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■縄文人由来のDNA、現代人の肥満と関連か 大阪大学など研究 [健康ダイジェスト]

 大阪大学の山本賢一准教授と岡田随象教授らは、縄文人に由来するDNAの割合が現代日本人の体格指数(BMI)と関連しているとの研究結果をまとめました。縄文人の祖先から受け継いだDNAが現代人の肥満のリスクを高めている可能性があるといいます。
 金沢大学やアイルランドのダブリン大学などとの共同研究で、イギリスの科学誌「ネイチャー・コミュニケーションズ」に掲載されました。
 研究チームは縄文人やユーラシア大陸の古代人のDNAと、国内のデータベースから集めた約25万人の現代日本人のDNAを統合して解析しました。現代日本人のDNAについて縄文人の祖先に由来する割合を推定すると、国内で地域差がありました。本州の各地域と比べて北海道の一部や南西諸島の人は「縄文割合」が高くなりました。
 現代日本人の縄文割合とさまざまな体質や病気との関連を調べたところ、縄文割合が高いほどBMIが高いという相関関係が見付かりました。主に狩猟採集を営んでいた縄文時代と現代では生活環境が大きく異なることが影響し、現代人は縄文人から受け継いだDNAによって肥満になりやすくなっている可能性があります。
 現代人のDNAのうち縄文割合と関連する箇所も推定し、約130カ所を見付けました。これらは筋肉や骨の遺伝子にかかわるものが多くなりました。
 大阪大の山本准教授は、「縄文人が狩猟採集のために動いていたことと関係しているのではないか」と話しています。

 2024年12月1日(日)

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■徳島県の肥満児、8歳男子・15歳女子で全国ワースト 県教委「家庭などと連携不可欠」 [健康ダイジェスト]

 徳島県内で肥満傾向にある子供の割合が、男女ともに大半の年齢で全国平均を上回ったことが、文部科学省の2023年度学校保健統計調査(確定値)でわかりました。8歳男子と15歳女子は全国で最も高くなりました。同じ傾向が長年続いており、県教育委員会は「改善に向けて家庭などとの連携が不可欠」と訴えています。
 調査は、県内の幼稚園、小中高校から計148校園を抽出し、在籍する5〜17歳男女計1万2457人の昨年度の健康診断結果をまとめました。標準体重より20%以上重い「肥満傾向児」の割合は、男子では6歳、女子では5歳を除いたすべての年齢で全国平均を上回りました。
 中でも、8歳男子17・71%(全国平均9・87%)、15歳女子12・61%(同8・17%)は、47都道府県で最も高くなりました。5歳男子6・65%、9歳女子14・90%は、いずれも全国で2番目に高くなりました。
 体重の平均値では、男女ともほぼすべての年齢で全国平均を超えました。全国平均との差が最も大きかったのは、男子は13歳(52・4キロ)で1・8キロ重く、女子は15歳(52・4キロ)で1・2キロ多くなりました。親世代の30年前(1993年度)との比較では、男女とも小学生を中心に親世代を上回りました。
 県教委体育健康安全課によると、公立校が肥満傾向の児童生徒に対し、個別に食事や運動などの改善計画を立てて指導しています。外遊びや運動部の部活も勧めているものの、効果はすぐに表れていないといいます。
 同課は、「学校では給食や体育、部活などがあるが、それらの工夫だけで肥満は解消できない。家庭や地域、医療機関とともに取り組みを強化、継続していくしかない」とみています。

 2024年12月1日(日)

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■静岡市で結核の集団感染発生、24人の感染確認 [健康ダイジェスト]

 静岡市は11月29日、24人が結核に集団感染したと発表しました。同市での結核の集団感染は2014年以来、10年ぶり。
 市によると、20歳代の男子学生が10月下旬、せきが長引く症状が出て、市内の医療機関で肺結核と診断されました。学生は別の病院に入院し、快方に向かっているといいます。
 学生が通う学校やアルバイト先の関係者ら計89人を検査したところ、11月26日までに24人の感染者が確認され、市は集団感染事例として国に報告しました。学生以外は今後医療機関を受診し、発病の有無を確認するといいます。
 市は「初期症状は風邪に似ているが、たんの絡むせきや微熱などが2週間以上続く場合は早めに医療機関を受診してほしい」と呼び掛けています。

 2024年12月1日(日)

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■イギリス議会下院「安楽死」法案、予想外の大差で賛成多数 余命6カ月未満の18歳以上対象 [健康ダイジェスト]

 イギリス議会下院(定数650)で11月29日、終末期患者の「安楽死」を認める法案を巡る1回目の採決が行われ、賛成多数で法案審議が次の段階に進むことになりました。2015年に同様の法案が提出された際は反対多数で廃案となりました。世論は安楽死容認派が多く、法制化されるかどうか注目が集まっています。
 法案は議員立法の形で、与党・労働党の議員が提出しました。余命6カ月未満の18歳以上の患者が、医師から処方された薬物を服用して命を絶つことを認めます。患者の明確な意思があることなどを2人の医師が確認した上で、裁判官が最終的に判断します。
 賛否が拮抗(きっこう)するとの見方もありましたが、採決の結果は賛成330、反対275。イギリス国民の間では安楽死を受け入れる考えが広まっている模様で、調査会社ユーガブが11月19、20日に実施した世論調査では法案への賛成は73%で、反対は13%でした。
 一方、採決前の討論では、家族などに負担をかけたくないとの思いから安楽死を選ぶ人が増えるといった反対意見が出ました。今後の審議で条文は修正される可能性があり、下院での法案採決は来年になる見通し。法案成立には上院に当たる貴族院も通過する必要があります。
 安楽死には、医師が患者に薬物を投与する「積極的安楽死」もあります。イギリスBBCによると、安楽死はオランダやベルギー、スペイン、カナダ、アメリカの一部の州などで合法化されています。
 ロンドン中心部のイギリス議会の前では、議員たちに自らの声を直接届けようと、法案に賛成と反対、それぞれの立場をとる合わせて数百人が集まりました。
 賛成派が掲げたプラカードには「幸福な人生には、幸福な死を」などという主張が、反対派のプラカードには「死ぬためではなく、生きるための支援を」などという訴えがそれぞれ書かれていました。

 2024年12月1日(日)

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■新型コロナ感染で90歳の男性死亡、遺族が高齢者施設を提訴 速やかにPCR検査せず [健康ダイジェスト]

 広島市安佐南区の高齢者施設で2022年8月、基礎疾患がある男性(当時90歳)が入所するフロアで新型コロナウイルスが発生した後、家族が希望したPCR検査を行わないといった過失があり、早期発見・治療につなげられずコロナ感染で死亡させたとして、男性の家族が施設に関連する会社と医療法人を相手取り、約1800万円の損害賠償を求めて広島地裁に9月27日付で提訴したことがわかりました。
 訴状などによると、男性は2022年4月に間質性肺炎と診断されました。同7月に高齢者施設に入所し、介護を受けていました。8月6日に男性が入所する8階で、別の入所者がコロナに感染したことがわかりました。コロナ発生の報告を受けた男性の家族はPCR検査などを求めたものの、速やかに行われませんでした。
 男性は同月18日にPCR検査でコロナ感染が確認されました。家族は医療機関への転院を求めたものの聞き入れられず、重症化した21日になって転院されましたが、コロナで死亡したといいます。
 原告側は訴状で、「家族は全力で付き添い世話をしてきた。PCR検査による早期発見、治療をしていれば、死に至らしめることはなかった」と主張しています。
 一方、施設側は「訴訟継続中のため、コメントは控える」としています。

 2024年12月1日(日)

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