■痛風の発症、遺伝要因が強く影響と判明 「生活の乱れ」強調は一面的

　関節がはれて強い痛みを伴う「痛風」は、血液中の尿酸値に関係するため、酒の飲みすぎやぜいたく病といった悪いイメージがこびりついています。だが、生活の乱れを強調するのは、病気の全体像からすれば一面的な見方で、誤解であることがわかってきました。同じような生活でも多くの人は発症せず、最新研究では生まれ付きの体質、遺伝子の特徴が強く影響していることが判明しました。専門家は、通院と服薬によって尿酸値を一定値以下に保てば、再発は予防可能だと話しています。
　国の国民生活基礎調査によると、痛風で通院する国内の患者は130万人で、予備軍と考えられる高尿酸血症の患者は1000万人以上と推定されています。肥満や飲酒が引き金になるとされてきたものの、近年、遺伝要因による影響が極めて強いとの研究報告が相次いでいます。
　防衛医大の松尾洋孝教授（分子生体制御学）と大阪大の岡田随象教授（遺伝統計学）らは2024年、アメリカのアラバマ大などとの国際共同研究で、約12万人の痛風患者を含む262万人を対象に全ゲノムを調べ、痛風の炎症にかかわる遺伝子の候補が見付かったと国際学術誌に発表しました。
　痛風にかかわる377の遺伝子座（関連遺伝子の位置）を特定し、そのうち149は未知の遺伝子座でした。
　松尾教授によると、痛風は高尿酸血症でも一部の人にしか発症せず、主な原因は遺伝的な体質にあることが今回の研究でも示されたとしています。
　関連遺伝子には、尿酸を腸管から排出する機能にかかわる遺伝子が含まれており、多数の遺伝子が関与する痛風発症のメカニズム解明が期待されます。「遺伝子検査は病気のタイプ分けにも役立ち、タイプに応じた適切な治療を選択するような個別化された医療も実現しそうだ」といいます。
　ただ、医療現場においては薬剤の進歩によって痛風はすでに、十分に克服可能になっているといいます。受診する患者に対して松尾教授は、発症のメカニズムを「屋根に降り積もる雪」に例えて説明しています。
　「高尿酸血症によって関節などにたまる尿酸の結晶は雪の結晶と同じで、解けずにたまれば長い年月でだんだんと積もっていく。ある日、屋根から雪がどさっと落ちるようにしてたまった尿酸結晶が脱落すると、激しい炎症が引き起こされて痛風発作に至る」。
　尿酸が排出されにくい体質に加え、尿酸値を高めるような生活が続くと雪が積もりやすい。ただ、松尾教授は「発作時には尿酸値を下げようとしてはいけない」と注意を促しています。
　「痛みが治まるのを待って、それからは春に雪が解けるように、結晶をゆっくりと減らすことが大切。強い薬で尿酸値を一気に下げようとすると、かえって発作を誘発する恐れがある」といいます。
　もちろん、飲みすぎや食べすぎも問題になります。尿酸値を上昇させるリスクとなる要因として「肥満」「飲酒」「加齢」などがすでにわかっており、性別では男性のリスクが女性より圧倒的に高くなっています。こうした発症と悪化の条件をよく知って生活習慣を改善すること、具体的には、減量や節酒に努めることが大切だといいます。
　松尾教授は「痛風は体質の個人差に応じた検診や予防、治療ができる可能性が高い。最新の知見も生かし、検査で示される尿酸値を６（単位はｍｇ／ｄＬ）以下に保つことを目指してほしい。それが維持できれば、ほとんどの患者は痛風発作が全く起きない状況になる。体質は容易に変えられないが、生活改善と治療でそれは十分に可能だ」とアドバイスしました。

　２０２５年２月４日（火）

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■ｉＰＳ細胞から作った目の網膜細胞の移植、 「先進医療」に申請

　ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）から作った目の網膜の細胞を重い目の病気の患者に移植する治療について、開発を進める神戸市の病院のチームは、医療費の一部に公的な保険が適用される「先進医療」に申請したと明らかにしました。認められればｉＰＳ細胞を使う治療としては初めてのケースとなります。
　神戸市にある神戸アイセンター病院の栗本康夫院長らのチームは、網膜を支える色素上皮細胞の層が変性して視力が低下したり、視野の中心部がゆがんだりする「網膜色素上皮不全症」という重い目の病気の30～60歳代の男女の患者３人にｉＰＳ細胞から作った網膜細胞をひも状に加工して移植する臨床研究を行いました。
　チームは３人に移植した細胞が１年後も定着していることや、このうち１人は見え方も改善していることが確認できたとして、この治療の計画を「先進医療」として厚生労働省に申請し、１月末に受理されたと連絡があったということです。
　先進医療は治療そのものの費用は患者負担となる一方、入院や検査の費用に公的な保険が適用されるもので、一定の基準を満たせば実施する医療機関を増やすこともできます。
　申請された計画は今後、厚生労働省の専門家会議で審議される予定で、認められればｉＰＳ細胞を使う治療としては初めてのケースとなります。
　栗本院長は「承認されれば、治療を広く届けられるようになり、改めて身が引き締まる思いだ。日本中のいろいろな施設で治療ができる準備も整えていきたい」と話していました。
　チームは将来的に治療そのものの保険適用を目指すとしています。

　２０２５年２月４日（火）

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■食品の賞味期限、必要以上の短縮抑制 消費者庁、食品ロス量削減で新指針

　消費者庁の検討会は４日、食品の安全性を保ちながら賞味期限と消費期限の表示を長期化するため、事業者に期限を必要以上に差し引かないよう求める表示設定ガイドラインの改正案を議論しました。後日、意見公募（パブリックコメント）を行い、３月末までに正式決定する見込みです。政府の掲げた目標に向けて食品ロス量削減が進む中で、新たな指針により、さらなる促進を目指します。
　表示の意味を消費者がわかりやすいように、消費期限は「期限を過ぎたら食べないでください」、賞味期限は「おいしく食べられる期限」などの説明を付記することを促す内容も盛り込みました。
　政府は2030年度までに食品ロスの削減目標を、事業者は「2000年度比で60％減」とします。当初は消費者と事業者いずれも「2000年度比で半減」としていたものの、事業者はすでに達成し、新たな目標を設定しました。食品寄付の促進も目指しています。

　２０２５年２月４日（火）

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