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■rTMS治療法、子供への実施は「不適切」 専門の学会が声明 [健康ダイジェスト]

 18歳以上のうつ病患者を対象に公的な医療保険が適用されている「rTMS(反復経頭蓋磁気刺激)」という頭部を磁気で刺激する治療法について、専門の学会は、一部の医療機関が発達障害に有効だとして、子供に対しても実施しているとして、子供への有効性と安全性は確かめられておらず実施は不適切だとする声明を発表しました。
 「rTMS」は、専用の医療機器で頭部に繰り返し磁気的な刺激を与えて脳の特定の活動を変化させる治療法で、薬による治療で十分な効果が認められない18歳以上のうつ病患者に対して公的な保険が適用されています。
 この治療法について、子供の精神医学の専門家などで作る「日本児童青年精神医学会」は声明を発表し、一部の医療機関が「発達障害に有効」だとして、18歳未満の子供に対しても保険が適用されない「自由診療」で実施しているとして、「子供に対する有効性と安全性のエビデンスは不十分であり、発達障害などに、この治療法を実施することは適切ではない」という見解を示しました。
 声明では、この治療法は別の専門学会の指針で、18歳未満には実施すべきではないと明記されているとした上で、「まれに、けいれん発作が起きることもあり、決して副作用のない治療法ではない」と指摘しています。
 そして臨床試験で安全性などを確認しないまま、子供に対して実施することは「非倫理的で危険性を伴う」としました。
 学会の岡田俊代表理事は、「安全性や効果が十分に確認されていない治療法に、子供をゆだねることは危険にさらすことにもなる。まずは、効果と安全性を検証することが大事だ」と話しています。

 2024年5月7日(火)

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■小林製薬「紅麹」サプリ摂取、 4月末までに全国で189人が受診 日本腎臓学会が集計 [健康ダイジェスト]

 小林製薬の紅麹(べにこうじ)の成分を含むサプリメントを摂取した人が腎臓の病気などを発症した問題で、日本腎臓学会は会員の医師を対象に行った調査で4月末までに全国で189人が受診したと発表しました。多くの患者は摂取をやめた後に症状が改善したということですが、投薬治療が続いているケースもあるということです。
 日本腎臓学会は、回収の対象となっている小林製薬の3種類の製品を摂取した後に腎臓の機能に障害が出た患者がいないか会員の医師にアンケート調査を行っており、7日、4月末までの集計結果を発表しました。
 それによりますと、これらの製品を摂取した後、医療機関を受診した人は189人いたということです。
 このうち15人程度については検査の結果異常はなかったということですが、多くの患者では腎機能障害、食欲不振、けん怠感、尿の異常といった症状がみられたということです。
血液や尿の検査では腎臓の尿細管という部分の機能が低下する「ファンコニー症候群」という病気の可能性がある患者が多くみられました。
 腎臓の組織の検査を行った94人でも、43・5%で尿細管などの炎症、28・3%で尿細管の壊死の症状がみられたということです。
 治療の状況については、約4分の3の患者が製品の摂取をやめることで症状が改善しましたが、2割はステロイドによる治療を受けたほか、1割は継続して投薬が必要になっているということです。
 また、人工透析を受けた人も7人いたということですが、5人は腎機能が回復し、透析をやめています。治療を継続している2人のうち、1人については、主治医が、持病の腎疾患の経過から「(サプリとの)関連性は低い」とコメントしています。もう1人については、受診時に、腎臓に尿がたまる「水腎症」があり、症状が改善していないといいます。サプリとの関連は不明としています。
 日本腎臓学会の猪阪善隆副理事長は、「比較的軽症の人が多いが、1割くらいの人は継続して治療が必要な状況だ。摂取した人は症状がなくても念のため検査を受けたほうがいいのではないか」と話しています。

 2024年5月7日(火)

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■新型コロナ感染者、12週連続で減少 インフルエンザ感染者は2週連続で「1人」台 [健康ダイジェスト]

 厚生労働省は7日、全国に約5000カ所ある定点医療機関に4月22~28日に報告された新型コロナウイルスの新規感染者数は計1万5786人で、1定点当たり3・22人(速報値)だったと発表しました。前週(3・64人)の約0・88倍で、12週連続で減少しました。
 都道府県別の最多は沖縄県の8・34人で、秋田県6・42人、岩手県6・16人と続きます。東京都2・39人、愛知県3・25人、大阪府2・65人、福岡県2・38人でした。40都道府県で減少しました。
 28日までの1週間に定点医療機関に報告された新規入院患者数は1301人で、前週(1490人)から189人減少。集中治療室(ICU)に入院した患者は63人で、前週(49人)から14人増えました。
 一方、厚生労働省は7日、全国に約5000カ所ある定点医療機関から4月22~28日の1週間に報告された季節性インフルエンザの感染者が、1医療機関当たり1・07人だったと発表しました。同1・85人だった前週(4月15~21日)からさらに下がり、6週連続で減少。2週連続で、「1人」台となりました。
 1医療機関当たりの患者数が1人を下回ると、インフルエンザの流行期が終わったと判断されます。

 2024年5月7日(火)

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