■環境危機時計９時47分、過去最悪 温暖化を懸念し14分進む

　地球環境の悪化に伴う人類存続の危機感を世界の研究者らに尋ねて時刻で表す「環境危機時計」が、昨年から14分進んで今年は９時47分になり、1992年の調査開始以来最も懸念が強まっていると旭硝子財団（東京都千代田区）が７日、発表しました。
　トランプ・アメリカ大統領が昨年就任し、地球温暖化対策の「パリ協定」からの離脱を表明するなど、アメリカの環境政策の大幅な後退が鮮明になっていることが要因とみられます。
　旭硝子財団が今年４～６月、世界139カ国の政府関係者や大学の専門家ら1866人にアンケートした結果をまとめました。回答の際に重視した分野は、地球温暖化や大雨や洪水、干ばつなどの増加といった「気候変動」が約３割で最も多く、絶滅する生き物が増える「生物多様性」、「水資源」が続きました。
　また、これまで環境問題への意識が比較的低かった20歳代と30歳代の若い世代で環境悪化への危機感が高まっていることも、時刻が進んだ要因の１つだということです。
　環境危機時計は深刻さを０時１分から12時までで示し、９時以降は「極めて不安」に分類され、時計が12時をさすと「環境問題で地球に人類が住めなくなる」となります。地域別では、北米が10時11分と最も深刻で、西欧は10時４分、日本は９時31分、東欧・旧ソ連が８時42分と最も危機感が低くなりました。
　環境危機時計の取り組みを行っている旭硝子財団の清水潤一顕彰事業部長は、「昨年と比べて14分も進み、驚いている。時計の針が戻るよう、生活習慣や自然保護に対する意識を改めてほしい」と話していました。

　２０１８年９月７日（金）

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