￭ウイルス性肝炎の感染者、３人に１人が受診せず 厚労省が調査

　国内で推定300万人の感染者がいるウイルス性肝炎は、早期に治療を受ければ肝臓がんなどへの進行を防ぐことができますが、検査で感染がわかった人の３人に１人は、陽性の結果をそのまま放置するなどして医療機関を受診していないことが、厚生労働省の研究班の調査でわかりました。
　肝臓がんの原因の９割を占めるウイルス性肝炎は、新薬の登場で適切な治療を受ければ多くはウイルスを取り除けるようになっています。しかし、自覚症状がないことなどから感染を知らされても医療機関を受診しない人が多く、受診を促す取り組みが課題となっています。
　厚生労働省の研究班で広島大学の田中純子教授らのグループは、患者が受診しない原因を調べようと、東京都や広島県など７つの都県で、一昨年までに感染がわかった2000人余りを対象にしたアンケート調査の内容を詳しく分析しました。
　その結果、３人に１人が、陽性の検査結果だったのにそのままにして忘れていたり、陰性と誤解したりしていたことがわかりました。
　調査を行った田中教授は、「肝臓がんにもつながる病気だということが十分理解されておらず多くの人が治療の機会を逃している。検査結果を伝える際には、治療の必要性も同時に伝える取り組みが必要だ」と話しています。

　２０１４年４月３０日（水）

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