■筋ジストロフィー向け核酸医薬、マウスで運動機能が改善 東京科学大学など [健康ダイジェスト]
東京科学大学の横田隆徳教授と永田哲也教授らは筋肉が衰える遺伝性難病の筋ジストロフィー向けに、骨格筋や心筋の遺伝子の働きを改善する「核酸医薬」の新技術を開発しました。マウスの実験で運動や心臓の機能が正常なレベルに戻りました。既存の核酸医薬よりも効果の高い新薬候補として実用化を目指します。
東京慈恵会医科大学や東京大学、武田薬品工業と共同で、デュシェンヌ型筋ジストロフィー(DMD)の治療薬候補を開発しました。研究成果をまとめた論文はイギリスの科学誌「ネイチャー・コミュニケーションズ」に掲載されました。
DMDは筋肉の細胞に必要なジストロフィンというタンパク質の遺伝子の変異によって正常なジストロフィンができず、筋肉が衰える病気です。患者は次第に車椅子での生活や寝たきりとなり、20〜40歳ごろに呼吸不全や心不全で亡くなります。
近年、ジストロフィンの遺伝子の働きを修正する核酸医薬が複数登場していますが、心不全を防ぐ効果は期待できず、骨格筋への効果も限定的でした。
研究チームは核酸医薬に使われている「PMO」という人工的な核酸に、RNA(リボ核酸)が相補的にくっついた新型の「ヘテロ核酸」を開発しました。ヘテロ核酸の配列はジストロフィンの遺伝子の働きを修正するように設計しています。RNAの端に脂質を付けることで、筋肉や脳の細胞にヘテロ核酸が効率よく届くようにしました。
DMDを再現したマウスに投与する実験では通常のPMOと比べ、新型のヘテロ核酸は心筋や骨格筋の組織に届く効率が150〜280倍に上がりました。運動機能や心電図などの異常は正常なレベルに改善しました。
研究チームはヘテロ核酸は他の遺伝性疾患やがんに対しても、遺伝子の働きを修正する新たな治療技術になると期待しています。DMD以外の治療薬候補の研究も進めます。
2025年1月5日(日)
東京慈恵会医科大学や東京大学、武田薬品工業と共同で、デュシェンヌ型筋ジストロフィー(DMD)の治療薬候補を開発しました。研究成果をまとめた論文はイギリスの科学誌「ネイチャー・コミュニケーションズ」に掲載されました。
DMDは筋肉の細胞に必要なジストロフィンというタンパク質の遺伝子の変異によって正常なジストロフィンができず、筋肉が衰える病気です。患者は次第に車椅子での生活や寝たきりとなり、20〜40歳ごろに呼吸不全や心不全で亡くなります。
近年、ジストロフィンの遺伝子の働きを修正する核酸医薬が複数登場していますが、心不全を防ぐ効果は期待できず、骨格筋への効果も限定的でした。
研究チームは核酸医薬に使われている「PMO」という人工的な核酸に、RNA(リボ核酸)が相補的にくっついた新型の「ヘテロ核酸」を開発しました。ヘテロ核酸の配列はジストロフィンの遺伝子の働きを修正するように設計しています。RNAの端に脂質を付けることで、筋肉や脳の細胞にヘテロ核酸が効率よく届くようにしました。
DMDを再現したマウスに投与する実験では通常のPMOと比べ、新型のヘテロ核酸は心筋や骨格筋の組織に届く効率が150〜280倍に上がりました。運動機能や心電図などの異常は正常なレベルに改善しました。
研究チームはヘテロ核酸は他の遺伝性疾患やがんに対しても、遺伝子の働きを修正する新たな治療技術になると期待しています。DMD以外の治療薬候補の研究も進めます。
2025年1月5日(日)
■乳幼児の付き添い入院、寝具費を補助 家族負担軽減へ初の支援策 [健康ダイジェスト]
こども家庭庁は、乳幼児が入院した際に親ら家族が泊まり込んで世話する「付き添い入院」について、医療機関に対し家族が利用できる休憩室の設置費や簡易ベッドなど物品の購入費を補助することがわかりました。関係者が4日、明らかにしました。
こども家庭庁が具体的な財政支援に乗り出すのは初めて。寝具や休める場所がなく睡眠不足や体調を崩しがちな家族の負担軽減につなげる狙いです。
付き添い入院は、家族の意向にかかわらず、医療機関が看護師らの人手不足を背景に要請することが少なくありません。数日間から小児がんなどの重い病気では長期におよぶケースもあり、過酷な環境の改善へ対応を求める声が上がっていました。
こども家庭庁は2024年度補正予算に、関連費用1億9000万円を計上しました。都道府県を通じて医療機関に補助し、早期に実施に移したい考えです。
休憩できる部屋やスペースを設置する場合は、一つの医療機関に750万円を上限に補助します。
家族が使える物品の購入費では、医療機関の小児病床(ベッド)1床当たり上限を2万円として補助します。
2025年1月5日(日)
こども家庭庁が具体的な財政支援に乗り出すのは初めて。寝具や休める場所がなく睡眠不足や体調を崩しがちな家族の負担軽減につなげる狙いです。
付き添い入院は、家族の意向にかかわらず、医療機関が看護師らの人手不足を背景に要請することが少なくありません。数日間から小児がんなどの重い病気では長期におよぶケースもあり、過酷な環境の改善へ対応を求める声が上がっていました。
こども家庭庁は2024年度補正予算に、関連費用1億9000万円を計上しました。都道府県を通じて医療機関に補助し、早期に実施に移したい考えです。
休憩できる部屋やスペースを設置する場合は、一つの医療機関に750万円を上限に補助します。
家族が使える物品の購入費では、医療機関の小児病床(ベッド)1床当たり上限を2万円として補助します。
2025年1月5日(日)
■岩手県軽米町の養鶏場で鳥インフルエンザ確認 約5万羽の殺処分進める [健康ダイジェスト]
岩手県軽米(かるまい)町の養鶏場で鶏が相次いで死んでいるのが見付かり、詳しい検査の結果、高病原性の鳥インフルエンザウイルスが確認されました。岩手県はこの養鶏場で飼育されている約5万羽の殺処分を進めています。県内での発生は今季2例目。
岩手県によりますと、4日午前、軽米町の養鶏場から「死ぬ鶏が増えている」と連絡があり、遺伝子検査を行った結果、高病原性の鳥インフルエンザウイルスが確認されたということです。
これを受けて、県は5日午前9時すぎから、この養鶏場で飼育されている約5万羽の処分を進めています。
また、養鶏場から半径3キロ以内を鶏や卵の移動を禁止する区域に、半径10キロ以内を区域外への出荷などを禁止する区域に指定しました。
対策本部会議に出席した達増(たっそ)拓也知事は、「県内の養鶏場の皆様には、消毒など衛生管理を徹底し、鳥に異常が確認された場合は早期通報を徹底してほしい。関係団体と連携して防疫措置を迅速に実施するとともに、県民に不安が生じないよう正確な情報発信に務める」と述べました。
2025年1月5日(日)
岩手県によりますと、4日午前、軽米町の養鶏場から「死ぬ鶏が増えている」と連絡があり、遺伝子検査を行った結果、高病原性の鳥インフルエンザウイルスが確認されたということです。
これを受けて、県は5日午前9時すぎから、この養鶏場で飼育されている約5万羽の処分を進めています。
また、養鶏場から半径3キロ以内を鶏や卵の移動を禁止する区域に、半径10キロ以内を区域外への出荷などを禁止する区域に指定しました。
対策本部会議に出席した達増(たっそ)拓也知事は、「県内の養鶏場の皆様には、消毒など衛生管理を徹底し、鳥に異常が確認された場合は早期通報を徹底してほしい。関係団体と連携して防疫措置を迅速に実施するとともに、県民に不安が生じないよう正確な情報発信に務める」と述べました。
2025年1月5日(日)