■10歳男児のボール投げ、60年前より大幅低下 身長や反復横跳びは現代っ子が上 [健康ダイジェスト]
全国の6歳から79歳までを対象に、スポーツ庁が毎年行っている「体力・運動能力調査」は今回、調査開始から60回目となり、1964年(昭和39年)度と1993年(平成5年)度、そして2023年(令和5年)度と、3つの世代のそれぞれ10歳の体力テストの結果を比較しました。
このうち反復横跳びは、1964年度は男子が33・6回、女子が33・5回だったのに対し
、2023度は男子が42・1回、女子が40・4回と大きく数値を伸ばしています。
これについて専門家は、平均身長が男子は4センチ余り、女子はおよそ8センチ、昭和より伸びていることや、現在のほうがリズミカルな動きに慣れているためではないかと分析しています。
一方でボール投げは1964年度は男子が30・4メートル、女子が15・1メートルだったのに対し、2023度は男子が21・9メートル、女子が13・8メートルと男子で大きく下がっています。
調査結果の分析にかかわった順天堂大学スポーツ健康科学部の鈴木宏哉先任准教授は、
「今はボール遊び禁止の公園が標準になっているが、昔はそうではなく、ボールを投げる環境は今よりも整っていた。また、足をついて体をひねりボールを投げるという、全身を巧みに動かす運動の経験が、近年、不足している子供たちが一定数いる。そうした要因が重なり、男子で顕著に低下しているのではないか」と分析しています。
2024年10月14日(月)
このうち反復横跳びは、1964年度は男子が33・6回、女子が33・5回だったのに対し
、2023度は男子が42・1回、女子が40・4回と大きく数値を伸ばしています。
これについて専門家は、平均身長が男子は4センチ余り、女子はおよそ8センチ、昭和より伸びていることや、現在のほうがリズミカルな動きに慣れているためではないかと分析しています。
一方でボール投げは1964年度は男子が30・4メートル、女子が15・1メートルだったのに対し、2023度は男子が21・9メートル、女子が13・8メートルと男子で大きく下がっています。
調査結果の分析にかかわった順天堂大学スポーツ健康科学部の鈴木宏哉先任准教授は、
「今はボール遊び禁止の公園が標準になっているが、昔はそうではなく、ボールを投げる環境は今よりも整っていた。また、足をついて体をひねりボールを投げるという、全身を巧みに動かす運動の経験が、近年、不足している子供たちが一定数いる。そうした要因が重なり、男子で顕著に低下しているのではないか」と分析しています。
2024年10月14日(月)
■昨年度の体力・運動能力調査、30歳代後半の男女で二極化 [健康ダイジェスト]
子供から高齢者までの体力や運動能力を調べるスポーツ庁の調査の昨年度の結果が公表され、30歳代後半の合計点で男子はこれまでで最も高くなった一方、女子は過去2番目に低くなり、男女で二極化がみられることがわかりました。国は、働き盛り・子育て世代の女性のスポーツ参加を促す取り組みを進めていきたいとしています。
全国の6歳から79歳までを対象に、スポーツ庁が毎年行っている「体力・運動能力調査」は、握力や上体起こしなど6から8項目の体力テストのほか運動習慣なども調べていて、昨年度は5万9000人余りが対象となりました。
その結果が13日公表され、体力テストの各項目を数値化して合計した「体力合計点」で、男子は30歳代後半が37・9と、現在の調査方法となった1998年度以降で最も高くなったことがわかりました。
特に30秒間の上体起こしは、平均25・75回で、これまでで最も高くなっています。
一方、女子の30歳代後半は低下傾向が続いていて、合計点は35・1と1998年以降で2番目に低くなりました。
週1回以上のスポーツの実施率も女子の30歳代後半は33・3%と、1998年度と比べて男子が高くなっているのに対し大きく低下していて、男女で二極化がみられます。
スポーツをしない理由として、別の調査では、仕事や家事で忙しいことや、スポーツに対して苦手意識があることを挙げた女性が多かったということです。
スポーツ庁は、「30歳代や40歳代の女性は体力、スポーツ実施率ともに低下傾向が続いている。企業や自治体などと連携し、働き盛り世代・子育て世代にスポーツへの参加を促す取り組みを進めていきたい」としています。
調査結果の分析にかかわった順天堂大学スポーツ健康科学部の鈴木宏哉先任准教授は、男子の30歳代後半の合計点がこれまでで最も高くなったことについて、「新型コロナウイルスの感染拡大による緊急事態宣言下で家に閉じこもり仕事にも行けなくなったので体を動かそうと、活動的になった層も一定程度いる。それが数年間、習慣化している可能性がある」と分析しました。
一方、女子のこの年代では合計点が低く二極化がみられることについて、順天堂大学大学院の内藤久士教授は、「子供時代に運動をすることから運動をしない、経験しないというようなライフスタイルに変化し始めた世代だと考えられる。子供の時にスポーツに親しむ経験がなかったのがそのまま苦手意識になり、する層との二極化になっているのではないか」と指摘しています。
2024年10月14日(月)
全国の6歳から79歳までを対象に、スポーツ庁が毎年行っている「体力・運動能力調査」は、握力や上体起こしなど6から8項目の体力テストのほか運動習慣なども調べていて、昨年度は5万9000人余りが対象となりました。
その結果が13日公表され、体力テストの各項目を数値化して合計した「体力合計点」で、男子は30歳代後半が37・9と、現在の調査方法となった1998年度以降で最も高くなったことがわかりました。
特に30秒間の上体起こしは、平均25・75回で、これまでで最も高くなっています。
一方、女子の30歳代後半は低下傾向が続いていて、合計点は35・1と1998年以降で2番目に低くなりました。
週1回以上のスポーツの実施率も女子の30歳代後半は33・3%と、1998年度と比べて男子が高くなっているのに対し大きく低下していて、男女で二極化がみられます。
スポーツをしない理由として、別の調査では、仕事や家事で忙しいことや、スポーツに対して苦手意識があることを挙げた女性が多かったということです。
スポーツ庁は、「30歳代や40歳代の女性は体力、スポーツ実施率ともに低下傾向が続いている。企業や自治体などと連携し、働き盛り世代・子育て世代にスポーツへの参加を促す取り組みを進めていきたい」としています。
調査結果の分析にかかわった順天堂大学スポーツ健康科学部の鈴木宏哉先任准教授は、男子の30歳代後半の合計点がこれまでで最も高くなったことについて、「新型コロナウイルスの感染拡大による緊急事態宣言下で家に閉じこもり仕事にも行けなくなったので体を動かそうと、活動的になった層も一定程度いる。それが数年間、習慣化している可能性がある」と分析しました。
一方、女子のこの年代では合計点が低く二極化がみられることについて、順天堂大学大学院の内藤久士教授は、「子供時代に運動をすることから運動をしない、経験しないというようなライフスタイルに変化し始めた世代だと考えられる。子供の時にスポーツに親しむ経験がなかったのがそのまま苦手意識になり、する層との二極化になっているのではないか」と指摘しています。
2024年10月14日(月)
■手足口病、関東甲信越の全都県で警報レベルを上回る状況続く [健康ダイジェスト]
手や足などに発疹ができ、子供を中心に感染する「手足口病」の感染が拡大し、関東甲信越ではすべての都や県で警報レベルを上回る状況が続いています。
都や県は手洗いなど基本的な感染対策の徹底を呼び掛けています。
手足口病は、手や足、口の中などに発疹ができるウイルス性の感染症で、主に幼い子供の間で広がりますが、まれに脳炎などを起こして重症化する恐れがあります。
国立感染症研究所のまとめによりますと、9月29日までの1週間に調査の対象となっている全国およそ3000の医療機関から報告された患者数は2万5493人と前の週より1195人増え、1医療機関当たりでは8・12人と、この時期としては過去10年で最も多くなっています。
関東甲信越でみますと、長野県が12・09人(前週9・82人)と最も多く、次いで、神奈川県が10・78人(前週10・91人)、埼玉県が10・38人(前週8・76人)、新潟県が10・09人(前週8・36人)、東京都が8・98人(前週8・76人)、栃木県が8・49人(前週6・62人)、千葉県が8・43人(前週7・86人)、山梨県が7・13人(前週6・46人)、群馬県が6・91人(前週6・13人)、茨城県が6・72人(前週5・37人)となっていて、神奈川県以外のすべてで前の週より患者が増えました。
また、いずれも国の基準の5人を超えて警報レベルとなっています。
今年は全国的に感染が多く、通常感染が多いとされる夏場を過ぎても患者数が減らない状況が続いていて、都や県では、こまめな手洗いなど基本的な感染対策を徹底するよう呼び掛けています。
2024年10月14日(月)
都や県は手洗いなど基本的な感染対策の徹底を呼び掛けています。
手足口病は、手や足、口の中などに発疹ができるウイルス性の感染症で、主に幼い子供の間で広がりますが、まれに脳炎などを起こして重症化する恐れがあります。
国立感染症研究所のまとめによりますと、9月29日までの1週間に調査の対象となっている全国およそ3000の医療機関から報告された患者数は2万5493人と前の週より1195人増え、1医療機関当たりでは8・12人と、この時期としては過去10年で最も多くなっています。
関東甲信越でみますと、長野県が12・09人(前週9・82人)と最も多く、次いで、神奈川県が10・78人(前週10・91人)、埼玉県が10・38人(前週8・76人)、新潟県が10・09人(前週8・36人)、東京都が8・98人(前週8・76人)、栃木県が8・49人(前週6・62人)、千葉県が8・43人(前週7・86人)、山梨県が7・13人(前週6・46人)、群馬県が6・91人(前週6・13人)、茨城県が6・72人(前週5・37人)となっていて、神奈川県以外のすべてで前の週より患者が増えました。
また、いずれも国の基準の5人を超えて警報レベルとなっています。
今年は全国的に感染が多く、通常感染が多いとされる夏場を過ぎても患者数が減らない状況が続いていて、都や県では、こまめな手洗いなど基本的な感染対策を徹底するよう呼び掛けています。
2024年10月14日(月)
■マイコプラズマ肺炎が群馬県で増加 患者数が前週の1・89倍 [健康ダイジェスト]
子供に多い呼吸器感染症の「マイコプラズマ肺炎」が群馬県内で増加しています。9月30日〜10月6日に県内9カ所の基幹定点医療機関から報告された1機関当たりの患者数は前週比89%増の1・89人。1週間当たりの患者数では2017年以降で最も多くなりました。
県衛生環境研究所によると、県内では7月後半から患者が増え始め、9月16~22日は11・33人で、今年初めて1機関当たり1人を超えました。23〜29日は1・00人に減少したものの、再び増加に転じました。
1人を超えるのは2019年以来。インフルエンザでは1人が流行開始の目安とされています。
定点医療機関から報告されたマイコプラズマ肺炎の患者数の推移を見ると、2016年は年間の累計患者数が649人で、週ごとで1機関当たり5人を超えた時期もありました。コロナ下の2021〜23年は年間の累計患者数が8人、1人、11人と例年に比べ少なかったものの、今年は6日までに89人となっています。
マイコプラズマ肺炎は細菌感染により発症します。潜伏期は2〜3週間で、発熱や頭痛、長引くせきなどが主な症状。飛沫(ひまつ)や接触により広がり、大人もかかることがあります。
県感染症・疾病対策課は、「風邪と区別しづらいので、せきなどの症状が長引く時は医療機関を受診して」と呼び掛けています。
国立感染症研究所によると、9月23〜29日に全国の定点医療機関から788人の患者が報告され、現在の集計方法になった1999年以降の最多を更新しました。1機関当たりは1・64人で前年同期比41倍でした。
2024年10月14日(月)
県衛生環境研究所によると、県内では7月後半から患者が増え始め、9月16~22日は11・33人で、今年初めて1機関当たり1人を超えました。23〜29日は1・00人に減少したものの、再び増加に転じました。
1人を超えるのは2019年以来。インフルエンザでは1人が流行開始の目安とされています。
定点医療機関から報告されたマイコプラズマ肺炎の患者数の推移を見ると、2016年は年間の累計患者数が649人で、週ごとで1機関当たり5人を超えた時期もありました。コロナ下の2021〜23年は年間の累計患者数が8人、1人、11人と例年に比べ少なかったものの、今年は6日までに89人となっています。
マイコプラズマ肺炎は細菌感染により発症します。潜伏期は2〜3週間で、発熱や頭痛、長引くせきなどが主な症状。飛沫(ひまつ)や接触により広がり、大人もかかることがあります。
県感染症・疾病対策課は、「風邪と区別しづらいので、せきなどの症状が長引く時は医療機関を受診して」と呼び掛けています。
国立感染症研究所によると、9月23〜29日に全国の定点医療機関から788人の患者が報告され、現在の集計方法になった1999年以降の最多を更新しました。1機関当たりは1・64人で前年同期比41倍でした。
2024年10月14日(月)