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■「リンゴ病」が東京都内で流行、患者数が6年ぶりに警報基準超える [健康ダイジェスト]

 東京都は21日、乳幼児を中心に発熱など風邪に似た症状と、リンゴのように赤い紅斑が両頬に見られる「伝染性紅斑」、いわゆる「リンゴ病」が都内で流行し、患者数が2018年12月以来、6年ぶりに警報基準を超えたとして、感染対策の徹底を呼び掛けています。
 リンゴ病では通常、定点医療機関当たりの報告数が2・0を超えた場合に大きな流行が疑われる「警報レベル」となります。都ではこの基準に加えて、「警報レベルにある保健所の管内人口の合計が、都全体の人口の30%を超えた場合」も都全体の「警報基準」に定めています。
 21日時点で、警報レベルにある保健所は31カ所中15カ所。当該保健所管内の人口は都全体の57・75%に達し、警報基準を超えました。
 都内264カ所の小児科定点医療機関当たりの報告数は、第46週(11〜17日)で、1・93人と都全体でも警報レベルの2・0の値に迫っています。
 患者の内訳をみると、約7割が6歳以下の子供となっていて、都の担当者は、感染予防対策として、こまめな手洗いが重要だとし、「幼児が感染した場合に可能な範囲でマスクを着用させることも感染拡大を防ぐのに有効」だと話しています。
 またリンゴ病では、妊娠中(特に妊娠初期)に感染した場合に胎児の異常や流産が生じることがまれにあることから、妊娠の可能性がある人はなるべく患者との接触を避けるよう注意を促しています。
 
 2024年11月22日(金)

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■中国からの医療インバウンド拡大へ、日本のクリニックなどが北京でPR [健康ダイジェスト]

 中国で医療ツーリズムをテーマにした国際的な展覧会が開かれ、日本のクリニックなどが、医療インバウンドの拡大に向けて先進的な医療サービスをPRしました。
 中国の北京で21日から始まった展覧会には、日本や欧米など30余りの国や地域から300以上の医療機関や企業が出展しました。
 日本のクリニックが出展したブースには多くの来場者が訪れ、高度な画像解析技術を活用した健康診断や、幹細胞を用いた再生医療など日本の先進的な医療サービスについて説明を受けていました。
 このうち、北京の医療関係者の男性は「日本は再生医療や健康診断の分野で強みがあり、中国の富裕層の間で医療ツーリズムのニーズは高い」と話していました。
 外務省によりますと、2023年に中国人を対象に発給された日本への医療滞在ビザは約1500件と全体の6割以上を占め、最も多くなっています。
 日本への医療インバウンドの仲介をしている「日本エマージェンシーアシスタンス」の中国法人の岡田弘樹総経理は、「円安傾向が続き、日中関係も安定しつつある中、ハイエンドな健康診断や幹細胞治療などでインバウンドの商機はある」と話していました。

 2024年11月22日(金)

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■海水で分解するプラスチック開発 理研、海洋汚染抑制に期待 [健康ダイジェスト]

 理化学研究所などの研究チームは塩水につけると分解して原料に戻る新たなプラスチックを開発したと発表しました。環境負荷を抑えることに貢献する技術だとしています。
 理化学研究所の相田卓三グループディレクターの研究チームが、22日付のアメリカの科学雑誌「サイエンス」に論文を発表しました。
 研究チームは化石燃料由来のプラスチックに代わる材料の開発に取り組み、その原料として、食品添加物や農業用途などに使われている2種類の分子の組み合わせに注目しました。
 そして、これらの分子が電気的に強く結合して立体的な構造をつくる性質を利用した結果、無色透明で、ポリプロピレンなどと同じ程度の強度と耐熱性を持つ、新たなプラスチックの開発に成功したということです。
 さらに、このプラスチックは塩水につけておくと、分子同士の結合が解けて2種類の原料に戻る特徴を示したということです。
 研究チームによりますと、原料は海水中の微生物の働きによってさらに細かく分解されることから、海の生態系などへの影響が懸念されている「マイクロプラスチック」による環境負荷を抑えることに貢献する技術だとしています。
 相田グループディレクターは、「生物学的に代謝され、環境中を循環できる形に変えられるプラスチックで、幅広い用途で活用できるのではないか」と話していました。

 2024年11月22日(金)

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■マイコプラズマ肺炎、埼玉県がついに全国1位の感染水準に 京都府や東京都を上回る [健康ダイジェスト]

 国立感染症研究所が11月19日に発表した調査結果によると、マイコプラズマ肺炎の流行が続き、埼玉県が全国最多の感染水準となってることがわかりました。
 最新データ(11月4日~10日)では、1医療機関当たりの患者数が全国平均2・43人と前週の同2・46人からわずかに減少しましたが、同時期として過去最多、昨年同時期の0・07人の約35倍と依然として流行が収まっていません。
 埼玉県は、1医療機関当たりの患者数が4・42人と全国1位の感染水準。前週の5・33人からはやや低下したものの、京都府の4・29人とともに、この2府県だけが同4人を超えています。関東地方では東京都が同3・96人で埼玉県に次ぎます。
 マイコプラズマ肺炎は頑固なせきを伴う呼吸器感染症で、小児や若い人に比較的多くみられます。症状は、発熱や全身の倦怠感、頭痛、せきなど。せきは熱が下がった後も長期にわたって(3〜4週間)続くのが特徴。感染した人の多くは気管支炎ですみ、軽い症状が続くものの、一部の人は肺炎となったり、重症化することもあります。

 2024年11月22日(金)

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■新型コロナ感染者、3カ月ぶりに増加 前週比1・29倍、秋田県や岩手県多く [健康ダイジェスト]

 厚生労働省は22日、全国約5000の定点医療機関から11〜17日に報告された新型コロナウイルスの新規感染者数が9406人で、1医療機関当たり1・90人だったと発表しました。今年8月以来、約3カ月ぶりに増加に転じました。前週比1・29倍。
 KARADA内科クリニック(東京都品川区)総院長で感染症専門医の佐藤昭裕さんによると、発熱やせきでの受診が増えているといいます。「基本的な感染対策はもちろん、高齢者などリスクのある人はワクチン接種を検討してほしい」と話しています。
 滋賀県、香川県、愛媛県、熊本県、宮崎県を除く42都道府県で、前週より増加しました。1医療機関当たりの感染者数が多かったのは秋田県6・33人、岩手県5・57人、北海道4・75人、青森県3・6人、福島県3・18人。少なかったのは宮崎県0・60人、鹿児島県0・69人、長崎県0・80人など。
 全国約500の定点医療機関から報告された新規入院患者数は1175人で、前週比1・37倍でした。
 厚生労働省は、「例年、冬に感染が拡大する傾向にあるので、引き続き、せきエチケットなどの基本的な感染対策を徹底してほしい」と呼び掛けています。

 2024年11月22日(金)

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