￭新型の割合が急増して６割を超える インフルエンザ患者

　国立感染症研究所は７日、最新の１週間（12月20日～26日）に全国5000の定点医療機関を受診したインフルエンザ患者数が、１医療機関当たり２・06人、合計で9863人になったと発表しました。
　流行期入りした前週の１・41人からさらに増え、27都道府県で流行の目安となる「１」を超えました。患者数は、10週連続で増加しました。
　１医療機関当たりの患者数は多い順に、佐賀県（９・41）、長崎県（７・64）、北海道（７・14）、大分県（３・78）、埼玉県（３・69）、沖縄県（３・31）、山梨県（３・28）、群馬県（３・07）など。
　患者から検出されるウイルスは、昨年11月までは高齢者や乳幼児で重症化しやすい季節性のＡ香港型ウイルスが半数以上を占めていましたが、12月以降は新型ウイルスが62パーセントにまで急増しています。特に、南関東や関西、福岡県など大都市周辺では、ほとんどが新型ウイルスになっています。
　国立感染症研究所の安井良則主任研究官は、「今後は新型インフルエンザを中心に流行が大きくなる可能性があり、流行のピークは１月下旬から２月にかけてとみられる。昨シーズンは小中高校生が患者の中心だったが、今回は乳幼児や持病のある人、それに妊婦など幅広い年齢層にも広がる可能性があるので、引き続き、手洗いなど予防策を徹底してほしい」と注意を呼び掛けています。

　２０１１年１月８日（土）

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