022年度分を国民１人当たりでみると37万3700円で、2021年度と比べて１万4900円（４・２％）増えました。総額の国内総生産（ＧＤＰ）に対する比率は８・24％で、０・11ポイント増えました。
65歳以上は１人当たり77万5000円、計28兆1151億円で、総額の60.2％を占めました。75歳以上は１人当たり94万900円、計18・２兆円で、総額の39%を占めました。
財源の半分は国民や企業が払う保険料で、23兆3506億円。国と自治体を合わせた公費は17兆6837億円、患者の自己負担は５兆4395億円でした。
国民医療費は、保険診療の対象となる病気やけがの治療にかかった費用の推計。保険外診療や健康診断、予防接種などは含みません。
２０２４年１０月１２日（土）
2022年度分を国民１人当たりでみると37万3700円で、2021年度と比べて１万4900円（４・２％）増えました。総額の国内総生産（ＧＤＰ）に対する比率は８・24％で、０・11ポイント増えました。
65歳以上は１人当たり77万5000円、計28兆1151億円で、総額の60.2％を占めました。75歳以上は１人当たり94万900円、計18・２兆円で、総額の39%を占めました。
財源の半分は国民や企業が払う保険料で、23兆3506億円。国と自治体を合わせた公費は17兆6837億円、患者の自己負担は５兆4395億円でした。
国民医療費は、保険診療の対象となる病気やけがの治療にかかった費用の推計。保険外診療や健康診断、予防接種などは含みません。
２０２４年１０月１２日（土）
■長崎県が「日本脳炎注意報」発表、豚10頭すべてから抗体検出 幼児や高齢者は特に注意を [健康ダイジェスト]
長崎県は10日、「日本脳炎注意報」を発表しました。日本脳炎ウイルスの増幅動物である豚を対象に採血調査した結果、10頭すべてからウイルスに最近感染したことを示す抗体を検出しました。昨年に続いての注意報で、幼児や高齢者は特に注意が必要としています。
県地域保健推進課によると、日本脳炎ウイルスは豚の体内で増え、血を吸った蚊が人を刺すことで感染します。人から人への感染はありません。感染者の発病率は100〜1000人に１人。高熱や頭痛、嘔吐（おうと）などに続き、光への過敏症や意識障害、けいれんなどの症状が出ます。
脳炎を発症した場合の致死率は20〜40％で、幼児や高齢者では危険が高くなるといいます。県内での患者発生は過去５年で１件。2021年に発生届がありました。
県による豚の採血調査は毎年６〜９月、計８回実施。毎回、豚10頭ずつを採血していますが、今年は９月４日に採血した７回目の調査で初めて抗体を検出しました。
予防法はワクチン接種が最も効果的。県は「肌寒くなってきたが、まだ蚊の活動時期にある」として、刺されない対策も呼び掛けています。
２０２４年１０月１２日（土）
県地域保健推進課によると、日本脳炎ウイルスは豚の体内で増え、血を吸った蚊が人を刺すことで感染します。人から人への感染はありません。感染者の発病率は100〜1000人に１人。高熱や頭痛、嘔吐（おうと）などに続き、光への過敏症や意識障害、けいれんなどの症状が出ます。
脳炎を発症した場合の致死率は20〜40％で、幼児や高齢者では危険が高くなるといいます。県内での患者発生は過去５年で１件。2021年に発生届がありました。
県による豚の採血調査は毎年６〜９月、計８回実施。毎回、豚10頭ずつを採血していますが、今年は９月４日に採血した７回目の調査で初めて抗体を検出しました。
予防法はワクチン接種が最も効果的。県は「肌寒くなってきたが、まだ蚊の活動時期にある」として、刺されない対策も呼び掛けています。
２０２４年１０月１２日（土）
■開発した豆モヤシで大腸がん抑制、男性ホルモンも上昇 長崎国際大の研究チーム [健康ダイジェスト]
長崎国際大薬学部（長崎県佐世保市）の田中宏光准教授の分子生物学研究室を中心にした研究チームが開発した、ポリフェノールの一種であるクメストロールを多く含む豆モヤシに、大腸がんのポリープの増殖を抑制し男性ホルモンを上昇させる効果があることが、チームのマウス実験で明らかになりました。先月、国際科学誌の「バイオロジー」で論文を発表しました。
クメストロールは野菜に含まれる栄養素で、がんやアルツハイマー病の抑制効果が報告されています。研究チームはその成分を多く含む豆モヤシに着目し、含有量を約20倍に増加させる栽培法を開発。研究成果をまとめた論文を2021年に発表し、栽培法の特許を取得しました。
今回の研究では、大腸がんを発症する遺伝子を持つマウス24匹で実験。その半分にクメストロールを多く含む豆モヤシを粉末にしてエサとして与え続けました。通常のエサで飼育したマウスは、２ミリ以上に増大したポリープが１個体に約65個発生し、がんを発症。豆モヤシで飼育したマウスの場合、その数が３分の１ほどに抑えられました。
また、豆モヤシを与えたマウスの血液を調べたところ、男性ホルモンの血中濃度が約10倍に上昇していることもわかりました。豆モヤシがうつ予防につながるなど、健康長寿に重要な男性ホルモンを増加させる効果があることを明らかにし、特許を申請しました。さらに内臓脂肪が減少することも確認されました。
この豆モヤシに関しては、アルツハイマー病の発症を抑える効果があることも2023年に論文で発表。ベンチャー企業と連携し、豆モヤシを成分とする健康食品も製造、販売しています。
今後、今回の研究成果について臨床試験を実施し、人への効果を調べます。田中准教授は「がん、うつ予防などについてポジティブなデータが得られれば、その証拠に基づいた健康補助食品として提供したい」としています。
２０２４年１０月１２日（土）
クメストロールは野菜に含まれる栄養素で、がんやアルツハイマー病の抑制効果が報告されています。研究チームはその成分を多く含む豆モヤシに着目し、含有量を約20倍に増加させる栽培法を開発。研究成果をまとめた論文を2021年に発表し、栽培法の特許を取得しました。
今回の研究では、大腸がんを発症する遺伝子を持つマウス24匹で実験。その半分にクメストロールを多く含む豆モヤシを粉末にしてエサとして与え続けました。通常のエサで飼育したマウスは、２ミリ以上に増大したポリープが１個体に約65個発生し、がんを発症。豆モヤシで飼育したマウスの場合、その数が３分の１ほどに抑えられました。
また、豆モヤシを与えたマウスの血液を調べたところ、男性ホルモンの血中濃度が約10倍に上昇していることもわかりました。豆モヤシがうつ予防につながるなど、健康長寿に重要な男性ホルモンを増加させる効果があることを明らかにし、特許を申請しました。さらに内臓脂肪が減少することも確認されました。
この豆モヤシに関しては、アルツハイマー病の発症を抑える効果があることも2023年に論文で発表。ベンチャー企業と連携し、豆モヤシを成分とする健康食品も製造、販売しています。
今後、今回の研究成果について臨床試験を実施し、人への効果を調べます。田中准教授は「がん、うつ予防などについてポジティブなデータが得られれば、その証拠に基づいた健康補助食品として提供したい」としています。
２０２４年１０月１２日（土）
■都市部の病院に採用された臨床研修医、地方で一定期間働く仕組み導入へ 偏在の是正につなげる狙い [健康ダイジェスト]
厚生労働省は2026年度から、医師が多い都市部の病院に採用された臨床研修医が、医師が少ない地方で一定期間働く仕組みを導入する方針を決めました。東京、大阪、京都、岡山、福岡の５都府県から年間130人以上が参加することを見込んでいます。医師が都市部に集中し、地方で不足する偏在の是正につなげるのが狙いです。
免許を取得した医師は、内科や外科、救急などの臨床研修を２年間受けることが義務付けられており、各都道府県が指定する病院に採用されます。研修医が都市部に集中するのを防ぐため、都道府県別に募集定員に上限が設けられています。
新たな仕組みで派遣先となるのは、医師が少ない青森、岩手、秋田、山形、福島、茨城、群馬、新潟、長野、岐阜、三重、山口、宮崎の13県など。対象は原則として臨床研修の２年目で、期間は半年以上とします。医師本人の希望に基づき、参加できるようにします。
対象人数は、派遣元となる５都府県で募集定員上限の５％以上に設定しました。厚労省は、研修内容の検討や運営にかかる費用への補助を検討しています。
地方では、さまざまな病気の患者を診たり、住民との距離感が近い中で対応したりする状況で、多様な経験を積みやすいとされます。厚労省は、こうした経験を通じて、若手医師が地域医療の魅力を知り、研修後も地方を勤務地として選んでもらえることも期待しています。
２０２４年１０月１２日（土）
免許を取得した医師は、内科や外科、救急などの臨床研修を２年間受けることが義務付けられており、各都道府県が指定する病院に採用されます。研修医が都市部に集中するのを防ぐため、都道府県別に募集定員に上限が設けられています。
新たな仕組みで派遣先となるのは、医師が少ない青森、岩手、秋田、山形、福島、茨城、群馬、新潟、長野、岐阜、三重、山口、宮崎の13県など。対象は原則として臨床研修の２年目で、期間は半年以上とします。医師本人の希望に基づき、参加できるようにします。
対象人数は、派遣元となる５都府県で募集定員上限の５％以上に設定しました。厚労省は、研修内容の検討や運営にかかる費用への補助を検討しています。
地方では、さまざまな病気の患者を診たり、住民との距離感が近い中で対応したりする状況で、多様な経験を積みやすいとされます。厚労省は、こうした経験を通じて、若手医師が地域医療の魅力を知り、研修後も地方を勤務地として選んでもらえることも期待しています。
２０２４年１０月１２日（土）
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