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■新型コロナ後遺症をアメリカで初めて定義 せきなどの症状3カ月以上 [健康ダイジェスト]

 アメリカの研究機関が新型コロナウイルスの後遺症について、せきなどの症状が3カ月以上続いている状態だと、初めて定義しました。
 アメリカの科学・工学・医学アカデミーは11日、新型コロナの後遺症について、最初から継続しているか、いったん収まった後に再燃したかにかかわらず、症状が3カ月以上続く状態を指すと定義しました。
 具体的な症状は数百種類におよぶとしていて、代表的な例としてせきや倦怠(けんたい)感、集中力の低下を挙げています。
 後遺症は年代や慢性疾患の有無と関連がなく、また感染時に無症状や軽症だったとしても起こり得るとしています。
 アメリカでは今年春の時点でも成人の6・9%が新型コロナウィルスの後遺症に悩まされているとの調査があるものの、共通の定義がないため患者の治療につながりにくい面がありました。今回は政府の要請を受け科学者を代表する組織が検討した結果で、政策や医療、啓発などに広く使われる見込み。取りこぼされる患者が減るよう、包摂的な定義を目指しました。
 流行初期には検査を受けられない人が続出、検査キットを買えない人もいることから、感染の証拠は必須としませんでした。

 2024年6月12日(水)

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■iPS創薬でALSの進行抑制 京都大治験、白血病の既存薬活用 [健康ダイジェスト]

 体が徐々に動かせなくなる難病「筋萎縮性側索硬化症(ALS)」の新たな治療法の開発を目指す臨床試験(治験)について、京都大の井上治久教授らの研究チームは12日、第2段階の治験において、一部の患者で病状の進行抑制を確認したと発表しました。iPS細胞(人工多能性幹細胞)を使って既存薬の中から有望なものを探し、慢性骨髄性白血病の薬を投与しました。
 薬を探索した手法は、「iPS創薬」と呼ばれます。研究チームは患者の皮膚からつくったiPS細胞を運動神経細胞に成長させ、ALSの病態を再現。1000以上の薬をそれぞれ振りかけて調べ、慢性骨髄性白血病の治療薬として用いられている「ボスチニブ」を候補に選びました。
 今回は、発症後2年以内など条件を満たした患者26人を対象に、京都大病院のほか北里大病院(相模原市)や鳥取大病院、広島大病院などで実施。ボスチニブを患者に対して24週間にわたり投与しました。
 研究チームによると、患者26人中、少なくとも13人で病状の進行抑制が認められました。事前に設定した主要評価項目を達成したといいます。
 研究チームはこれまでの治験結果に基づき、ALSの治療薬としての承認申請を視野に、最終段階の治験実施を目指す方針だと明らかにしました。

 2024年6月12日(水)

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■子供向け解熱鎮痛薬を自主回収 15万箱、健康被害なし [健康ダイジェスト]

 医薬品製造の「池田模範堂」(富山県上市町)は12日、解熱鎮痛薬「ムヒのこども解熱鎮痛顆粒(かりゅう)」15万1220箱を自主回収すると発表しました。顆粒の入った小袋に穴が開き、薬が変色する可能性があるといいます。同社は健康被害の恐れはないとしています。
 箱の底面に記載されている使用期限が2025年5~12月の製品が対象。富山県内の工場で製造され、全国で販売。購入者からの指摘でわかったといいます。同社は、変色がある場合は服用を控えるよう求めています。健康被害の報告はないといいます。
 問い合わせはフリーダイヤル0120・643・061。平日の午前9時から午後5時まで受け付けます。同社ウェブサイトからも手続き可能。回収後、製品代金相当のプリペイドカードを送ります。

 2024年6月12日(水)

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■モデルナのインフル・コロナ混合ワクチン、臨床試験で個別接種より有効 [健康ダイジェスト]

 アメリカのバイオ医薬品会社モデルナは10日、同社が開発する新型コロナウイルスと季節性インフルエンザの両方を予防する混合ワクチンについて、後期臨床試験で、別のワクチンを個別に接種した時と比べて、50歳以上の成人の間で両方のウイルスに対するより強い免疫反応を示したと発表しました。
 モデルナによると、メッセンジャーRNA(mRNA)技術を用いた「mRNA─1038」と呼ばれるこの混合ワクチンは臨床試験で、現在販売されている従来のインフルエンザワクチンや同社のmRNAベースのコロナワクチンよりも強力な抗体を生成しました。
 臨床試験は50~64歳と65歳以上の2グループで、それぞれ約4000人が参加。1回接種で従来製品と同等以上の抗体が得られました。副反応は接種部の痛みや倦怠感が多く、詳細は論文で報告するとしました。
 また、イギリスの製薬大手グラクソ・スミスクライン(GSK)とフランスの同業サノフィがそれぞれ開発した広く利用されているインフルエンザワクチンと比較した場合、高齢者においてインフルエンザA型とB型の両方に対してより高い免疫反応を引き起こしたといいます。
 モデルナのステファン・ホーグ社長は、この混合ワクチンを2025年秋の流行シーズンに向けて発売したいと表明しました。実用化されれば、秋冬の感染症の予防接種が1回ですむようになり、医療機関や利用者の負担が減ると見込まれます。

 2023年6月11日(火)

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