￭おたふく風邪による難聴、２年間に336人 耳鼻咽喉学会がワクチン定期化を要望

　子供を中心に流行するおたふく風邪（流行性耳下腺炎）にかかり、一時的なものも含め、難聴となった人が２年間で少なくとも336人に上ることが５日、日本耳鼻咽喉科学会の調べで明らかになりました。
　これまでも難聴になる危険性は指摘されてきましたが、全国調査で規模が明らかになるのは初めて。
　耳鼻咽喉科学会は「静観すべきではない」として、現在は任意接種で接種率が低いワクチンの定期接種化を厚生労働省に要望する意向を示しました。
　学会は今年２月から、全国の耳鼻科約5600施設を対象に、2015年から２年間のおたふく風邪の難聴への影響について調べました。回答を寄せた3536施設で難聴と診断された336人のうち、314人ぶんについて、最終的な聴力や治療内容など詳細な回答を得ました。
　その結果、314人の約８割に当たる261人が日常生活にかなり支障を来す高度難聴以上でした。両耳とも難聴となった14人中11人が日常生活に支障が出たため、補聴器を使ったり、人工内耳を埋め込む手術を受けたりしていました。
　年代別では、10歳未満が151人、10歳代が69人で、未成年者が65％を占めました。一方で、子育て世代の30歳代も47人と比較的多くなっていました。
　おたふく風邪は、ムンプスウイルスがせきやくしゃみ、接触で移り、２～３週間の潜伏期間後に耳の下の唾液腺の一種である耳下腺がはれ、痛みや熱を伴うことも多い感染症。合併症には難聴のほか、無菌性髄膜炎、膵（すい）炎、精巣炎などがあります。
　予防のためのワクチンは、1989年から風疹、はしか（麻疹）と合わせた三種混合（ＭＭＲ）ワクチンとして、原則無料の定期接種になりました。しかし、副反応の無菌性髄膜炎が問題になり、1993年に定期接種が中止になりました。現在はおたふく風邪ワクチン単独の任意接種で、接種率は30～40％ほどとされています。
　乳幼児委員長として調査を担当した守本倫子（のりこ）・国立成育医療研究センター耳鼻咽喉科医長は、「先進国で定期接種でないのは日本だけだ。おたふく風邪による難聴になると治療は難しく、日常生活に非常に支障を来してしまう。予防できる難聴であることを知ってほしい」と話しています。

　２０１７年９月７日（木）

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