￭糖尿病、早めの受診を 要治療でも、４割が放置

　推定890万人にも及ぶ糖尿病の患者のうち、健康診断で「要治療」と判定されたにもかかわらず、医療機関で受診や治療をしていない人の割合が約４割にも上り、30歳代では約６割に達することが、「健康日本21推進フォーラム」（理事長、高久史麿・自治医大学長）の調査でわかりました。
　調査は、過去１年間に健康診断で血糖値が高く「要治療」と判定された男女500人を対象に、インターネットで実施。「要治療」の判定後も医療機関を受診していない人の割合は22・８パーセントで、特に30歳代の未受診率は41パーセント。
　また、受診したが「現在治療はしていない」と答えた人が16パーセントを占め、未受診者と合わせた「放置群」が39パーセンにも上りました。30歳代の「放置群」が58パーセントと、特に多いことも浮き彫りになりました。
　一方、受診者について現在行っている治療方法を聞いたところ、「薬物療法（経口薬）」が68・１パーセントと最も多く、「食事療法」（62・５パーセント）、「運動療法」（53・４パーセント）、「薬物療法（インスリン療法）」（22・５パーセント）と続きました。
　インスリン療法に関する意識調査では、「インスリン注射は糖尿病治療の最後の手段」と考えている人が51・２パーセントにも及びました。特に60歳代では、65パーセントとインスリン療法への抵抗感が高いこともわかりました。
　糖尿病の初期では、自覚症状がほとんどありません。そのため、健康診断の結果に細心の注意を払って、自分の体の異変を読み取ることが大切。糖尿病は早め早めの血糖値管理が必要です。進行すると薬物療法やインスリン療法に頼らなくてはなりません。
　インスリン療法は日々の管理が大変で、発症者の抵抗感も高いため、最近は薬で血糖コントロールが悪い時だけ、１日１回ですむ基礎インスリン製剤の併用に早期に踏み切る療法が普及しています。
　基礎インスリン製剤を早めに使って、膵臓を休ませることで、膵臓の機能が回復し、結果的にインスリンをやめることができる療法です。インスリンの使い方で治療の選択肢が増えているので、医師とのコミュニケーションをよくとることが必要です。

　２０１１年７月２８日（木）

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