￭体外受精の治療件数、過去最高の36万8764件 出生も過去最高の４万2554人に

　2013年に国内で行われた体外受精の治療件数は36万8764件と10年前の３・６倍に増え、過去最多を更新したことが、日本産科婦人科学会のまとめでわかりました。
　一方、この体外受精の治療の結果、産まれた子供の数は４万2554人と治療件数の１割ほどにとどまっています。
　日本で産まれた子供の約24人に１人が体外受精で産まれた計算になりますが、治療件数の伸びに比べて産まれた子供の数は増えておらず、10年前の２・３倍にとどまっています。
　また、体外受精の治療を受けた女性の年齢は、40歳以上のケースが41パーセントと、初めて４割を超えました。女性は30歳代半ばごろから妊娠する割合が低くなる上に、流産のリスクが高まることから、最終的に出産に至ったのは、35歳で17・２パーセント、40歳で８・３パーセント、45歳で０・８パーセントとなっています。
　日本産科婦人科学会は、体外受精を行っている全国の医療機関から毎年、件数などについて報告を受けています。
　専門家は、「女性が妊娠しにくくなる30歳代半ば以降になって治療を受ける夫婦が増加していることが、産まれる子供の数が増えない主な原因で、20歳代から30歳代前半の時期に仕事と出産・子育てを両立できるよう、社会の支援をさらに充実させるべきだ」と指摘しています。
　体外受精は、妻の卵子と夫の精子を体外で受精させ、妻の子宮に戻す不妊治療。国内で、初の体外受精児が誕生したのは1983年で、以来、体外受精で生まれた子供は計約38万4000人になりました。
　当初は、卵子の通り道が詰まっている患者らに限られた治療でした。近年は、晩婚化で妊娠を望む女性の年齢が上昇、加齢による不妊に悩む患者の最後の手段としても広がり、2004年度に体外受精費用の公費助成も始まりました。
　日本では晩産化も進行しており、1980年には26・４歳だった第一子出生時の母親の平均年齢が、2011年に30歳を超え、2013年には30・４歳となりました。

　２０１５年９月１６日（水）

タグ：健康ダイジェスト ニュース 健康創造塾