￭インフルエンザ患者、初めて減少 14歳以下の患者が全体の半数を占める

　２月21日までの１週間に、全国の医療機関を受診したインフルエンザの患者は推計で186万人と、今年初めに流行期に入って以降初めて減少しました。
　専門家は「流行のピークはすぎたとみられるが、依然患者は多く、受験シーズンとも重なってきているので、手洗いなどの対策を徹底してほしい」と話しています。
　国立感染症研究所によりますと、２月15日から21日までの１週間に、全国およそ5000の医療機関を受診したインフルエンザの患者は１医療機関当たり37・16人、推計で186万人となり、前の週の１医療機関当たり39・97人、推計で205万人から減りました。患者数が減るのは、今年初めに全国的な流行期に入って以降初めてのことです。
　流行状況を表す１医療機関当たりの患者数を都道府県別にみますと、愛知県が最も多く55・52人、次いで広島県が46・93人、石川県が45・27人、山口県が44・94人などとなっており、26の都道府県で前の週に比べて減少しています。
　関東地方でも１都６県すべてで前の週に比べて減少し、１医療機関当たりの患者数は埼玉県が40・59人、千葉県が39・37人、群馬県が38・92人、神奈川県が34・59人、栃木県が32・28人、茨城県が30・82人、東京都が29・89人となっています。
　ただ、依然として全国的に患者数が多い状態は続いており、年齢別では14歳以下の患者が推計で89万人と、全体の半数近くを占めています。
　国立感染症研究所の砂川富正室長は、「全国的な流行はピークをすぎたとみられる。ただ今シーズンは流行期入りが例年よりも１カ月ほどずれ込み、患者数の多い時期と受験シーズンが重なってきた。受験を控える学生は手洗いやマスクの着用などをするほか、家族に患者がいれば個室で休んでもらうなどの対策も有効だ」と話しています。

　２０１６年２月２７日（土）

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