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■乳がん治療で複数の新薬を同時並行評価 名古屋市立大など、効果検証が早まる利点 [健康ダイジェスト]

 名古屋市立大や国立がん研究センターなどは5日、手術前の乳がん患者で新薬の有効性を調べる医師主導治験を始めたと発表しました。従来は各薬剤を別々の臨床試験で評価するため時間がかかっていましたが、今回は試験中に薬剤を追加できるなど複数の新薬を同時に評価可能な仕組みを採用しており、迅速な承認が期待できるとしています。
 欧米では承認されているものの日本では承認されていない医薬品は多く、乳がんでも国内で承認されない「ドラッグロス」や、承認が遅れる「ドラッグラグ」が懸念されています。 能澤一樹・名古屋市立大特任講師(先端医療・臨床研究開発学)は「より多くの患者さんに参加してもらい、ドラッグロス解決の糸口につなげたい」と話しました。
 治験では、18〜80歳でステージ2〜3などの要件を満たした手術前の乳がん患者に新薬を投与し、標準治療と比較して効果があるかどうかを確認します。手術後も調査研究を行います。
 6月から、特に治療が難しいタイプのトリプルネガティブ乳がんの患者へ治験を始めており、新たな治療薬の候補があれば、違うタイプの患者へも順次実施します。

 2024年11月6日(水)

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■歯科医の倒産・休廃業が最多 1~10月で126件、後継者不足や材料高が打撃に [健康ダイジェスト]

 歯科医院の倒産が相次いでいます。帝国データバンクの調査によると、今年1〜10月の倒産(負債額1000万円以上)と休廃業・解散を合わせた件数は前年同期の1・8倍の126件。すでに2023年の年間累計104件を抜き、2000年の集計開始以降の年間最多を更新しました。歯科医の高齢化に伴う後継者不足や材料費の高騰が打撃となっています。
 倒産は25件でした。休廃業と解散は101件で、代表者の年齢は平均69・3歳で高齢化が進む一方、後継者不足が浮き彫りとなりました。最高齢は93歳で、歯科衛生士などのスタッフ確保にも苦戦しました。
 円安により虫歯治療で使う銀やパラジウムなどの合金、ゴム手袋といった輸入資材の調達コストが増加したことも響きました。
 マイナ保険証に対応した顔認証付きカードリーダーの整備などが求められる中、そもそも通信設備の導入から必要となるような老朽化した医院の廃業も増えたといいます。

 2024年11月6日(水)


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■新潟県胎内市の養鶏場で鳥インフルエンザ陽性を確認 全国5例目、35万羽殺処分 [健康ダイジェスト]

 新潟県は6日、同県胎内市の大規模養鶏場で死んだ採卵鶏を遺伝子検査した結果、高病原性鳥インフルエンザの陽性が確認されたと発表しました。県によると、今季の養鶏場での陽性確認は全国で5例目。
 県は、この養鶏場で飼育されている約35万羽の殺処分を開始しました。約1週間で完了する予定だとしています。施設を消毒するなど防疫措置も進めます。
 5日午前、養鶏場から「死ぬ鶏が増えている」と県の下越家畜保健衛生所に通報がありました。県は家畜伝染病予防法に基づき、現場から10キロ圏内で家畜の移動を制限する措置を取りました。

 2024年11月6日(水)

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■WHO、ワクチン開発を優先すべき17種の病原体をリスト化 [健康ダイジェスト]

 世界保健機関(WHO)は5日、HIV(ヒト免疫不全ウイルス)、マラリア、結核など、さまざまな疾病と死亡の原因となる17の病原体をリスト化し、新たなワクチンの研究開発が「急務」だと訴えました。
 HIV/エイズとマラリア、結核の死者は合計で年間250万人近くに上っており、WHOは、これら三大感染症などのワクチン研究・開発は長年の優先事項であることが研究によって再確認されたと指摘。
 一方で、あまり知られていない病原体についても、疾病管理が求められる優先事項として挙げています。
 例えば、A群レンサ球菌は重篤な感染症を引き起こし、主に低所得国では、この細菌によるリウマチ性心疾患の死者は年間約28万人に上っています。
 また、クレブシエラ肺炎桿(かん)菌の危険性も指摘。この細菌は、低所得国で血液感染症や敗血症による新生児の死亡事例の約40%の原因となっています。
 WHOによると、リストに挙げられた病原体のワクチンの開発状況はそれぞれ異なり、HIVやA群レンサ球菌、C型肝炎ウイルスのワクチンなどはまだ研究段階にあります。一方、デング熱や結核などのワクチンに関しては、規制当局の承認や導入が近くなっています。
 WHOのワクチン専門家、マテウシュ・ハッソーアゴプソウイッチ氏はポーランドからのビデオリンクを通じてジュネーブで会見し、リストに挙げられた17の病原体は低所得国で最も大きな被害をもたらしており、そのためにワクチン開発の進展も遅いと説明。
 新たなリストにより、「新しいワクチンの研究・開発が商機によってだけではなく、健康被害によって推進されるように焦点を変えていきたい」と述べました。

 2024年11月6日(水)

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