■海溝の最深部の生物もプラスチック汚染 イギリスの大学が調査

　海溝の最深部に生息する動物の消化管内にプラスチック片が蓄積していることが、27日発表された最新の研究結果で明らかになりました。これは人為的な汚染が、地球の奥深くまで達していることを示しています。
　プラスチックの年間生産量は３億トン以上に上っており、少なくとも５兆個のプラスチック片が海洋を漂っています。
　深海探査は多大な費用と時間を要するため、プラスチック汚染に関するこれまでの研究の大半は、表層部付近を対象としていました。そうした過去の研究では、魚、カメ、クジラ、海鳥などに広くプラスチック汚染が及んでいることが示されていました。
　イギリスのチームが行った今回の研究では、世界最深級の海溝６カ所に生息する複数の小型のエビが、プラスチック片を摂取していたことがわかりました。地球で最も深い海底凹地であるフィリピン東部のマリアナ海溝では、調査を行ったすべての動物の消化管内からプラスチック繊維が発見されました。
　イギリスのニューカッスル大学自然環境科学部のアラン・ジェイミーソン氏は、「何か見付かるかもしれないと半信半疑だったが、結果はすごいものだった」と話しています。
　ジェイミーソン氏と研究チームは通常、深海域に生息する新種生物の探索を主に行っていますが、過去10年間の探索の過程で、水深6000～１万1000メートルの深海に生息する小型エビの標本が多数蓄積されたことが切っ掛けとなり、深海部でのプラスチックの蓄積を調べることにしました。
　エビの標本90個体を解剖したところ、うち65個体（全体の約72％）に１個以上のプラスチック微小粒子が含まれていました。
　イギリスの国王立協会のオンライン科学誌「ロイヤルソサエティー・オープンサイエンス」に掲載された論文によると、これらのプラスチック微小粒子を摂取したのは深海部より水深が浅い場所にいた時だったものの、死んで沈んだため深海部で発見されたのかどうかは不明だといいます。
　ジェイミーソン氏は「海中に今あるものはすべて最終的に沈んでいく。ひとたび深海に達したら、それを取り戻すための仕組みはどこにあるのだろうか」と問い掛け、「我々は自分たちのあらゆるごみを、最も解明が進んでいない場所に積み上げ続けている」と話しています。

　２０１９年２月２８日（木）

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■塩野義製薬と長崎大、マラリア撲滅目指し共同研究 2023年にも新薬候補

　塩野義製薬と長崎大学は28日、マラリアの撲滅を目指し、予防ワクチンや治療薬などの研究開発を共同で行う包括的連携協定を結びました。感染症治療薬に強みを持つ塩野義と、熱帯医学研究に半世紀以上取り組んできた長崎大の知見により、日本発のマラリア新薬の創製を目指します。また、ほかの国内外の研究機関や製薬企業との協業も進める考えです。
　長崎大は４月に、熱帯医学研究所内に「シオノギグローバル感染症連携部門」を設立予定。連携協定の第１期５年間のうちに、マラリア患者がいる東南アジアで臨床試験（治験）も始めたいとしています。マラリア予防ワクチンはまだ実用化された例がないものの、長崎大の北潔教授は「（塩野義と）双方の強みを生かしてマラリア撲滅に取り組む」と話しています。
　また、塩野義の手代木功社長は、同社と長崎大を中心に、日本でマラリア研究を進める研究機関や創薬技術を持った企業と協業するオープンイノベーションの取り組みを進める構想も明らかにしました。
　マラリアはエイズウイルス（ＨＩＶ）、結核と並ぶ世界３大感染症の一つ。媒介する蚊によって罹患（りかん）しやすく、命を落とす危険もあります。亜熱帯、熱帯地域に流行しますが、近年は地球温暖化の影響で流行地域の北限が上昇しているとの指摘もあります。また、主な流行地域のアフリカには近年、ビジネスや人道援助などを目的にした渡航者も増加しており、マラリアは世界の健康課題の一つになっています。
　世界保健機関（ＷＨＯ）によると、2017年にはアフリカを中心に推定２億1900万人がマラリアに感染し、43万5000人が死亡、その６割が５歳未満の子供とみられます。ＷＨＯは2030年までに全世界の発症件数と致死率を2015年の90％以下に抑えることなどを目指しています。ただ、現在の治療薬には耐性や副作用が指摘されているほか、マラリアは一度感染しても十分な免疫が獲得されず、何度も感染することなどから予防ワクチンの開発が難しい状態です。
　世界の研究機関や製薬企業はマラリア撲滅に向けての研究開発を競っています。イギリスの製薬大手グラクソ・スミスクラインは数十年以上にわたってマラリア予防ワクチンの研究開発を継続。ＷＨＯは2019年からアフリカのガーナ、ケニア、マラウイで試験投与を開始します。
　創薬研究が活発な日本も、マラリア撲滅に向けた動きは活発。大阪大微生物病研究所と製薬ベンチャー「ノーベルファーマ」がアフリカで臨床試験（治験）を進めているほか、製薬会社や厚生労働省などでつくる官民ファンド「グローバルヘルス技術振興基金（ＧＨＩＴファンド）」は、武田薬品工業やエーザイなどが取り組む抗マラリア薬やワクチンの開発に計50億円を投資しています。
　こうした動きが続く中、塩野義と長崎大はマラリア新薬の実現に向けて新しい取り組みを開始します。塩野義の手代木社長は、「日本発のイノベーションでマラリア撲滅に寄与したい」と意気込んでいます。実現すれば、日本の創薬力を改めて世界に示す絶好の機会にもなります。

　２０１９年２月２８日（木）

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■東京オリンピック・パラリンピック、全面禁煙に 会場敷地内、加熱式たばこ含め

　2020年東京オリンピック・パラリンピック大会組織員会は28日、加熱式たばこを含め、大会期間中は競技会場の敷地内を全面禁煙にすると発表しました。選手や関係者、観客、大会スタッフ、ボランティアなど来場するすべての人が対象となります。
　組織委によると、夏季オリンピックでは近年、会場の屋内禁煙が進んできましたが、屋外も含めた敷地内の全面禁煙は初めてとみられます。　　
　国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は「たばこのないオリンピック」の推進を掲げています。ＩＯＣが1988年に禁煙方針を作成して以降、大会中は屋外の指定エリアを除いて禁煙が定着。2018年平昌冬季オリンピックは屋外も含めて禁煙が実施されました。
　ただ、平昌オリンピックでは敷地内にスタッフ用の喫煙所を設置。会場周辺でも、たばこの吸い殻のポイ捨てが問題となる例もあったといいます。東京大会ではより厳しい禁煙を実現するため、スタッフらに周知徹底し観客にも理解を求めていく考えです。
　2018年には、受動喫煙対策を強化する改正健康増進法が成立。事務所や飲食店など多くの人が集まる施設を原則として屋内禁煙とし、加熱式たばこも規制対象に含めました。東京都でも受動喫煙防止条例が成立し、オリンピック前の2020年４月に全面施行されます。
　組織委は国内でのこうした禁煙意識の高まりも踏まえ、加熱式たばこも含めた敷地内の全面禁煙を決定。東京大会を通じ、健康的なライフスタイルの推進を目指します。
　山下聡大会運営局長は、「（ＩＯＣから）何人たりとも会場内、敷地内は禁煙にするよう話があった」と説明し、観客のいない選手村などには、動線から離れた場所に例外的に喫煙所を設置するといいます。
　会場の敷地外は原則として、自治体の条例に基づいて対応します。山下局長は、「周知徹底を図るとともに（敷地外に）既存の喫煙所がある場合はご案内するなど、きめ細かく対応したい」と話しています。

　２０１９年２月２８日（木）

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■島根大ががんゲノム医療で不適切登録 外部の検査会社に個人情報も提供

　島根大学医学部付属病院（島根県出雲市）が、がん患者の遺伝子を調べて治療する「がんゲノム医療」で、規定に反して患者６人から同意文書を取らずに検査対象となる登録をしていたことが28日、わかりました。また、患者の個人情報を不適切に検査会社に伝えていたことも判明しました。
　島根大病院は、国立がん研究センター中央病院（東京都中央区）が進めるがんゲノムの先進医療に協力医療機関として参加。中央病院の電子システムに患者の症例の登録が可能になったばかりの昨年11月１日の午前４時台に６人の症例を登録しました。
　中央病院は「時間的に文書で同意を得たとは考えにくい」とみて、島根大病院に確認。手順に不備があったと判断して厚生労働省に報告し、昨年12月に島根大病院を監査しました。
　症例の登録については、中央病院が患者による文書での同意が必要と規定しており、島根大病院は「検査を希望する患者のため、登録を急いだ。口頭で同意を得ていた」としています。
　また、島根大病院は患者５人のがん組織の検査に当たり、提供しないよう規定されている患者の氏名や生年月日などの個人情報を含む病理報告書を添付して、外部の検査会社に送っていました。
　井川幹夫・島根大病院長は、「同意書取得の手順と個人情報漏えいで不適切な事態を発生させ、心からおわびします。病院全体で研修を行い、再発防止に努めます」と陳謝しました。
　島根大病院では昨年11月、殺人事件の被害者の電子カルテを一部の職員が業務以外の目的で閲覧していたことが明らかになっています。

　２０１９年２月２８日（木）

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