■新型コロナワクチンの接種、高齢者に強く推奨 ３学会、インフルエンザを上回る重症化リスク [健康ダイジェスト]
日本感染症学会など３つの学会は21日、新型コロナウイルスの重症化リスクはインフルエンザを上回るなどとして、高齢者に対してワクチンの接種を「強く推奨する」という見解を公表しました。
また、今回の接種で初めて使われている新しいタイプのワクチンについて、感染力のあるウイルスなどは含まれておらず、接種した人が周囲の人に感染させる「シェディング」と呼ばれるリスクはないとしています。
日本感染症学会と日本呼吸器学会、日本ワクチン学会は、10月１日に始まった新型コロナワクチンの定期接種についての見解を公表しました。
それによりますと、国内外の調査研究で、新型コロナで高齢者が重症化したり、死亡したりするリスクは、インフルエンザよりも高いほか、感染した場合、心臓や血管、呼吸器の病気のリスクが上がるといったことが報告されているとして、高齢者には、新型コロナワクチンの接種を「強く推奨する」としています。
また、見解では、今回の定期接種で使われている５種類のワクチンの有効性や安全性について詳しく解説しています。
このうち、今回初めて接種に使われている「レプリコンワクチン」と呼ばれる新しいタイプのワクチンについては、免疫反応を起こす遺伝情報を含むメッセンジャーＲＮＡ（ｍＲＮＡ）という物質に加え、そのｍＲＮＡ自体を体内で増幅する酵素も組み込まれていることを説明した上で、ワクチンに感染力のあるウイルスなどは含まれておらず、接種を受けた人が周囲の人に感染させる「シェディング」と呼ばれるリスクはないとしています。
日本ワクチン学会の中野貴司理事長は、「新しいタイプの新型コロナワクチンに関する科学的ではない情報が広まっている現状を放置することは、学会として適切でないと考えている。正確な情報を踏まえた上で接種の判断をしてほしい」と呼び掛けています。
日本感染症学会の長谷川直樹理事長は、「現在の感染状況は落ち着いているが、冬には再び流行する」と予想。５種類の定期接種対象ワクチンについて「いずれも流行中の変異株に効果が期待できる。医師とよく相談し、ぜひ接種してほしい」と話しています。
見解では、日本では新型コロナに感染したことがない高齢者が多いため、引き続きワクチンによる免疫の獲得が重要と指摘しています。
２０２４年１０月２１日（月）
また、今回の接種で初めて使われている新しいタイプのワクチンについて、感染力のあるウイルスなどは含まれておらず、接種した人が周囲の人に感染させる「シェディング」と呼ばれるリスクはないとしています。
日本感染症学会と日本呼吸器学会、日本ワクチン学会は、10月１日に始まった新型コロナワクチンの定期接種についての見解を公表しました。
それによりますと、国内外の調査研究で、新型コロナで高齢者が重症化したり、死亡したりするリスクは、インフルエンザよりも高いほか、感染した場合、心臓や血管、呼吸器の病気のリスクが上がるといったことが報告されているとして、高齢者には、新型コロナワクチンの接種を「強く推奨する」としています。
また、見解では、今回の定期接種で使われている５種類のワクチンの有効性や安全性について詳しく解説しています。
このうち、今回初めて接種に使われている「レプリコンワクチン」と呼ばれる新しいタイプのワクチンについては、免疫反応を起こす遺伝情報を含むメッセンジャーＲＮＡ（ｍＲＮＡ）という物質に加え、そのｍＲＮＡ自体を体内で増幅する酵素も組み込まれていることを説明した上で、ワクチンに感染力のあるウイルスなどは含まれておらず、接種を受けた人が周囲の人に感染させる「シェディング」と呼ばれるリスクはないとしています。
日本ワクチン学会の中野貴司理事長は、「新しいタイプの新型コロナワクチンに関する科学的ではない情報が広まっている現状を放置することは、学会として適切でないと考えている。正確な情報を踏まえた上で接種の判断をしてほしい」と呼び掛けています。
日本感染症学会の長谷川直樹理事長は、「現在の感染状況は落ち着いているが、冬には再び流行する」と予想。５種類の定期接種対象ワクチンについて「いずれも流行中の変異株に効果が期待できる。医師とよく相談し、ぜひ接種してほしい」と話しています。
見解では、日本では新型コロナに感染したことがない高齢者が多いため、引き続きワクチンによる免疫の獲得が重要と指摘しています。
２０２４年１０月２１日（月）
■心臓移植、緊急度の高い患者の優先枠導入を厚労省に要望 [健康ダイジェスト]
心臓移植を待つ間に死亡する患者を減らすため、日本心臓移植学会などは、緊急度の高い患者が優先的に移植を受けられる枠を新たに設けるよう厚生労働省に要望することになりました。
日本心臓移植学会によりますと、現在、脳死者からの心臓移植を受ける際には、補助人工心臓を着けていたり、集中治療室などに入院して心臓の働きを助ける薬を投与されていたりする患者などのうち、待機期間が長い患者から順に提供を受けることになっています。
しかし、患者の病状が急に悪化しても移植を受ける順番は変わらないため、日本心臓移植学会によりますと2021年までに約540人が待機中に死亡しているということです。
このため日本心臓移植学会と日本循環器学会は、緊急度の高い患者が最優先で移植を受けられるよう優先順位の基準の見直しを厚労省に要望することになりました。
学会の新たな基準の案では、待機期間にかかわらず緊急に心臓移植を行わないと死亡する可能性が高い患者が優先的に移植を受けられる枠を設ける一方で、この枠で移植を受ける人を年間の移植件数の20％程度として、待機期間に応じた順番で移植を待つ患者への影響を最小限にとどめるなどとしています。
日本心臓移植学会の澤芳樹理事長は、「脳死者からの心臓の提供は昨年100件を超え、命の危険が迫っている患者の優先順位を考えられる状況になった。緊急度の高い患者が優先的に移植を受けられるようにすることで待機中に亡くなる患者を減らしたい」と話しています。
日本臓器移植ネットワークや日本心臓移植学会によりますと、今年９月の時点で心臓移植を待つ患者は828人おり、平均待機期間は５年近くに及んでいます。
学会は近く厚労省に新たな基準の案を提出し、10月23日に開かれる専門家の臓器移植委員会で審議される見通しです。
２０２４年１０月２１日（月）
日本心臓移植学会によりますと、現在、脳死者からの心臓移植を受ける際には、補助人工心臓を着けていたり、集中治療室などに入院して心臓の働きを助ける薬を投与されていたりする患者などのうち、待機期間が長い患者から順に提供を受けることになっています。
しかし、患者の病状が急に悪化しても移植を受ける順番は変わらないため、日本心臓移植学会によりますと2021年までに約540人が待機中に死亡しているということです。
このため日本心臓移植学会と日本循環器学会は、緊急度の高い患者が最優先で移植を受けられるよう優先順位の基準の見直しを厚労省に要望することになりました。
学会の新たな基準の案では、待機期間にかかわらず緊急に心臓移植を行わないと死亡する可能性が高い患者が優先的に移植を受けられる枠を設ける一方で、この枠で移植を受ける人を年間の移植件数の20％程度として、待機期間に応じた順番で移植を待つ患者への影響を最小限にとどめるなどとしています。
日本心臓移植学会の澤芳樹理事長は、「脳死者からの心臓の提供は昨年100件を超え、命の危険が迫っている患者の優先順位を考えられる状況になった。緊急度の高い患者が優先的に移植を受けられるようにすることで待機中に亡くなる患者を減らしたい」と話しています。
日本臓器移植ネットワークや日本心臓移植学会によりますと、今年９月の時点で心臓移植を待つ患者は828人おり、平均待機期間は５年近くに及んでいます。
学会は近く厚労省に新たな基準の案を提出し、10月23日に開かれる専門家の臓器移植委員会で審議される見通しです。
２０２４年１０月２１日（月）
■臓器移植で緊急性の高い患者を優先するルール、対象を肝臓のみから「心臓・肺」に拡大へ [健康ダイジェスト]
脳死者から提供された臓器の移植を受ける患者を選ぶ基準について、厚生労働省は、命の危険が迫り、緊急性が高い患者を優先するルールを拡大する検討に入りました。肝臓だけでなく、心臓や肺に広げます。移植が間に合わずに亡くなる患者を減らす狙いがあります。月内にも開く厚生科学審議会の臓器移植委員会で議論を始めます。
脳死者から提供された臓器については、日本臓器移植ネットワーク（ＪＯＴ）が厚労省の基準を踏まえて、移植を待つ患者の優先順位を決めます。上位から、患者が登録した移植施設に臓器の受け入れを要請します。基準は、学会や研究会の提案を反映しており、臓器で異なります。
見直しは心臓移植から始めます。現在は待機期間が長い患者が移植を受けやすい基準になっています。臓器移植委員会では、余命が短いと判断された患者については待機期間にかかわらず最優先に臓器をあっせんできないかや、対象となる患者の具体的な条件を議論します。肺移植でも検討したい考えです。すでに肝臓では、余命が１カ月以内の患者に適用しています。
このほか、心臓や肝臓などで臓器を摘出する施設と近距離の移植施設に登録する患者の優先度を高める案も検討します。両施設が離れているため、臓器の搬送を担う人員や手段が確保できず臓器の受け入れを断念する場合があります。搬送時間の短いケースを優先させることで、断念を防ぐことが期待できるとしています。
ＪＯＴによると、９月末現在、国内の待機患者は１万6452人。2023年は592人が移植を受けた一方、463人が待機中に亡くなりました。
移植を受ける患者の選定基準の見直しは、より多くの命を救うためです。
具体的な検討に入る心臓は、移植を受ける患者の待機期間が長期化し、平均５年を超えています。現行基準では、待機中に病状が悪化しても優先されず、命を落とす患者が後を絶ちません。
厚生労働省が９月に公表した移植の実態調査では、一つの臓器あっせんで多くの患者が移植を見送られていた現状が判明しました。効率的なあっせんが行われていないとして、移植医療体制の改革案に盛り込まれました。
今後、臓器摘出の施設と移植施設の近さを優先する案も議論される見通しです。
移植を受ける患者数は増加傾向にあるものの、待機患者数を大きく下回ります。一日でも早く移植を受けたいと願う待機患者が納得できる基準にするには、見直しにより、移植の優先順位が下がる患者への影響も含め、慎重な議論が求められます。
２０２４年１０月２１日（月）
脳死者から提供された臓器については、日本臓器移植ネットワーク（ＪＯＴ）が厚労省の基準を踏まえて、移植を待つ患者の優先順位を決めます。上位から、患者が登録した移植施設に臓器の受け入れを要請します。基準は、学会や研究会の提案を反映しており、臓器で異なります。
見直しは心臓移植から始めます。現在は待機期間が長い患者が移植を受けやすい基準になっています。臓器移植委員会では、余命が短いと判断された患者については待機期間にかかわらず最優先に臓器をあっせんできないかや、対象となる患者の具体的な条件を議論します。肺移植でも検討したい考えです。すでに肝臓では、余命が１カ月以内の患者に適用しています。
このほか、心臓や肝臓などで臓器を摘出する施設と近距離の移植施設に登録する患者の優先度を高める案も検討します。両施設が離れているため、臓器の搬送を担う人員や手段が確保できず臓器の受け入れを断念する場合があります。搬送時間の短いケースを優先させることで、断念を防ぐことが期待できるとしています。
ＪＯＴによると、９月末現在、国内の待機患者は１万6452人。2023年は592人が移植を受けた一方、463人が待機中に亡くなりました。
移植を受ける患者の選定基準の見直しは、より多くの命を救うためです。
具体的な検討に入る心臓は、移植を受ける患者の待機期間が長期化し、平均５年を超えています。現行基準では、待機中に病状が悪化しても優先されず、命を落とす患者が後を絶ちません。
厚生労働省が９月に公表した移植の実態調査では、一つの臓器あっせんで多くの患者が移植を見送られていた現状が判明しました。効率的なあっせんが行われていないとして、移植医療体制の改革案に盛り込まれました。
今後、臓器摘出の施設と移植施設の近さを優先する案も議論される見通しです。
移植を受ける患者数は増加傾向にあるものの、待機患者数を大きく下回ります。一日でも早く移植を受けたいと願う待機患者が納得できる基準にするには、見直しにより、移植の優先順位が下がる患者への影響も含め、慎重な議論が求められます。
２０２４年１０月２１日（月）
QRコード
