■新型コロナウイルス感染症の影響で認知症の症状悪化 専門医調査で４割が回答

　日本認知症学会は、新型コロナウイルス感染症の流行が認知症の医療や介護に与えた影響の調査結果を、14日公表しました。認知症の人の受診頻度が減るなどして、症状が悪化した人もいました。
　５月25日から約２週間、同学会に所属する認知症の専門医1586人にメールでアンケート調査を呼び掛け、46都道府県の357人から回答がありました。
　その結果、認知症の人の症状悪化を「多く認める」「少数認める」と回答した専門医が、40%を占め、「認めない」は23%でした。悪化した症状は、記憶など認知機能の悪化を認めると回答したのは47%、意欲の低下など行動心理症状（ＢＰＳＤ）の悪化を認めたのは46%、合併症の悪化を認めたのは34%でした。
　うつ症状が出る人が増えたり、施設で家族の面会が中止になり不安定になったり、外出自粛や環境の変化で混乱や筋力低下が見られたりしたといいます。
　病院やクリニックへの受診頻度も減少したとの回答が、82%に上りました。減った理由として、患者側が受診をためらうケースが57%でした。受診のための移動や、医療現場での感染への不安が、受診控えにつながったとみられます。
　また、介護サービスは継続されていても、介護サービスを補っていた施設で開かれる認知症カフェや家族会などの集まりが開かれなくなり、軽度の認知障害の人の症状にも影響が出ているといいます。
　認知症の医療や介護の現場では、感染対策に本人の理解を得ることが難しく、感染リスクに応じた体制の整備は容易ではありません。
　同学会の秋山治彦理事長は、「認知症の医療や介護ではスキンシップや耳元で話すのが基本。人と人との距離を保つなどのやり方がなじまない。リモートでどこまで対応できるのかなど、現場のさまざまな知恵を集めて共有していきたい」とした上で、「認知症の症状悪化を防ぐためにも、感染の速やかな沈静化を願っている」と話しています。

　２０２０年８月２０日（木）

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