■心臓移植断念、５年間で34人 待機期間長期化、緩和医療を選択

　心臓移植の待機期間が長期化する中、心臓移植を担う全国12施設で過去５年間、移植を諦め緩和医療を選択した患者が34人いたことが26日、わかりました。現状では心臓の提供者に対し移植希望者が圧倒的に多く、待機期間は平均５年に上ります。関係学会や厚生労働省は、病状から移植優先度が高い患者でも、より切迫した患者を優先する枠組みを創設するなどし、移植待機中の死亡者を減らしていく取り組みを進めます。
　日本心臓移植学会が９月、東大や大阪大の医学部付属病院など12施設にアンケートを実施し、判明しました。心臓移植が必要で移植が可能だと診断されたものの、待機期間を考慮し、悪化を抑える緩和医療を施した患者が計34人いました。医師が家族らと協議して判断したとみられ、現在の生存状況は不明といいます。
　国内では日本臓器移植ネットワーク（ＪＯＴ）に心臓移植の希望を登録した患者から、条件や基準に合う候補者が選ばれます。今年９月末の待機患者は828人に上ります。
　現行の基準では、血液型や年齢などの条件が適合する患者のうち、補助人工心臓の装着や人工呼吸管理などの治療を受ける「ステータス１」に該当する患者が、緊急性が高いとして優先されます。同じ条件の複数の候補者がいる場合、待機期間が長い患者を優先します。
　ただ、医療技術の進展でステータス１の待機患者が全体の69・２％を占め、約270人は待機期間が５年以上となり、年々、延びています。
　病状が悪化し死亡の可能性が高まっても移植の優先順位は変わらず、これまで602人が待機中に亡くなりました。より切迫した病状の患者を最優先とする仕組みがある海外に比べ、国内の待機中の死亡率は高いとされます。
　近年は脳死者からの臓器提供の増加に伴い、心臓移植件数が過去５年間（2018年～2022年）の年平均66件と比べ、昨年は115件と倍近くに増えましたが、待機患者の数には届きません。
　こうした事情を踏まえ日本心臓移植学会などが23日、余命１カ月以内と予測される60歳未満の患者を「最優先」として移植対象とされるよう、厚生労働省に基準の変更を要望しました。同日の臓器移植委員会で了承され、早ければ来年にも運用が始まる見通しです。

　２０２４年１０月２７日（日）

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■人の目に｢ブレ防止機能｣、心拍による頭の揺れを補正 中部大が発見

　中部大学の平田豊教授と山中都史美大学院生は、人の目が心拍による頭のわずかな揺れを補正して視界のブレを防いでいることを発見しました。目が頭の揺れと逆方向に動いてブレを打ち消しますが、眠気が近くなると正常に打ち消せなくなります。運転手の目の動きから眠気の予兆を捉える技術に活用できるとみて実用化を目指します。
　人は耳の内部の「前庭系」という部分を使って、頭の揺れを検出します。この部分に障害のある人は本をうまく読めないものの、頭を固定すると読めるようになるとの報告があります。頭の揺れによって視界がブレて、文字を追いづらくなるとみられます。
　研究チームは、人体には検出した頭の揺れをもとに視界のブレを防ぐ仕組みがあるとみて研究を進めました。
　目と頭の動きを検出するゴーグル型の装置を使って調べると、頭は心拍１回につき数回、１度未満の角度でわずかに揺れていました。この時に目は反射運動を起こして逆方向にほぼ同じ程度動き、視界のブレを打ち消していました。眠気を感じる少し前から反射運動の精度が下がることもわかりました。
　研究チームは心臓から頭部に血液が届くと、血管内の血圧が変わったりするために頭部が揺れるとみています。頭部の血管の分布が均一でないことも一因とみられます。
　これまで目の反射運動は、乗っている車が揺れるなど体が外から揺らされた時に起きるとわかっていました。今回の研究は人の体が揺れない状況でも反射運動が起きると明らかにしました。
　居眠り運転による事故を防ぐため、運転手の眠気を検知する技術の開発が求められています。目の反射運動の変化から眠気を判別する技術も注目されますが、これまでは車が走って体が揺れている時しか使えないとみられていました。今回の成果で車の停止中にも使えるとわかりました。
　平田教授は、「今回調べた目の反射運動は本人が眠いと感じる前に鈍ってくる。眠気の予兆の段階で警告するシステムの実現に役立つ」と期待しています。
　研究成果は、国際科学誌「サイエンティフィック・リポーツ」に掲載されました。

　２０２４年１０月２７日（日）

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■マイコプラズマ肺炎の患者数急増、５つの学会が感染対策など提言

　マイコプラズマ肺炎の患者数が急増する中、日本呼吸器学会など５つの学会は感染対策などをまとめた提言を公表し、注意を呼び掛けています。
　マイコプラズマ肺炎は、子供に多い細菌性の感染症で、発熱や長引くせきが特徴です。
　今年は夏ごろから患者数が急増し、国立感染症研究所のまとめによりますと、全国約500カ所の医療機関から報告された患者の数は、11月13日の時点で、現在の方法で統計を取り始めてからの最多を３週連続で更新しています。
　流行が続く中、日本呼吸器学会（感染症・結核学術部会）と日本感染症学会、日本化学療法学会、日本環境感染学会、日本マイコプラズマ学会の５学会は、感染対策を呼び掛ける提言を公開しました。
　提言によりますと、マイコプラズマ肺炎は、学校で流行を起こしやすいほか、家庭内で子供から大人に感染することも多いとした上で、せきや、くしゃみによる飛まつで感染が広がることから、マスクの着用や換気といった対策が有効だとしています。
　そして、せきなどの症状があり、周囲に同じような症状の人がいる場合は、感染している可能性があるため、医療機関を受診するよう勧めています。
　また、マイコプラズマ肺炎の治療に一般的に使われる抗菌薬に、耐性のあるタイプの菌が確認されているため、抗菌薬の投与を受けても、数日以内に症状が改善しない場合は、再度医療機関に相談してほしいとしています。
　日本呼吸器学会の理事で、長崎大学病院の迎寛教授は、「多くの場合は軽症なので、過剰に心配する必要はないが、潜伏期間が長いため気が付かないまま感染を広げてしまうことがある。マスクの着用や手洗いといった基本的な感染対策を徹底してほしい」と話しています。

　２０２４年１０月２７日（日）

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■沖縄県、手足口病の警報を３週連続で発令 インフルエンザ注意報も継続

　沖縄県は25日、14〜20日の感染症の動向を公表し、手足口病の定点医療機関当たりの患者数が８・81人となり、３週連続で警報を発令しました。定点医療機関当たり患者数は前週の９・72人よりも、０・91人減りました。
　インフルエンザは定点医療機関当たりの患者数が11・18人で、注意報の発令が12週連続となっています。

　２０２４年１０月２７日（日）

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