￭病気 適応障害

社会環境に適応できず、心身の症状が出現
　適応障害とは、ある社会環境においてうまく適応することができず、さまざまな心身の症状が現れる精神疾患の一種。急性ストレス障害、ＰＴＳＤ（心的外傷後ストレス障害）と同様に、外的ストレスが原因となって起こるストレス障害に分類されます。
　だれでも、新しい環境に慣れて社会適応するためには、多かれ少なかれ苦労をしたり、いろいろな工夫や選択をする必要に迫られることはよくあることです。それがうまくいかなくなった場合には、会社では職場不適応、学校では登校拒否(不登校)、家庭では別居あるいは離婚などといった形で現れます。
　ストレス学説によれば、心理社会的ストレス（環境要因）と個人的素質（個人要因）とのバランスの中で、いろいろなストレス反応である心理反応、行動反応、身体反応が生じますが、これらは外界からの刺激に適応するための必要な反応です。ところが、ストレスが過剰で長く続く時、個人がストレスに対して過敏である時に、このバランスが崩れてさまざまな障害を来すようになります。
　適応障害の発症に関しては、個人的素質が大きな役割を果たしていますが、もし外的ストレスがなければこの状態は起こらなかったと考えられることが、この障害の基本的な概念です。つまり、外的ストレスの源がはっきり指摘できる場合にのみ、適応障害と診断されます。症状が現れるのに先立って、日常的ではあるが個人にとっては重大な環境の変化である就職、就学、独立、転居、結婚、離婚、失業、経済的困難、重い病気、子離れ、親別れなどがあります。
　適応障害の症状はいろいろで、不安、抑うつ、焦燥、過敏、混乱などの情緒的な症状、不眠、食欲不振、全身倦怠（けんたい）感、易疲労感、頭痛、肩凝り、腰痛、腹痛、吐き気、動悸（どうき）などの身体的な症状、業績や学力の低下、遅刻、欠勤、不登校、早退、過剰飲酒、ギャンブル中毒、暴力などの問題行動があります。そして、次第に対人関係や社会的機能が不良となり、仕事や学業にも支障を来し、引きこもってうつ状態となります。
　精神科、心療内科以外の病院で身体的な症状のみを訴える場合、検査では確認できないため、適応障害が見過ごされることが多くなります。逆にいうと、不眠や頭痛、吐き気などの症状があるにもかかわらず、病院で異常なしといわれた場合、適応障害であることがあります。軽度のうつ病と区別がつきにくく、放置しているとうつ病になることもあります。また、適応障害がもとで発生する身体的な異常は、自律神経失調症や心身症とも呼ばれます。
　適応障害は比較的よくみられ、精神科受診者の約10パーセントとも見なされています。思春期、青年期に多く起こりますが、どの年代でも起こり得ます。男性より女性により多くみられ、性格がまじめで、忍耐強い人ほどかかりやすいとされます。
適応障害の検査と診断と治療
　適応障害の診断には、次のような基準があります。
　１、はっきりとした心理社会的ストレスに対する反応で、３カ月以内に発症する。２、ストレスに対する正常で予測されるものよりも過剰な症状。３、社会的または職業（学業）上の機能の障害。４、不適応反応はストレスが解消されれば６カ月以上は持続しない。そして、他の精神障害がないことが前提条件です。
　適応障害のタイプとしては、その主要な症状によって以下のように分類されます。
　１、不安気分を伴う適応障害：不安、神経過敏、心配、いらいらなどの症状が優勢。２、抑うつ気分を伴う適応障害：抑うつ気分、涙もろさ、希望のなさなどの症状が優勢。３、行為の障害を伴う適応障害：問題行動、人の権利の障害、社会規範や規則に対する違反行為などが優勢。４、情動と行為の混合した障害を伴う適応障害：情動面の症状（不安、抑うつ）と行為の障害の両方がみられるもの。５、身体的愁訴を伴う適応障害：疲労感、頭痛、腰痛、不眠などの身体症状が優勢。６、引きこもりを伴う適応障害：社会的引きこもりが優勢。
　適応障害の治療では、まず原因となっている心理社会的ストレスを軽減することが第一です。環境要因を調整して適応しやすい環境を整えることや、場合によってはしばらく休職、休学して休養し、心的エネルギーを回復することが必要です。また、心理的葛藤（かっとう）に関してカウンセリングを受けて、混乱した情緒面の整理をすることや、社会適応へ向けての心理的援助を求めることも有効です。精神療法によるストレス脆弱（ぜいじゃく）性の体質改善も、効果があるといわれています。
　不安を主とする場合は抗不安薬、うつ症状を主とする場合は抗うつ薬の服薬など、それぞれの病型に応じて薬物療法が必要な場合もありますが、薬物は期間を限って補助的に用いられます。
　適切な治療で、多くは３カ月以内という短期間で回復します。しかしながら、適応障害の原因となっている心理社会的ストレスの軽減、あるいは除去が行われないことには、さまざまな症状が再発する可能性が高くなります。 ストレス因子がなくなった後も６カ月以上症状が続く場合は、ＰＴＳＤ（心的外傷後ストレス障害）や分類不能の重度のストレス障害、特定不能の不安障害などを考慮する必要もあります。
　日常生活上の心掛けとしては、環境要因からの心理社会的ストレスにより、心身のバランスを崩した時に症状が現れてくるので、適度の休養を確保したり、気分転換を図ったりして、日頃からストレスをためないような工夫をする必要があります。適切な相談相手を持って一人でくよくよ考えないことや、人といかにうまく付き合い、その中でいかに自己実現するかというソーシャルスキルを身に着けることも有効です。

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￭病気 鉄欠乏性貧血

■体内の鉄が不足して発症■
　鉄欠乏性貧血とは、体内の鉄が不足することにより、赤血球の中に含まれているヘモグロビン（血色素）の産生が不十分になって、発症する貧血です。
　その貧血とは、赤血球中のヘモグロビンの量が減少したり、血液中の赤血球の数が減少した状態をいいます。原因によりいくつかの種類がある中で、最も多いのが鉄欠乏性貧血。
　ヘモグロビンは肺から各臓器や組織に酸素を運び、不必要になった二酸化炭素を持ち帰って、肺から外に出すなど重要な働きをしていますので、ヘモグロビンの産生が不足すると、全身に運ばれる酸素の量が減少し、体が酸素不足になってさまざまな症状が起きてしまいます。
　貧血の症状としてみられるのは、めまい、立ちくらみ、頭が重い、頭痛、耳鳴り、顔色が悪い、唇の色が悪い、肩や首筋が凝る、動悸（どうき）、 息切れ、むくみ、疲れやすい、体がだるい、手足が冷える、注意力が散漫になる、などです。
　鉄欠乏性貧血を発症する原因として、以下のものが考えられます。
出血が原因：傷などによる一過性の出血だけでなく、胃・十二指腸潰瘍（かいよう）や痔（じ）、子宮筋腫（きんしゅ）、胃や大腸のがんなどで、持続的あるいは反復的に出血がみられると、少しずつ鉄分を失います。
食生活が原因：偏食やダイエットなどで、食物からの鉄分の摂取が不足するような栄養バランスの悪い食事をしていると、発症します。
鉄分の需要増が原因：成長期の子供や妊娠中の女性は、鉄分の必要量が普通より多いために、貧血になりやすくなります。
激しい運動が原因：スポーツなどで激しい筋肉運動をする人は、赤血球が早く壊されて鉄分が不足しがちになります。
不規則勤務が原因：体内の鉄分は夜になると減少するため、深夜勤や不規則勤務に就いている人は、同じ食事をしていても貧血になりやすくなります。
■生活習慣の改善で予防する■　
　鉄欠乏性貧血は、生活習慣の改善によって予防することができます。まず、無理なダイエットや不規則な食事を改め、鉄分の多い食品を積極的に摂取します。成人男性は鉄分を１日約12〜15ｍｇ、成人女性は15〜20ｍｇの摂取を心掛けたいもの。女性は月経や妊娠、授乳のため鉄分が失われやすいので、男性より多くを必要とします。
　鉄分を多く含む食品は、大豆、大豆製品、レバー、ひじき、もずく、のり、あさり、かき、ほうれん草、小松菜、切干大根、いわし丸干し、牛もも肉、まぐろ赤身など。
　たんぱく質を摂取することも、大切です。ヘモグロビンは鉄とたんぱく質でできているので、肉や魚、豆腐、卵などを適量食べましょう。また、ビタミンＣは鉄の吸収を促進させる働きがあるので、野菜や果物なども食べるようにしましょう。緑茶や紅茶、コーヒーに含まれるタンニンを鉄分と一緒に取ると、鉄分の吸収が悪くなりますので、食事とは時間をずらして飲むといいでしょう。
　医師による治療では、鉄剤を内服します。この鉄剤には、徐放性鉄剤と非徐放性鉄剤があります。徐放性鉄剤は、胃から腸にかけてゆっくりと鉄を放出して、少しずつ吸収されるため、胃粘膜への刺激は少なく、空腹時に飲むことができます。ただ、この製剤は胃酸がないと効果がないため、胃の切除を受けた人には使えません。非徐放性鉄剤は、胃を切除した人や胃酸の分泌が低下している高齢者、低酸症の人に吸収可能な薬剤です。
　徐放性、非徐放性ともに主な副作用として、悪心、嘔吐（おうと）、食欲不振、腹痛、下痢、便秘などの胃腸障害を起こすことがあります。鉄剤を服用すると便が黒くなることがありますが、心配はいりません。貧血が改善されたからといって、医師の指示なしに服用をやめてはいけません。ヘモグロビンの量が正常になっても、その後２〜３カ月は服用を継続する必要があります。

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￭病気 てんかん

脳の神経細胞の一時的な機能異常で、発作が起こる疾患
　てんかんとは、脳の神経細胞の伝達システムに一時的な機能異常が発生して、反復性の発作が起こる疾患。発作時には意識障害がみられるのが普通ですが、動作の異常、けいれんなどだけの場合もあります。こうした異常な症状が長期間に渡って何度も繰り返し現れるのが、この疾患の特徴です。
　そのため、１回だけの発作だけでは、普通はてんかんと診断することは困難。場合によっては、脳波にどのような波が出ているかによって、１回の発作でてんかんの診断をつけることもあります。
　脳の神経細胞（ニューロン）は、規則正しいリズムでお互いに調和を保ちながら電気的に活動しています。この穏やかなリズムを持った活動が突然崩れて、激しい電気的な乱れ（ニューロンの過剰発射）が生じることによって、てんかん発作が起きます。てんかん発作はよく、脳の電気的嵐（あらし）に例えられます。
　日本全国の発症者は、推定100万人。乳幼児期から高齢期まで幅広く発症しますが、脳が発達途上にある３歳以下が最も多く、80パーセントは18歳以前に発症するといわれています。しかし、近年は人口の高齢化に伴い、高齢者の脳血管障害などによる発症が増えてきています。現在の医療では、適切な治療により70～80パーセントの人で発作のコントロールが可能であり、多くの人たちが普通に社会生活を営んでいます。20パーセントの人は、薬を飲んでも発作をコントロールできない状態で、難治性てんかんと呼ばれるものもあります。
　てんかんの発作には、いくつかのタイプがあります。典型的な症状は、上下肢を突っ張って硬直させ、直後にガクガクと全身のけいれんを起こし、何分間か続いた後、完全に意識がなくなります。その後、短時間で意識が自然に戻ります。これを大発作といいます。大発作のようなはっきりしたけいれんはなく、数秒から数十秒ほどのごく短時間、ふっと意識が途切れる程度の発作が１日に何回も起こることがあり、これを小発作といいます。
　大発作のような大きな手足のけいれんは起こらず、体の一部の筋肉がピクンと収縮を繰り返すのは、ミオクロニーてんかん（ミオクロニー発作）と呼ばれます。幻覚などが起きたり、もうろう状態になって口をモグモグさせたり、目的なく歩き回ったりして、それが数分で消失する型もあります。これは精神運動発作と呼ばれます。
　てんかん発作を起こしやすい遺伝的な素因が関係している場合と、脳に障害や傷があるために起こる場合とがあります。一部のてんかんには発病に遺伝子が関係していたり、発作の起こりやすさを受け継ぐことが明らかになっていますが、そうしたてんかんの多くは良性であり、治癒しやすいようです。
　原因がはっきりしている場合は、症候性てんかん、原因不明の場合には特発性てんかんと呼びます。症候性てんかんの原因には、出産時の仮死状態や低酸素による脳の障害や傷のほか、先天性の代謝異常や内分泌異常による脳の障害、脳炎、髄膜（ずいまく）炎、脳出血、脳梗塞（こうそく）といった疾患や、交通事故といった脳外傷による障害や傷があります。
　また、発作は大きく分けると、全般発作と部分発作に分けられます。全般発作は発作の初めから脳全体に起因しているもの、部分発作は脳のある限られた場所から発作が始まるものです。全般発作では、初めから脳全体が電気の嵐に巻き込まれるので、最初から意識がなくなるという特徴があります。部分発作には、意識は保たれている単純部分発作、意識が消失する複雑部分発作、部分発作から始まって全身のけいれんが起こる二次性全般化発作があります。
てんかんの検査と診断と治療
　てんかんの診断は、発作の様子を詳しく説明してもらうことから始まります。しかし、多くの発症者は発作が始まると意識が障害されることが多く、自分で発作の状態や状況を話すことができません。発作の状態、状況を知る家族や学校の先生、職場の人などの介助者、目撃者は、診察に同行し、医師に発作の状況を正確に伝えます。
　てんかんの診断のために最も重要な検査は、脳波検査です。てんかんは脳の神経細胞の電気的発射によって起きますので、この過剰な発射を脳波検査で記録することができます。診断のみでなく、てんかんの発作型の判定にも役立ちます。何回検査しても安全ですし、痛みもありません。
　脳波検査のほかにも、ＣＴ検査やＭＲＩ検査などは、脳腫瘍（しゅよう）や脳外傷などを画像で確認できるため有効です。ＰＥＴ／ＳＰＥＣＴ（脳機能画像）、ＭＧＥ（脳磁図）なども、てんかんの検査に使われます。
　血液検査、尿検査も、てんかんの診断に欠かせない検査。てんかんの発作はさまざまな原因で起こりますので、原因検索のために血液や尿の検査をします。また、慢性の疾患であるてんかんの薬物治療は、長期間に渡り薬を飲み続ける必要があるので、服用する前に体の状態を調べる必要があります。
　てんかんであることがはっきりすれば、発作が繰り返されると脳の障害も進んでくるので、抗てんかん剤を服用して発作をコントロールします。抗てんかん剤は、脳の神経細胞の電気的な興奮を抑えたり、興奮が他の神経細胞に伝っていかないようにすることで、発作の症状を抑える薬のことをいいます。小児のてんかんの７～８割は、抗てんかん剤で正しく治療すれば発作を止めることができます。
　抗てんかん剤は、てんかん発作型、年齢、性別などを考慮して選択します。選択の目安となる基準はありますが、どの薬をまず選択するかなどの細かな治療法は、医師の臨床経験、考え方によって、多少の違いがあります。選択された薬が適薬かどうかは、発作に対する効果と副作用の有無によって決まります。１種類の薬で発作を抑制する単薬療法が好ましい形ですが、１種類のみでは発作が抑制されない時には、２種類以上の薬を用いる多薬療法が行われます。
　服薬した薬の量と吸収されて脳に届く薬の量は個人差があり、同じ割合ではありません。脳内の薬の濃度は直接測ることができないので、血液中の薬の濃度から間接的に脳内の濃度を推定します。血中濃度の測定は、適量の決定、副作用の予測や副作用が出た場合の対応、薬物の相互作用を知る上で大変有効です。
　てんかんの治療では、長期間に渡る服薬が必要ですので、薬の副作用は特に重要な問題です。薬には発作の抑制に有効性がある反面、好ましくない効果があることも否めません。皮膚に発疹（はっしん）などのアレルギー反応が出る際には、速やかに服薬を中止する必要があります。 眠気、ふらつきなどが出る際には、薬の量を減らすことで和らげますし、１週間くらいで慣れる場合もあります。 長く服薬し続けることで、肝臓機能低下、血液中の白血球減少、歯肉増殖、多毛、脱毛など体に気になる影響が出る際には、早めに医師に相談します。
　薬物治療のほかにも、外科治療、食事療法などがあり、十分な服薬治療を行っても発作が抑制されない時に行います。例えば、難治性てんかんに対して、外科手術による治療を検討します。ただし、すべてのてんかんに外科治療が可能であるわけではなく、発作の始まる部分がはっきりしている部分発作で、その部分を切除しても障害が残らない場合に可能です。
　てんかんの発作の原因や重症度、脳の障害の程度にもよりますが、適切な薬物療法によって、発作の消失、発作の回数を減少させることができます。また、発作が消失している期間が小児で２～３年、成人で５年以上続き、医師が服薬中止が可能だと判断すれば、３カ月～６カ月かけてゆっくりと薬の量を減らしてゆきます。
　服薬を中止した後も発作の再発がなければ、てんかんが治癒したといえます。しかし、薬の中止後も発作が再発する場合もありますので、半年から１年の１回程度、脳波検査を含む診断を定期的に受けます。
　一般的にはてんかんがあっても、生活は制限しなくてよいのですが、生活リズムを整えることが大切で、発作の誘引である睡眠不足、疲労、暴飲暴食、薬の飲み忘れには注意が必要です。勝手に薬をやめると発作を起こし、外傷などの危険もあるので、本人も家族も十分に注意する必要があります。
　発作が起きた場合、吐いた物を誤嚥（ごえん）しないようにするため顔を横に向け、どんな発作か、発作時間を観察します。大抵の場合は、自然に止まりますが、５分以上続く場合は受診したほうがよいでしょう。
　なお、発作が頻発している場合や、抗てんかん薬を多種類、多量に服用している時期に妊娠すると、胎児に影響を与えます。いつなら妊娠してよいか、どんな職業に就くかなど、いずれも家族で十分話し合ったり、医師に相談して決めなくてはなりません。

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