￭インフルエンザ患者、１週間で107万人に １月末、前週比で倍増

　先月25日～31日までの１週間で、全国の医療機関を受診したインフルエンザ患者数は推計で107万人に達したと、国立感染症研究所が５日発表しました。首都圏を始め、新潟県や沖縄県など28の都道府県で警報レベルに達し、鳥取県と愛媛県を除く全国で注意報レベルを超えています。
　国立感染症研究所の最新の調査結果によると、１月31日までの1週間に、定点観測している全国5000カ所の医療機関を受診したインフルエンザの患者の数は、１医療機関当たり22・57人と、前の週に比べて２倍に増えました。
　１医療機関の受診者数をもとに推計した全国の患者数は107万人に達し、前週の52万人から倍増しています。
　１医療機関当たりの患者数を都道府県別にみると、新潟県が最も多く39・44人、次いで沖縄県で34・29人、福岡県31・88人、神奈川県31・64人、埼玉県30・30人、千葉県29・16人、愛知県28・49人などとなっていて、47都道府県のすべてで前週の報告数よりも増加しています。
　このうち、大きな流行が起きているおそれを示す警報レベルに達したのは、28都道府県に上っています。
　年齢別では、５～９歳が約27万人で最多。直近の５週間で検出されたウイルスを分析すると、2009年に大流行した「新型インフルエンザＨ１Ｎ１型」が全体の半数を占めていて、次いでＢ型が３割、Ａ香港型が２割となっています。
　全国3396の学校や幼稚園などから、休校や学年・学級閉鎖の報告がありました。
　国立感染症研究所では、「今シーズンの患者の推計値が初めて100万人を超えたが、まだピークは達しておらず、今後さらに増えるおそれがある」として手洗いやマスクなどの着用、予防接種などの対策の重要性を訴えています。

　２０１６年２月６日（土）

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