￭医薬分業が進行中 薬剤師から処方薬の説明を受ける人が増加

　処方薬の説明を薬剤師から受けた人がこの10年ほどで大幅に増え、医薬分業が確実に進んでいることが、製薬企業で組織する「くすりの適正使用協議会 」のインターネット調査で判明しました。
　調査はほぼ５年ごとで、今年が３回目。７月から８月にかけて実施し、全国の20～60歳代の成人男女1500人から回答を得ました。
　処方薬の説明を受けた人の割合は92パーセントで、1999年の87パーセント、2005年の93パーセントとほぼ同水準。しかし、このうち「十分に受けた」と答えた人は47パーセントで、99年の28パーセント、05年の44パーセントより増えました。
　説明した職種（複数回答）は、薬剤師が83パーセント、医師が42パーセント、看護師が10パーセント。薬剤師が99年の57パーセント、05年の69パーセントから大幅に増える一方、医師や看護師は減少傾向が続きました。
　処方薬の説明方法は、印刷物を利用しての説明が約80パーセントを占め、口頭のみは20パーセントにとどまりました。その処方薬の説明用紙の必要性は、71パーセントが必要とし、67パーセントが「家に帰ってから確認できる詳しい内容のもの」を希望しています。処方薬の説明内容で役立つ情報は、薬の作用（効き目）65パーセント、使用方法35パーセント、副作用31パーセントと続きました。
　また、平成24年度から中学校で「医薬品教育」の授業が義務となることを「知っていた」はわずか４パーセントでしたが、医薬品の適正使用の基礎を早期教育する「授業で必要と思うことは」という質問に対しては、「効果と副作用の兼ね合いを理解して用いること」、「使用説明書を読んで理解し、指示通り使用すること」、「使用中、いつもと違う症状が出ないか注意、観察すること」の回答がそれぞれ５割以上を占めました。

　２０１０年１１月２７日（土）

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