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■紅麹サプリ健康被害、摂取中止2カ月後も87%が腎機能低下 大阪大が患者分析 [健康ダイジェスト]

 小林製薬の「紅麹(べにこうじ)」配合サプリメントを巡る健康被害問題で、大阪大学の研究チームは7日、日本腎臓学会の会員医師から寄せられた患者192人の調査結果を発表しました。腎機能障害が確認された患者のうち、追跡調査した87%で、腎機能の働きが基準値を下回ったままでした。研究チームは「患者の経過を長期に追う必要がある」としています。
 調査は2024年3月下旬以降、猪阪善隆・大阪大大学院教授らが実施。学会の会員医師へのアンケートで収集しました、4月下旬までに健康被害が報告された患者192人のデータと、うち同年6月上旬まで追跡調査した114人のデータを分析しました。
 腎臓にある尿細管が傷付き、カリウムやリンなど身体に必要な成分が再吸収されない「ファンコニー症候群」は、追跡調査の時点で患者の多くが改善しました。一方で、サプリの摂取中止の呼び掛けから約2カ月が経過していたのに、87%は腎機能低下の指標となる数値を下回っていました。血液の老廃物をろ過して尿を作る組織「ネフロン」が減少している可能性があるといいます。
 腎臓の組織を採取する「腎生検」を行った102人では、50%で尿細管間質性腎炎が、32%で尿細管壊死(えし)が認められました。
 腎疾患に投与される免疫抑制作用を持つステロイド薬では治療効果が確認できず、研究チームは「免疫異常とは異なるメカニズムで腎臓の機能障害が起きたのではないか」としています。
 猪阪教授は「腎機能が低下したままの患者が多く見受けられた。今後改めて調査が必要だ」と話しています。

 2025年1月8日(水)

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■ヒトメタニューモウイルス感染症は「想定される範囲内」 中国の状況にWHO [健康ダイジェスト]

 世界保健機関(WHO)は7日、北半球での呼吸器系の感染症の流行に関する報告を公表し、熱やせきなどの症状が出る「ヒトメタニューモウイルス感染症」について中国で感染が増えていることが確認された一方、感染者の規模はこの時期に想定される範囲内だと明らかにしました。
 ヒトメタニューモウイルス感染症は、熱やせきなどの症状が出る感染症の1つで、高齢者や乳幼児などが感染し発症すると重症化する恐れもあります。
 昨年の終わりごろから中国で拡大していると地元メディアが伝えているほか、インドやインドネシアでも感染が確認されています。
 こうした中、WHOは7日、北半球での呼吸器系の感染症の流行に関する報告を公表し、この中で、中国でのヒトメタニューモウイルスなどの感染状況について言及しました。
 WHOは、「中国の発表データでは、ここ数週間の間に急性の呼吸器感染症が増加し、特に北部でヒトメタニューモウイルスなどの感染者数が増えている」と指摘しています。
 一方で、「感染者数の増加は、北半球の冬のこの時期に想定される範囲内だ」として今後も中国当局と協力して監視を続けるとしています。
 WHOのマーガレット・ハリス報道官は7日、ジュネーブでの会見で、ヒトメタニューモウイルスが新しいウイルスではないことや、風邪に似た症状を引き起こすものの、致死率は低いことなどを説明していて、過度な不安を引き起こすのを避ける狙いもあるとみられます。

 2025年1月8日(水)

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■慢性疲労症候群の原因となる遺伝子の変化を発見 長崎大、新たな治療法で症状改善 [健康ダイジェスト]

 古賀智裕・長崎大講師(リウマチ・膠原(こうげん)病内科学)の研究チームは7日、慢性疲労症候群(CFS)の原因となる遺伝子の変化を発見し、医療用医薬品と機能性食品を組み合わせた治療で症状が改善したとする研究成果を発表しました。
 CFSは原因不明の激しい全身の倦怠(けんたい)感に襲われ、日常生活を送れないほど重度の疲労感が6カ月以上続きます。古賀講師は「CFSの症例で遺伝子との関連が示唆されるのがわかったのは初めてではないか」と話しています。
 研究チームは県内の30歳代女性患者の遺伝子検査を実施。細胞内で体のエネルギー源をつくるミトコンドリアの働きを調整するとされる遺伝子ADCK1の一部が欠け、変化していることを突き止めました。このためミトコンドリアの働きを支えるタンパク質がうまく作られず、疲れやすさにつながると考えられるといいます。
 治療では体のエネルギー生産を助ける医療用医薬品ユビキノン、機能性食品の天然アミノ酸5-アミノレブリン酸(5-ALA)とクエン酸第一鉄ナトリウム(SFC)を併用。ユビキノンはコエンザイムQ10と呼ばれ、サプリメントとしても知られます。
 2020年9月から4年間、量を調整しながら投与を続けたところ、自宅でほぼ寝たきり状態だった女性は買い物に出掛けられるようになるまで改善。「5-ALA/SFC」の量を減らすと症状が悪化することも確認され、効果を発揮していることがわかりました。副作用も出ていないといいます。
 研究論文は昨年12月、インターネットの国際学術誌「イムノロジカル・メディシン(免疫医学)」に掲載されました。
 古賀講師は、「似たような症状で悩む患者さんの治療に役立てられるよう治験などを重ね、実用化に向け進めていきたい」と語りました。

 2025年1月8日(水)

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■福島県のインフルエンザ感染者3637人、前週比1029人増 [健康ダイジェスト]

 年末にかけてのインフルエンザの感染者数が公表され、警報の基準を大きく超えるなど感染拡大が続いています。
 福島県が、県内の82の定点医療機関で実施している調査によりますと、2024年12月23日から29日までの1週間に報告されたインフルエンザの患者数は、3637人と前の週から1029人増えました。
 1つの医療機関当たりの患者数は44・35人と、定点当たりの警報の基準を大きく超え、新型コロナウイルス禍前の2019年以来となる40人を超えるなど、感染の拡大が続いています。
 新型コロナ患者も増加し、764人(前週比165人増)、1医療機関当たり9・32人(同2・02人増)が感染していました。
 両頬などに赤い発疹が出る伝染性紅斑(リンゴ病)も増加傾向で、福島、郡山の両市と県中、会津の両保健所管内で流行しています。マイコプラズマ肺炎患者は減少したものの、例年よりも報告数が多くなっています。また、結核は郡山市から2人が報告され、いずれも無症状病原体保有者でした。
 県は、年末年始で人の移動や接触が増えたことや新学期を迎えることから、さらなるインフルエンザの感染拡大が懸念されるとして、咳などの症状がある場合はマスクを着用し、体調の変化に注意するよう呼び掛けています。

 2025年1月8日(水)

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■岐阜県の特別養護老人ホームでインフルエンザ集団感染 計31人が感染、90歳代女性が死亡 [健康ダイジェスト]

 岐阜県は7日、加茂郡の特別養護老人ホームで、入所者と職員計31人がインフルエンザに感染する集団感染が発生し、90歳代の女性入所者が死亡したと発表しました。同日午後5時時点で19人に症状があり、うち入所者6人が入院しています。
 県内でインフルエンザの集団感染により死亡者が発生したのは、2018年2月以来。県は昨年12月26日に「インフルエンザ警報」を発表しており、県民に向けて感染予防対策を講じるよう呼び掛けています。
 県高齢福祉課によると、女性は昨年12月30日に発熱し、医療機関でインフルエンザと診断されました。いったん症状が落ち着いたものの、今年1月5日に食欲が低下して入院。同日にインフルエンザの重症化により死亡しました。
 施設はさらなる感染拡大を防ごうと、面会の中止や入所者の移動・交流の縮小、マスク着用の徹底などを続けており、県と可茂保健所が連携して指導を続けています。
 県内では昨年末にインフルの感染者数が急増。県感染症対策推進課は年明けも医療機関からの新規感染者の報告が多い状況が続いているとし「学校が始業すると感染者がさらに増える可能性もある。今後より十分に注意してもらいたい」として、こまめな手洗いの励行や外出する際のマスク着用などを呼び掛けています。

 2025年1月8日(水)

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