￭国内初の慢性便秘症診療ガイドライン、今秋に完成へ 日本消化器病学会

　日本消化器病学会による国内初の「慢性便秘症診療ガイドライン（指針）」が、今秋まとまる予定です。
　日本だけで用いられ、ガラパゴス化していた便秘の分類を、国際基準に合わせて変更します。薬が有効でない便秘や、食物繊維の摂取で悪化する便秘などへの適切な対応が可能になります。
　現状で慢性便秘は、便を送り出す力が低下する「 弛緩（しかん）性」と、ストレスが原因の「けいれん性」、肛門や直腸の働きに異常がある「直腸性」に分類されます。便の回数や量が少ないと、医師は弛緩性と診断することが多く、下剤が必要でない患者にも薬が処方され、副作用が問題になることもありました。
　今回作成された指針は、排便が少なくなる排便回数減少型と、肛門の動きや肛門に近い直腸自体に原因がある排便困難型に分類。２つの型はさらに、２つのタイプに分かれ、それぞれ治療法が異なります。
　まず、排便回数減少型は、食事の内容や量が便秘の要因になっている大腸通過正常型と、腸管の動きが悪く便が腸内に滞りがちな大腸通過遅延型の２つのタイプがあります。
　大腸通過正常型は、多くは食物繊維や食事の量を増やすと改善します。反対に大腸通過遅延型は、食物繊維を増やすとさらに便秘が悪化する恐れがあり、こちらの治療は排便を促す下剤を使います。
　どちらのタイプか正確に見極めるには、専門の検査が必要。20個の小さなバリウムの粒を含む検査薬を服用し、５日後に腹部のエックス線検査を受けます。
　４個以上が大腸に残っていれば大腸通過遅延型、３個以下なら大腸通過正常型と診断します。ただ、この検査は健康保険が使えず、一部の医療機関が研究として、患者から料金を取らず行っています。
　ガイドライン作成に携わった 指扇（さしおうぎ）病院（さいたま市）の排便機能センター長、味村俊樹さんは、「この検査は正確な診断と適切な治療につながり、患者の体への負担も少ない。早急な保険適用を求めたい」と話しています。
　下剤の選択も、新しい指針で大きく変わります。下剤は現状、腸管を刺激して動きをよくする刺激性下剤が多く使われています。しかし、腹痛などの副作用が起こりやすく、島根大学第２内科の木下芳一教授は、「指針では、高齢者に使いやすい非刺激性下剤の推奨度がより高くなっている」と話しています。
　非刺激性下剤は、体に吸収されにくく、大腸にとどまる薬で浸透圧によって腸の中に水分を引き入れ、便を軟らかくして排出を促します。代表的な薬は酸化マグネシウムで、腎機能低下があるとマグネシウムが十分に排出されず、体に悪影響が出ます。そこで、腎機能が低下した高齢者らには、近年発売されたマグネシウムを含まない非刺激性下剤の使用が推奨されます。
　もう一方の排便困難型は、器質性便排出障害と機能性便排出障害の２つのタイプがあります。
　器質性便排出障害は手術が必要なタイプで、直腸が女性器の膣（ちつ）側に膨らむ直腸瘤（りゅう）などが原因で起こり、手術で直腸を元に近い形に戻します。
　機能性便排出障害は、排便しようと息むと逆に肛門が締まったり、肛門近くの直腸の感覚が鈍ったりしているのが便秘の元になっています。これには、肛門の力の入り具合をモニターで見ながら締めたり緩めたりするバイオフィードバック療法や、直腸内で膨らませたバルーンを排出する訓練などの治療法が行われます。

　２０１７年８月１１日（金）

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