￭インフルエンザ患者、推計179万人と依然多い状態 24都道府県で減少、23県では増加

　先月28日までの１週間に全国の医療機関を受診したインフルエンザの患者は、推計で179万人と依然、多い状態が続いています。
　国立感染症研究所は、手洗いなど対策の徹底を呼び掛けています。
　国立感染症研究所によりますと、先月28日までの１週間に全国5000の医療機関を受診したインフルエンザの患者数は、１医療機関当たり36・12人（前週は37・16人）となりました。これを基に推計した全国の患者数は179万人となりました。前週は約186万人で、２週連続の減少となったものの、この時期としては過去10年間で最も多い状態となっています。
　これは今シーズンの流行期入りが年明けにずれたためで、推計の患者数は昨年の同じ時期より100万人以上多くなっています。
　流行状況を表す１医療機関当たりの患者数を都道府県別にみますと、最も多いのが愛知県で54・31人、次いで愛媛県が53・10人、鹿児島県が49・53人、石川県が48・94人、山口県が47・48人などとなっています。24都道府県で前週よりも減ったものの、西日本を中心に23の県で前週より増加しています。
　一方、今シーズン、これまでに検出されたウイルスは、７年前に新型インフルエンザとして流行したＨ１Ｎ１型ウイルスが全体の半数以上を占めて最も多い一方、Ｂ型も３割ほど報告されています。
　国立感染症研究所の砂川富正室長は、「例年なら患者数が減少を始める時期だが、まだピークをすぎたとはいい切れず注意が必要だ。引き続き手洗いやマスクの着用など、せきエチケットをして対策を徹底してほしい」と話しています。

　２０１６年３月５日（土）

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