■インフルエンザ患者、３週連続で過去最多を更新 引き続きＡ型とＢ型が同時流行

　全国のインフルエンザの患者数は１月29日～２月４日までの１週間に１医療機関当たり54・33人と、統計を取り始めた1999年以降最も多かった前週を上回り、３週連続で過去最多となりました。
　特に東日本で流行が拡大しており、国立感染症研究所は手洗いやマスクの着用など、感染対策の徹底を呼び掛けています。
　都道府県別では、大分県が77・09人と最も多く、次いで、福岡県が69・96人、埼玉県が68・29人、神奈川県が66・31人、高知県が66・19人、鹿児島県が64・61人、千葉県が63・98人などとなっています。国は１医療機関当たりの患者数が30人を超えると警報レベルとしていますが、これまで下回っていた北海道も45・38人と、すべての都道府県で警報レベルに達し、特に東日本で流行が拡大しています。
　こうした数値を基にした全国の患者数の推計は、約282万人。前週から約８万人増加しました。推計の患者数を年齢別にみると、10歳未満が約91万人、10歳から19歳が約62万人と、依然として若い世代を中心に流行が続いています。入院患者数は2018人で、前週と比べ３％減りました。年齢別では、80歳以上が最も多い737人でした。
　また、国立感染症研究所によりますと、これまでの５週間に検出されたのはＢ型のウイルスが52％、Ａ型のウイルスが48％と、引き続いてＡ型とＢ型が同時に流行する「混合流行」となっています。
　国立感染症研究所は、「全国的に患者数が多い状態で、流行のピークが続いているとみられる。『混合流行』の傾向も変わらないので患者数が急激に減ることはなく、大きな流行はしばらく続くのではないか」と話しており、手洗いやマスクの着用など、感染対策の徹底を呼び掛けています。
　 １医療機関当たりの患者数をみると、昨年11月26日までの１週間にインフルエンザの患者数の全国平均が１人を超え、全国的な流行期に入りました。12月下旬になると各地で患者が徐々に増え、九州では患者数が警報レベルである30人を超える県も出てきます。
　年が明けて１月14日までの１週間に、九州・沖縄のすべての県で30人を超えたほか、四国や本州の一部でも30人に達する所が出始めます。次の週になると、東日本の広い範囲にも流行が拡大します。ほとんどの都府県で30人を超え、特に九州の一部では80人を超えたほか、太平洋側の一部の県では60人を超える大きな流行になる所も出ました。さらに、次の週の１月28日までの１週間では30人以上の警報レベルは北海道を除くすべての都府県に広がりました。また、九州・沖縄は少し下がったものの高い状態が続きます。
　９日に発表された２月４日までの最新のデータでは、北海道も30人を超え、すべての都道府県が警報レベルに達しました。九州や中国・四国地方では患者数が減少した県が多くなっていますが、それでも１医療機関当たりの患者数は九州を中心に多い状態が続いています。
　ただ、例年以上の大流行が続いているとの見方には懐疑的な医療者もいます。国立感染症研究所などによると、今年はＡ型に比べて高熱が出ないこともあるＢ型インフルが例年より早く流行し、患者数を押し上げています。東京都内の内科医は、「例年に比べると軽症者が多い印象だ」と話しています。済生会中津病院（大阪）の安井良則感染管理室長は、「高熱が出ない『隠れインフル』もある、などと報道されることで、普段なら病院に行かない程度の症状でも診察を受け、インフルエンザと診断される患者もいる」と話しています。
　インフルエンザは熱が下がった後も感染力があるため、数日間は自宅にとどまる必要があるという判断のため、患者も医療機関の受診が必要と考えるようです。

　２０１８年２月１１日（日）

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