￭認知症高齢者に抗精神病薬、死亡率２倍 ３カ月から半年でリスク増

　日本老年精神医学会は13日、認知症患者が抗精神病薬を使い始めから３カ月から半年は、使っていない患者に比べて死亡リスクが約２倍に高まるとの結果をまとめ、東京都内で開かれた同学会で報告しました。
　同学会は、「新たに使い始める患者や高齢者、要介護度が高い人は特に注意してほしい」と呼び掛けています。
　認知症に伴う激しい興奮状態や暴力、妄想、徘徊（はいかい）などの行動障害は介護者の負担になるため、医療現場では、統合失調症などに用いる抗精神病薬が使われることが珍しくありません。適応外の認知症では公的医療保険は認められていませんが、医師の判断で広く使われています。
　一方、米食品医薬品局（ＦＤＡ）は2005年４月、臨床試験の結果から「高齢の認知症患者に抗精神病薬を使うと、死亡リスクが約１・６倍高まる」との警告を出していました。
　このため、同学会は2012年10月から、全国の約360医療機関で診療を受ける65歳以上の認知症患者で抗精神病薬を飲んでいる人、飲んでいない人約5000人ずつを対象に、約２カ月（10週）後と半年（24週）後の死亡率を調べました。
　その結果、飲んでいる群と飲んでいない群全体の比較では、死亡リスクに差はありませんでした。
　しかし、抗精神病薬を飲み始めたばかりの約450人を分析すると、開始３カ月から６カ月（11週から24週）の間の死亡率は３・７パーセントで、飲まない人の１・９パーセントより高く、死亡リスクは２倍に上りました。死因は、肺炎や老衰などが多く認められました。開始約２カ月（10週）までは、差がありませんでした。
　学会は、「半年以上の長期間服用中の人には比較的安全で、急がずに経過をみて使用を判断する」とした上で、新たに使う人は注意が必要としました。
　報告した新井平伊（へいい）・順天堂大教授は、「年齢や要介護度の高い人の使用には十分な配慮が必要で、漫然と使い続けるのではなく、短期間が原則。常に減量や中止を考慮すべきだ」と話しました。

　２０１４年６月１３日（金）　

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