■パーソナルトレーニングで健康被害多発 消費者事故調、実態調査へ

　トレーナーから１対１で運動や食事の指導を受ける「パーソナルトレーニング」による骨折や健康被害が多発しているとして、消費者庁の消費者安全調査委員会（消費者事故調）は19日、実態調査を始めたと発表しました。報告されている事故を分析し、再発防止策をまとめます。
　パーソナルトレーニングは、トレーナーが利用者のライフスタイルに合わせた指導をする新しいサービスで、運動不足解消やダイエットなどを目的に指導を受ける人が多くいます。一方で、トレーナーは法的な資格保有の義務はなく、サービスの質もトレーナーの資質にゆだねられています。
　国民生活センターによると、2017年度以降の約５年間で、スポーツジムなどでのパーソナルトレーニングによるけがや病気の相談が105件あり、そのうち女性が９割でした。
　ある30歳代女性は重量のあるバーベルを持ち上げ、徐々にウエートを重くするトレーニングで腰椎（ようつい）を骨折。また、糖質ばかりの食事をとるよう不適切な食事指導もされていました。

　２０２３年５月１９日（金）

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