■沢井製薬、タミフル後発薬の供給一時停止 インフル流行で生産が追い付かず [健康ダイジェスト]
沢井製薬がインフルエンザ治療薬「タミフル」の後発薬(ジェネリック医薬品)の供給を一時停止したことが8日、わかりました。沢井製薬がすでに医療関係者や卸売業者に通知しました。2024年12月からのインフルエンザの急激な流行拡大で需要が想定を上回り、生産が追い付いていないといいます。
タミフル後発薬のカプセル「オセルタミビルカプセル75mg」と水に混ぜて飲むドライシロップ型「オセルタミビルドライシロップ3%」の供給を一時停止しました。カプセルは2月上旬、ドライシロップは1月下旬に供給を再開する予定といいます。沢井製薬は「医薬品の安定供給を確保できず多大なるご迷惑をお掛けすることとなり、心より深くおわび申し上げます」としています。
インフルエンザは12月中旬ごろから感染が急拡大しています。厚生労働省によると、2024年12月16〜22日に報告された患者数は21万人超で、この時期の報告数としては過去10年で最多となりました。
タミフルは中外製薬が2001年に発売したインフルエンザ治療薬です。後発薬としては2018年に沢井製薬が販売開始したほか、東和薬品も錠剤で販売しています。
2025年1月9日(木)
タミフル後発薬のカプセル「オセルタミビルカプセル75mg」と水に混ぜて飲むドライシロップ型「オセルタミビルドライシロップ3%」の供給を一時停止しました。カプセルは2月上旬、ドライシロップは1月下旬に供給を再開する予定といいます。沢井製薬は「医薬品の安定供給を確保できず多大なるご迷惑をお掛けすることとなり、心より深くおわび申し上げます」としています。
インフルエンザは12月中旬ごろから感染が急拡大しています。厚生労働省によると、2024年12月16〜22日に報告された患者数は21万人超で、この時期の報告数としては過去10年で最多となりました。
タミフルは中外製薬が2001年に発売したインフルエンザ治療薬です。後発薬としては2018年に沢井製薬が販売開始したほか、東和薬品も錠剤で販売しています。
2025年1月9日(木)
■世界の淡水生物の4分の1が絶滅危機 日本固有の魚は4割 [健康ダイジェスト]
川や湖といった淡水に生息する世界の魚やザリガニ、トンボなど約2万3000種のうち4分の1が絶滅の危機にあるとの分析結果を国際自然保護連合(IUCN)のチームが8日付のイギリスの科学誌「ネイチャー」に発表しました。淡水生物の保全状況を地球規模で網羅的に評価した初めての調査。生物種の1割は淡水に生息するとされ、人間の生活や文化ともかかわりが深く「絶滅を防ぐため迅速な対応が必要だ」と指摘しました。
絶滅リスクの評価に携わった京都大大学院の渡辺勝敏教授(生態学)によると、国の天然記念物アユモドキなど日本固有の淡水魚は4割程度が絶滅危惧種と評価されています。主な原因は水田周辺などの生息地の減少やブラックバスのような侵略的外来種の増加で、渡辺教授は「危機の度合いが深刻になり続けている」と警鐘を鳴らしています。
チームは20年以上かけ、淡水にすむ2万3496種の生息状況を分析。24%は絶滅のリスクが高いと推計しました。主に水の汚染やダムが悪影響を及ぼしていました。
2025年1月9日(木)
絶滅リスクの評価に携わった京都大大学院の渡辺勝敏教授(生態学)によると、国の天然記念物アユモドキなど日本固有の淡水魚は4割程度が絶滅危惧種と評価されています。主な原因は水田周辺などの生息地の減少やブラックバスのような侵略的外来種の増加で、渡辺教授は「危機の度合いが深刻になり続けている」と警鐘を鳴らしています。
チームは20年以上かけ、淡水にすむ2万3496種の生息状況を分析。24%は絶滅のリスクが高いと推計しました。主に水の汚染やダムが悪影響を及ぼしていました。
2025年1月9日(木)
■インフルエンザ患者数、現行の統計開始以降で最多に [健康ダイジェスト]
昨年12月29日までに全国の医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は1医療機関当たり64・39人で、現在の方法で統計を取り始めた1999年以降、最も多くなっています。43の都道府県で「警報レベル」の30人を超え、すべての都道府県で前の週より増加しています。
国立感染症研究所などによりますと、昨年12月23日から29日までの1週間に全国約5000カ所の定点医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は31万7812人で、前の週より10万人余り増えました。
1医療機関当たりでは64・39人と前の週より21・73人増えて、現在の方法で統計を取り始めた1999年以降、最も多くなっています。
都道府県別にみますと、大分県が最も多く104・84人、次いで鹿児島県で96・4人、佐賀県で94・36人、熊本県で92・56人、宮崎県で90・24人などとなっているほか、愛知県で82・35人、大阪府で67・53人、東京都で56・52人となっていて、43の都道府県で「警報レベル」の30人を超えました。少なかったのは、沖縄県24・3人、富山県26・9人、山形県27・6人。
また、すべての都道府県で前の週から増加しています。
データをもとに推計されるこの1週間の全国の患者数は、約258万5000人となり、9月2日以降の今シーズンの累積の患者数は約593万7000人と推計されています。
厚生労働省は手洗いやマスクの着用など、感染対策の徹底を呼び掛けています。
2025年1月9日(木)
国立感染症研究所などによりますと、昨年12月23日から29日までの1週間に全国約5000カ所の定点医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は31万7812人で、前の週より10万人余り増えました。
1医療機関当たりでは64・39人と前の週より21・73人増えて、現在の方法で統計を取り始めた1999年以降、最も多くなっています。
都道府県別にみますと、大分県が最も多く104・84人、次いで鹿児島県で96・4人、佐賀県で94・36人、熊本県で92・56人、宮崎県で90・24人などとなっているほか、愛知県で82・35人、大阪府で67・53人、東京都で56・52人となっていて、43の都道府県で「警報レベル」の30人を超えました。少なかったのは、沖縄県24・3人、富山県26・9人、山形県27・6人。
また、すべての都道府県で前の週から増加しています。
データをもとに推計されるこの1週間の全国の患者数は、約258万5000人となり、9月2日以降の今シーズンの累積の患者数は約593万7000人と推計されています。
厚生労働省は手洗いやマスクの着用など、感染対策の徹底を呼び掛けています。
2025年1月9日(木)
■施術のリスクを説明しなかった美容クリニックに解決金支払う決定 東京地方裁判所 [健康ダイジェスト]
肌を若返らせるとする美容施術を受ける患者に、しこりができるリスクなどを説明しなかったとして、全国で展開する美容クリニックが、東京地方裁判所から調停で解決金を支払う決定を受けたことがわかりました。
これは7日、患者の女性と弁護士が東京都内で会見を開き、明らかにしました。
会見によりますと、女性は2019年までに2回、全国で展開する「聖心美容クリニック」の横浜市の施設で、肌を若返らせるとする「プレミアムPRP皮膚再生療法」という美容施術を受け、目の下やこめかみにしこりなどができたとして、クリニック側に賠償を求めました。
調停の結果、東京地方裁判所は11月、クリニック側が施術料や治療費などを解決金として女性に支払う決定をし、異議申し立てがなかったため7日、確定しました。
決定で裁判所は、皮下注射に使われた「フィブラストスプレー」という製剤は、本来、傷などに使う外用薬で皮下注射は推奨されておらず、クリニック側がそうした事情やしこりなどができるリスクについて説明する義務を怠ったと指摘しました。
会見で女性は「つらさや悲しみは消えず、悔しい。裁判所の決定で今後、被害を受ける人が少なくなり、今苦しんでいる人が動き出せる切っ掛けになると思う」と話していました。
クリニック側は「担当者が不在のため対応できない」としています。
2025年1月9日(木)
これは7日、患者の女性と弁護士が東京都内で会見を開き、明らかにしました。
会見によりますと、女性は2019年までに2回、全国で展開する「聖心美容クリニック」の横浜市の施設で、肌を若返らせるとする「プレミアムPRP皮膚再生療法」という美容施術を受け、目の下やこめかみにしこりなどができたとして、クリニック側に賠償を求めました。
調停の結果、東京地方裁判所は11月、クリニック側が施術料や治療費などを解決金として女性に支払う決定をし、異議申し立てがなかったため7日、確定しました。
決定で裁判所は、皮下注射に使われた「フィブラストスプレー」という製剤は、本来、傷などに使う外用薬で皮下注射は推奨されておらず、クリニック側がそうした事情やしこりなどができるリスクについて説明する義務を怠ったと指摘しました。
会見で女性は「つらさや悲しみは消えず、悔しい。裁判所の決定で今後、被害を受ける人が少なくなり、今苦しんでいる人が動き出せる切っ掛けになると思う」と話していました。
クリニック側は「担当者が不在のため対応できない」としています。
2025年1月9日(木)
■大腸がんの肝臓転移、国内未承認の治療薬が効く可能性 医薬基盤・健康・栄養研究所など研究成果 [健康ダイジェスト]
大腸がんの肝臓への転移に対して、国内では未承認の悪性リンパ腫の治療薬が効く可能性があることを、マウスを使った実験で突き止めたと医薬基盤・健康・栄養研究所(大阪府茨木市)などの研究チームが発表しましうた。論文が国際科学誌に掲載されました。
この薬は、悪性リンパ腫の薬としてドイツ製薬・化学大手バイエルが開発し、アメリカ、台湾、中国で承認を得て販売している「コパンリシブ」。大腸がんの薬にはなっていません。
国内の大腸がんによる死者は年間約5万人で、うち半数以上が肝転移によって死に至ったとされます。肝転移には切除手術が最も有効ですが、5年以内に7〜8割が再発しています。
同研究所創薬デザイン研究センターの足立淳・副センター長らは、大腸がんの患者のうち、肝転移した腫瘍を摘出後、抗がん剤治療中に肝臓にがんが再発した悪性度の高い症例に着目。採取した腫瘍の組織を網羅的に調べました。
抗がん剤治療の前後の腫瘍を比較したところ、再発した腫瘍で特定のタンパク質が活性化していることが判明。このタンパク質の働きを抑えられそうな薬剤の候補が、コパンリシブを含めて5つ見付かりました。
コパンリシブを、肝転移の病巣に見られる悪性度の高い細胞や、この細胞と同じ特徴を持つ腫瘍が体内にあるマウスに投与すると、いずれもがん細胞の増殖が抑えられました。
足立副センター長は、「研究成果が、大腸がんでの治験の実施や新薬の開発につながれば」と話しています。
東京大医科学研究所病院の朴成和教授(腫瘍内科)は、「今回の研究は、がん細胞内で働いているタンパク質から新薬候補を見付け出した点がポイントだ。効く患者を見定め、効果的に治療できるようになることが期待できる」と話しています。
2025年1月9日(木)
この薬は、悪性リンパ腫の薬としてドイツ製薬・化学大手バイエルが開発し、アメリカ、台湾、中国で承認を得て販売している「コパンリシブ」。大腸がんの薬にはなっていません。
国内の大腸がんによる死者は年間約5万人で、うち半数以上が肝転移によって死に至ったとされます。肝転移には切除手術が最も有効ですが、5年以内に7〜8割が再発しています。
同研究所創薬デザイン研究センターの足立淳・副センター長らは、大腸がんの患者のうち、肝転移した腫瘍を摘出後、抗がん剤治療中に肝臓にがんが再発した悪性度の高い症例に着目。採取した腫瘍の組織を網羅的に調べました。
抗がん剤治療の前後の腫瘍を比較したところ、再発した腫瘍で特定のタンパク質が活性化していることが判明。このタンパク質の働きを抑えられそうな薬剤の候補が、コパンリシブを含めて5つ見付かりました。
コパンリシブを、肝転移の病巣に見られる悪性度の高い細胞や、この細胞と同じ特徴を持つ腫瘍が体内にあるマウスに投与すると、いずれもがん細胞の増殖が抑えられました。
足立副センター長は、「研究成果が、大腸がんでの治験の実施や新薬の開発につながれば」と話しています。
東京大医科学研究所病院の朴成和教授(腫瘍内科)は、「今回の研究は、がん細胞内で働いているタンパク質から新薬候補を見付け出した点がポイントだ。効く患者を見定め、効果的に治療できるようになることが期待できる」と話しています。
2025年1月9日(木)